【社会の裏側】JANコード・GS1事業者コードの取得【バーコード】
休日ハンターのちょーすです。
一般市場に流通させるには、バーコード（JANコード）が必要です。
今回、新商品を開発して、一般市場に流通させるため、JANコードを取得しました。
JANコード
JANコードとは、GTIN（Global Trade Item Number）と言い、「どの事業者」の「どの商品か」を表す国際標準の商品識別コードのことで日本国内においては、JANコード（Japanese Article Number）とも呼ばれています。
国際標準の仕組みであり、多くの国で使用されています。
GTIN（JANコード）は、商品のブランドを持つ日本の事業者（商品の主体的な供給者）が 、GS1 Japan （一般財団法人流通システム開発センター）から貸与されたGS1事業者コードを用いて、商品毎に設定します。
通常、バーコードリーダーで読み取れるように、JANシンボルというバーコードシンボルによって商品パッケージに表示されます。
今回、事業者コードの申請からJANコードの発行までの流れを行いました。
ネット申請が最短で、即日振込を行えば、最短で翌日には登録が完了し、翌々日に登録通知書が発送されます。（公表されている期日は入金確認後7営業日で登録通知書の発送です。）
GTIN（JANコード）の体系
GTIN（JANコード）には、主に商品（単品）を識別する13桁のGTIN（JANコード）標準タイプと８桁のGTIN（JANコード）短縮タイプがあります。
GTIN（JANコード）標準タイプは、①GS1事業者コード（9桁、10桁または7桁）、②商品アイテムコード（3桁、2桁または5桁）、③チェックデジット（1桁）で構成されています。
標準タイプでは最初の2桁が国番号を示しており、日本は45 ･ 49が割り当てられています。
GTIN（JANコード）短縮タイプは、GTIN-8ワンオフキーと、短縮タイプのGS1事業者コード（6桁）により設定するタイプの2種類があります。タバコ等の小型商品で、13桁の標準バージョンが表示出来ないものには、8桁の短縮バージョンが使用されています。
GS1事業者コードの登録
GS1事業者コードはJAN企業コードとも呼ばれ、これがないとJANコードは設定出来ません。
こちらをGS1 Japan （一般財団法人流通システム開発センター）への申請が必要で、申請には法務局が企業に対して発行する会社法人等番号（12桁の番号）または国税庁が発行する法人番号（13桁の番号）が必要となります。
書面での申請の他にネット申請も出来、郵送の期間と送料を考えると圧倒的にネット申請がオススメです。
申請を行い、登録申請料を支払うと数日後に入金確認メールが届きます。（今回の場合は2日後の午前中に届きました。）
GS1事業者コードの申請を頂きありがとうございました。
下記のとおり申請料のご入金を確認いたしました。
■ご申請情報
申請番号：○○
申請事業者名：○○
申請料：○○円
申請手続きを進めさせていただき、約7営業日で当財団から「GS1事業者コード登録通知書」がコード管理担当者様宛に郵送で届きます。
ただし、申請内容に不備があると遅れる場合があります。
※登録通知書は、A4版タテ型の明るい緑色の封筒に入って、普通郵便で届きます。
登録通知書には、申請事業者に貸与されたGS1事業者コードが記載されています。
GS1事業者コードは、登録通知書が届いた時点から、ご利用いただけます。
登録通知書の到着まで、今しばらくお待ちくださいますよう宜しくお願い申し上げます。
その後、手続きに不備等が無ければ郵送で登録通知書とGS1事業者コードが郵送されます。
急ぎでコードが欲しかったので、問い合わせをしたところ、以下で回答がありました。
貴事業者のGS1事業者コードにつきましては、昨日（入金確認日）に登録手続きが完了し、普通郵便にて、本日（入金確認日翌日）に登録通知書を発送致します。
登録通知書はA4大の黄緑色の封筒に入っており、表面にバーコードのイラストが表示されているのが特徴です。お手元に届きましたら、ご確認の程よろしくお願い致します。
また、GS1事業者コードのみを取り急ぎご確認する場合は、GS1登録事業者情報検索サービスをご利用下さい。
「事業者名」から法人格を除いた貴社名でご入力し、検索いただくと、貴社のGS1事業者コードが表示されます。
表示された事業者名や所在地が貴社のものであることを十分確認のうえ、ご利用下さい。
（郵便番号やご住所などで絞り込み検索していただくと、貴社の情報のみが表示されやすいです。似た名前の他社のGS1事業者コードを誤って利用されないよう、ご注意下さい。）
GS1登録事業者情報検索サービスにアクセスして、無事に確認が出来ました。
申請が混雑していなければ、早めに対応しているようです。
発行されたGS1事業者コードの有効期間は3年間となります。
JANコードの発行
GS1事業者コードが発行されたら、取扱商品に重複が無いように任意の商品アイテムコードを設定し、このコードからJANシンボル（バーコード）を作成し、印刷が出来るようになります。
JANコードの最後の1桁となるチェックデジットを計算します。
JANコードが発行出来たら、商品等に印刷を行えるようになりますが、印刷したJANシンボルが、JIS 規格（規格番号X0507）に定められているサイズ・品質に適合している必要があります。
自身でバーコード作成に対応したプリンター・ソフトを用意し、印刷することも可能ですが、読み取ることが出来るか確認をするようにした方が良いです。
GS1 Japan Data Bank（GJDB）
GS1事業者コードを貸与された事業者である商品メーカー（ブランドオーナー）が、GJDBに商品の情報を登録することで、「GTIN（JANコード）の設定」「GTINの管理」「バーコード画像の生成・ダウンロード」が簡単に出来るサービスです。
バーコードシンボルの作成は、1事業者につき10件まで無料で出来ます。
まとめ
日頃、身の周りにあってよく目にするバーコードですが、それがどういう手続きを経て、どのように設定されているかを知る良いきっかけとなりました。
小さい頃にバーコードで読み取れるのが不思議で当時少し調べたりもしましたが、最初の2桁の45が日本を示すということと最後の1桁が検算用ということ以外は完全に忘却していました。
日々過ごしている社会の裏側で、このような技術や仕組みの上で暮らしているということを再認識しました。