ボディーガードになる

映画やドラマなどに影響を受け、ボディーガードに憧れる人は多くいます。
ところが、実際にボディーガードという仕事をしている人たちに出会うことは稀で、どうすればボディーガードになれるのか，ボディーガードになるために何をしたらよいのか，誰に聞けばよいのかなど、わからないことだらけです。特に平和な日本では、ボディーガードという職業に携わる人が諸外国に比べて圧倒的に少なく、総理大臣などを護る警察の“SP（エス・ピー：Security Police）”以外、目にすることもあまりありません。このような少ない情報の中、ボディーガードを目指す人たちが、誤って《用心棒》しかできない警備会社に就職してしまい、真の警護のプロフェッショナルである《ボディーガード》になれない人たちが大勢います。そこで、ボディーガードになるための方法について、紹介したいと思います。

警護のプロフェッショナル

要人警護・身辺警護のプロフェッショナルになるには、大きく2つの方法があります。
1. Official Protection：公的機関での警護業務
2. Private Protection：民間での警護業務

“Official Protection：公的機関での警護業務”とは、その名の通り、公的機関（警察や軍隊など）の中で警護業務を行う部署に所属して警護業務に従事することを指します。警察のSPや皇宮警察，自衛隊内部で警護業務を行う部署などがこれにあたります。海外では、日本同様、警察や軍隊内に警護部隊を設置しているもののほか、捜査機関などを含むLA（法執行機関：Law Enforcement）内部に設置されているケースや、行政機関（内閣など）直轄の警護部隊，司法機関直轄の警護部隊（証人保護警護など），王族直轄の警護部隊なども存在し、これらはすべて公務員として警護業務にあたる、“Official Protection”です。

これに対し、公務員ではなく民間として警護業務に従事するのが、“Private Protection：民間での警護業務”です。この“Private Protection”には2つあり、警備会社などに就職して警護業務に従事する方法と、個人的に雇われて、またはフリーランスとして個人で仕事を請け負う“Private Contractor”とがあります。これらの方法で警護業務に従事する人たちは、公務員ではなく、あくまでも一民間人です。日本では、要人警護業務・身辺警護業務というと、総理大臣などを警護する“SP”のイメージが強いため、多くの人が民間警護であっても、間違って“SP”と呼んでしまいがちです。先にも述べたように、“SP”は“Official Protection”の警察官（公務員）ですから、民間のボディーガードを“SP”と呼称するのは間違いです。

要人警護・身辺警護をやりたい、と考えたならば、まず、ご自身が“Official Protection”をやりたいのか、それとも“Private Protection”をやりたいのか、を考える必要があります。
“Official Protection”に従事したい、と考えるのであれば、どの公的機関が警護部隊を持っているのか，その部隊に配属されるためにはどのような道筋（経歴）が必要なのかを調べ、まずは公務員になるための試験にパスする必要があります。いくら「SPになりたい」と言っても、公務員試験に合格できなければ、話しになりません。
“Private Protection”でボディーガードをやりたい、と考えるのであれば、まず、多くの人たちは警護業務を行っている警備会社などに就職する必要があります。個人で仕事を請け負うフリーランスの“Private Contractor”になるためには、それなりの経験やキャリア，コネクション，ネットワークなどを持っている必要があるためです。例外として、例えば、会社社長直々に「私の警護をしてくれ」と依頼されて警護を始める人たちもいますが、彼らは、もともとその会社社長と面識があったり、何らかの“繋がり”があったから“Private Contractor”として警護を始めることができたのであって、多くの人たちは、最初からそのような“繋がり”を持っていないと思います。そこで、警護業務を行っている警備会社に就職または所属し、教育訓練を受け、経験を積んでいきます。

警備会社に就職する？

ここでひとつ問題となるのが、「日本の警備会社のほとんどは、警護業務をしていない」という実態です。

日本の警備業に関する法令“警備業法”では、警備業務を4つに分類しています。
・1号警備：施設警備など
・2号警備：雑踏（イベント）警備，交通誘導など
・3号警備：貴重品輸送，現金輸送など
・4号警備：身辺警備，緊急通報対応サービスなど

この4つの警備業の中で、実際に日本の警備業界を支えており、警備業のメインとなっているのは1号警備と2号警備です。そして、最も案件数（依頼数）が少ないのが4号警備（身辺警備）です。なお警備業法では、身辺警護のことを「身辺警備」と称していますので、日本での身辺警護の正式名称は「身辺警備」となります。
警備会社は、各警備業務を行うにあたり、その業務に該当する免許を持っている必要があります。施設警備を行うのであれば1号警備の免許を，身辺警護業務を行うのであれば4号警備の免許をそれぞれ持っている必要がある、ということです。警備会社の中には、1号警備から4号警備まですべての免許を持っているところもありますが、実際に自分たちが行う警備業務の免許しか持っていないところも少なくありません。ボディーガードになるために就職した警備会社だが、会社に4号警備の免許がなかった、というようなことがないように気をつけてください。

4号警備の免許を持っている警備会社であっても、身辺警護業務の経験がまったくない，数回しかやったことがない、という話しをよく聞きます。4号警備の免許を持っていて、表向きは「ボディーガードやってます」「身辺警護承ります」などとウェブサイトなどでうたっていても、実際のメインの業務は1号警備（施設警備）や2号警備（雑踏警備・交通誘導）で、「就職したは良いが、何年経っても施設警備や交通誘導ばかりやらされ、身辺警護をやったことがない。」という話しはよく聞きます。また、実際に身辺警護業務を行っている警備会社であっても、警護業務にあたるのは、元警察官・元SPの社員ばかりで、民間から入った警備員はいつまで経っても警護に入らせてもらえない、という話しもよく聞きます。

諸外国に比べて平和で、圧倒的に要人警護・身辺警護の経験が浅い日本の警備業界の問題点は大きく2つあります。“平和ボケ”と“教育水準の低さ”です。

日本は、諸外国に比べてとても平和な国です。これはとても良いことなのですが、日本人の“平和ボケ”という弊害を起こしています。多くのビジネスマンや旅行客が海外へ行き、海外から日本に来る、現在のグローバルな世の中において、日本人の危機意識だけが取り残されています。これは、警備業務を行う警備会社やその経営陣，そこで働く警備員たちも例外ではありません。

日本では、普通に生活していれば、他人に危害を加えられることや、殺されることなどはほとんどありません。警備員たちも、普通に仕事をしていれば、何事も起きないだろう、と考え、警備会社も、大きな問題は滅多に起きないだろう、と考えます。実際、日本国内で警備業務を行っていても、何事も起こらないことの方が多いと思います。
「昨日も何も起こらなかった」「今日も何も起こらなかった」だから「明日も何も起こらないだろう」と心のどこかで考えてしまうのです。この話しを、イスラエルのボディーガードに話してみたところ、イスラエル人らしい答えが返ってきました。
『昨日も何も起こらなかった，今日も何も起こらなかった、ということは、その二日間、敵は十分な準備をしてきている、ということだ。何も起きなかった期間が長ければ長いほど、相手はしっかりとした準備を整えてきており、次の攻撃はより大きいものとなると思え。』
日本国内で警備業務に従事する警備員や警備会社の経営者たちの中で、このような考えを持つ人たちがどれだけいるでしょうか…。

この“平和ボケ”がひとつの要因でもありますが、警護業務の経験不足も影響して、日本の警備業界には、要人警護や身辺警護の業務を行うのに必要な教育訓練プログラムが整っていません。元警察SPという人たちが作り上げた警護の手法は学びますが、残念ながらそれは表面的な形だけの訓練であって、中身が伴っていません。残念ながら日本人の“平和ボケ”は、民間だけでなく公的な警護機関にも強く根付いています。

次回は、《公的ボディーガードと民間ボディーガード》についてご紹介します。

2020年8月期 国際ボディーガード特別訓練