創生と再生のスパイラル~水力発電とサウナ(2)
玉川湖を有し蒼社川が貫流する “森と湖の郷” 今治市玉川地区。
渓谷に沿う鈍川温泉には,蒼社川の支流 木地川の “水辺のテントサウナ” でも好評を博す日帰り温浴施設 “鈍川せせらぎ交流館” がある。
この温浴施設とテントサウナ・ベースの対岸に,鈍川発電所(四国電力株式会社)がある。
木地川の更に1.5㎞ほど上流部の堰堤から取水する,水圧管の長さ約500m,有効落差約138m,認可出力800kWの比較的小規模な水力発電所である。
この発電所は,昭和29年(1954年)に出力を増強しているものの,大正9年(1920年)愛媛水力電気株式会社により,認可出力515kWで操業を開始した歴史を有する水力発電所である。
もっとも,玉川地区には,鈍川発電所の操業以前,いまは存在しない “幻の水力発電所” が稼働していた。
電気王こと才賀藤吉が設立に関与した伊予水力電気株式会社が,愛媛県における最初の発電所であり四国初の水力発電所となる湯山発電所(石手川・認可出力260kW)を明治36年(1903年)に操業し,松山地域に送電を開始。後に認可出力を3,400kWに増強して現在も稼働を続けている。
この湯山発電所に続く,愛媛県で2番目に操業を開始した発電所が,長谷(ながたに)発電所(蒼社川・認可出力180kW)。現存する鈍川発電所よりも下流の玉川地区長谷に建設され,明治40年(1907年)今治地域に送電を開始する。
この今治地域における電化の黎明となる長谷発電所を建設,操業したのは,明治39年(1906年)に設立された今治電気株式会社である。
今治電気の発起人の一人であり社長に就任する阿部光之助は,今治のタオル産業の創生に貢献した事業家である。
概ね1880年代の電気事業の創成期から1910年代(明治末期)までの間,地方での発電と供電は,才賀の他,阿部などの地元起業者の手により創業された小容量水力・火力による “地産地消” が中核の時代であった。
電気事業と地方創生は相即不離の関係であったといえる。
明治44年(1911年)今治電気と西条水力電気株式会社が事業を譲渡して愛媛水力電気株式会社を設立。
大正11年(1922年)同社は伊予鉄道電気株式会社(前身は伊予水力電気)と合併して解散するに至る。
当時の長谷発電所も,現在の鈍川発電所も,出力1,000kW以下のいわゆる “小水力発電” のカテゴリーに分類される規模の水力発電所である。
日本最初の営業用水力発電所である 蹴上発電所(京都市)も,操業開始時は出力160kWの小水力発電所であった。
京浜地区の大電力需要を満たすため,明治40年(1907年)東京電燈株式会社が,現在の山梨県大月市に駒橋発電所(桂川・15,000kW)を操業する。55,000Vの高圧送電により,約76㎞先の変電所へと送電し,東京に初めて水力による電気を送電。大容量・遠距離高圧送電の嚆矢となる。(現在の最大出力は22,400kW)
昭和10年代まで,都市部への送電を目的とした水力発電所の大規模化と,農山村での電気の “地産地消” を目的とした 小水力発電の普及が併行したとのことである。
しかし,“送電網が整備されると,巨大な水力発電所や火力発電所などの電力を山間地に送る方がコスト面で有利に” なることから,全国の農山村地域で稼働していた小水力発電所のなかには,戦後しばらくすると廃止に至るものもみられた。(中島 大「小水力発電が地域を救う」)
もっとも,小水力発電所の命運には地域差があり,中国電力株式会社の管内では,命脈を保ち,あるいは新設された小水力発電所が,他地域に比べて多くみられた。
要因として,広島電気株式会社 取締役技師長を経て,昭和17年(1942年)中国配電株式会社の発足時に理事 製作所長に就任し,敗戦時には同社 筆頭理事(社長,副社長に次ぐ地位)を務めるものの,翌年(1946年)には同社を辞任し,自ら小水力発電の設計・施工会社 “イームル工業株式会社” を起業した “織田史郎” の奮闘があった。
明治29年(1896年)広島県安芸郡海田市町(現在の海田町)の呉服商に,4男2女の長兄として生を享ける。
弟妹の多い家庭における長男として,手に職をつけて家計を支えるため,広島県職工学校 電気科(現在の広島県立広島工業高等学校 電気科)に第1期生として入学するも,悪戯の首謀者とみなされて退学処分を受ける。
尋常高等小学校卒の学歴で,広島呉電力株式会社に入社し,独学で第一種電気主任技術者の資格を取得する。
大正10年(1921年)同社が競合する広島電燈株式会社と合併して,広島電気株式会社が設立されると
かように大容量・高圧送電施設の建設を担う技術者であった織田が,何故に農山村での小水力発電に50代からの人生を捧げるに至ったのであろうか。
小水力発電の鬼となった織田の捨て身の行動が始まる。
織田の活動は,技術面のみにとどまらない。
農村電化を制度面で支えるため立法活動にまで踏み込む。
この結果,中国地方においては,織田の古巣である中国電力の理解もあり,全量売電方式が認められ,売電単価についても,小水力発電経営を勘案して設定されるなど,普及促進が図られた。
しかし,他の電力会社管内においては,このような手法は許容されず,未点灯地域における自家用を除き,小水力発電所の普及は停滞していく。
現地調査のため全国を行脚した織田は,愛媛県内にも足跡を残している。
当時の宇摩郡 別子山村(現在の新居浜市別子山地区)では,1953年(昭和28年)時点で,未点灯集落は解消されていたものの,鉱山に依存しない新たな産業の育成が求められていた。
そこで,全村民を組合員とする別子山村森林組合を設立し,この組合を事業主体として,1959年(昭和34年)小美野発電所(銅山川・1,000kW)を建設。発電全量を住友共同電力株式会社に売電することとした。
将来を見通しての地方創生事業といえる。
別子銅山は昭和49年(1974年)に閉山。別子山村も平成15年(2003年)新居浜市に編入されたことから,小美野発電所は,住友共同電力に移管されるも,いまなお別子山地区への供電を担っている。
織田の奮闘もあり成立した農山漁村電気導入促進法により,電化の恩恵を受けたのは農山村に留まらない。
離島振興法の制定とあいまって,離島への電気導入事業についても,農林漁業金融公庫融資のほか,国庫補助の対象に。主に小火力発電設備が設置され,島はランプ生活から解放されることになる。
北宇和郡 津島町の西方沖にある宇和海の離島 竹ヶ島(現在の宇和島市津島地区)に火力発電設備(6.25kW)が導入されたのは昭和30年(1955年)のことである。当時の受益戸数は30戸。
昭和25年(1950年)からの10年間に解消された全国の未点灯戸数は約11万戸にのぼるものの,昭和34年(1959年)時点で,約13万戸の未点灯農林漁家が電気のない生活を余儀なくされ,電化を待ち望んでいた。
政府が年次経済報告(経済白書)の第1部 “総説 -日本経済の成長と近代化-” の “結語” において,“もはや「戦後」ではない” との象徴的な言葉により,敗戦による復興需要に牽引された経済成長に恃むのではなく,近代化による成長の必要性を発したのは,遡ること3年前の昭和31年(1956年)のことである。
戦前から電化の恩恵に取り残されていた農山村・離島の近代化に,捨て身となって自らの発電機を高回転させてきた織田にとっての「戦後」のはじまりでもある。(つづく)
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