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「予言」と呼ばれた記事がある。 【column】

ややセンシティブな記述も含むがゆえに有料設定した記事の、コアに相当する部分に触れるメディアもついに現れた。日産とホンダの経営統合に三菱自動車がどう関わるのかを予測した記事だ。

実は、あるクローズドな場所でこの記事と同じ内容の話をしている。三菱は1月末に方針を明らかにするとしていた段階で、まだ記事が誰にも購入されていない時期。
たがその後に記事と大筋で同様の報道があり、話を聞いた人たちから「予言」と評された次第だ。

共同通信 (2025年1月24日)

(記事の削除によるリンク切れを考慮して画像のみ)

しかし、意外と早い時期に三菱自動車の加藤社長は「サイン」を出している。

読売新聞 (2025年1月10日)

あまりにカジュアルな答えに報道各社も当初はさほど重視はしなかったようだが、当該記事を執筆中だった筆者は脱稿・発表を急ぎ、同日夜にnoteで有料記事として公開した。

報道各社も多方面に追加取材を行っただろう。その後は三菱の存在感が増大していることに加え、日産とホンダの経営統合について「破談」の可能性まで伝えられた。

TBS (2025年1月31日)


日産の業績回復に向けた動きの鈍さにホンダの不満もあるだろう。末端を切り捨て経営責任に触れない日産のリストラ策には社会の反応も厳しい。ホンダはそこにも注視しているはずだ。

日産とホンダの経営統合が成らなかった場合、三菱は筆頭株主の日産に同道するしかないと考えるのが自然だ。だが、加藤社長はホンダとの協業と思える道も視野に入れた発言をしている。「仲間づくり」という表現からは、現状の日産とだけの協業深化とは考えにくい。

TBS (2025年1月29日)


その主体性の根拠は何か。当該記事のディテールの部分にも迫れば明らかだが、一部のメディアがその部分に触れ始まった。

もちろんオープンになっている情報のピースをつなぎ合わせれば、同じ推論にたどり着くこともあろう。
しかし、ひょっとしたら当該記事が専門メディアの報道内容を補完・補強する材料になっていたとしたら、なかなか痛快ではないか。

引き続き、記事の中身が気になるメディア関係者のご購読をお待ちしている。

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