電動航空機向け電池や近大マグロ養殖の大変さなどのニュースの感想
電動航空機向け電池など306億円補助 経産省が正式発表。記事は、航空業界が50年に国際線からの排出を実質ゼロにする目標を掲げていることを強調している。これは、気候変動と環境への影響への対処が急務であることを示していると考える。電動航空機の開発と普及は、航空業界が脱炭素化に向けた取り組みを推進する鍵となる。また経済産業省は「グリーンイノベーション基金」からの資金を活用して、電動航空機技術の発展を支援している。このような資金の投入は、環境に配慮した技術の発展を促進し、日本の産業界に新たな成長機会をもたらす可能性がある。一方で動航空機には高いエネルギー密度を持つバッテリーが必要である。航空機は長距離飛行や大型機の運用が求められるため、現在の電池技術では必要な航続距離や運用時間を確保することが難しい場合がある。エネルギー密度の向上が急務だと考える。さらに充電時間とインフラストラクチャの課題。電動航空機の充電には大容量の電力供給が必要であり、これに対応する充電インフラストラクチャの整備が課題である。また、現行の急速充電技術は改善の余地があり、長時間かかる充電は航空運用に制約をかけるものである。他にも電池技術の改善はコスト削減につながる必要があり、電動航空機の普及において価格競争力が求められる。また、航空機メーカーと航空会社の信頼性が確立されるまで、電動航空機の広範な採用は進まない可能性がある。
完全養殖、大量死の壁 近大マグロ、育つのは1～3％。この記事を読んで興味を持ったのは、クロマグロを出荷できる体長1メートル、体重40キロ程度まで、養殖するのには「3年」かかること。 そしてふ化した稚魚が出荷できる大きさまで育つ割合は1～3％程度であること。マグロの卵から稚魚になるまでの生存率は1％程度なので、1～3％程度まで生存率を高めていることは評価できる。あと、近大水研は1970年に始まった水産庁プロジェクトに参加し、クロマグロ養殖の研究がスタート。プロジェクトが終了してからも継続して技術開発を進め、1974年に収容した約800尾の幼魚が1979年（5歳）には体重70㎏となり、60尾が生残していたよう（参照：クロマグロの完全養殖達成までの道のり）で、そこから考えると、1970年から2023年までの期間は「53年」で1～3％程度まで生存率を高めている。さらに生存率を高めるためには何年かかるのだろうか、そこら辺が疑問だ。
国際ロボット連盟、World Robotics 2023レポート 2022年の世界の産業用ロボット設置台数は55万台に 2023年以降も成長続く。この記事を読んで考えるのは、中国は依然として世界の産業用ロボット市場で最大のプレイヤーであり、2017年から2022年までに13％の成長を達成している。この成長は、中国がロボティクスと自動化への強力なコミットメントを続け、製造業における生産性向上を追求していることを示している。景気悪化の中でも、ロボットの導入スピードは維持されており、これは中国政府の政策支援や企業の自動化への積極的な取り組みが影響している。次に日本はアジアおよび世界の両方で2位の位置にあり、ロボット生産国としての地位を維持している。特に、日本の自動車産業におけるロボットの使用が顕著で、自動車業界向けのロボットの導入が急増している。これは日本の製造業が高度な自動化を進めており、競争力を維持するためにロボット技術を積極的に採用していることを示唆している。一方でロボットが増加することで、その運用に必要なエネルギー量も増加する可能性が高い。科学者やエンジニアは、よりエネルギー効率の高いロボットシステムの開発に注力する必要がある。これにより、エネルギー資源の節約と環境への負荷の軽減が可能となり、持続可能な未来に寄与できる。またロボットの動力源としてのエネルギーの重要性は高まっている。エネルギー効率を最大化し、再生可能エネルギーソースを活用するための新たな技術とアルゴリズムを開発する必要がある。バッテリー技術、エネルギー供給ネットワークの最適化、エネルギー管理システムの改良など、さまざまな側面が関連してくると考える。
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