創生と再生のスパイラル～水力発電とサウナ（2）
玉川湖を有し蒼社川が貫流する “森と湖の郷” 今治市玉川地区。
渓谷に沿う鈍川温泉には，蒼社川の支流 木地川の “水辺のテントサウナ” でも好評を博す日帰り温浴施設 “鈍川せせらぎ交流館” がある。
この温浴施設とテントサウナ・ベースの対岸に，鈍川発電所（四国電力株式会社）がある。
木地川の更に1.5㎞ほど上流部の堰堤から取水する，水圧管の長さ約500m，有効落差約138ｍ，認可出力800kWの比較的小規模な水力発電所である。
この発電所は，昭和29年（1954年）に出力を増強しているものの，大正9年（1920年）愛媛水力電気株式会社により，認可出力515kWで操業を開始した歴史を有する水力発電所である。
もっとも，玉川地区には，鈍川発電所の操業以前，いまは存在しない “幻の水力発電所” が稼働していた。
電気王こと才賀藤吉が設立に関与した伊予水力電気株式会社が，愛媛県における最初の発電所であり四国初の水力発電所となる湯山発電所（石手川・認可出力260kW）を明治36年（1903年）に操業し，松山地域に送電を開始。後に認可出力を3,400kWに増強して現在も稼働を続けている。
この湯山発電所に続く，愛媛県で2番目に操業を開始した発電所が，長谷(ながたに)発電所（蒼社川・認可出力180kW）。現存する鈍川発電所よりも下流の玉川地区長谷に建設され，明治40年（1907年）今治地域に送電を開始する。
この今治地域における電化の黎明となる長谷発電所を建設，操業したのは，明治39年（1906年）に設立された今治電気株式会社である。
今治に電気会社の設立を発企した動機は今治市出身の当時京都電燈株式会社技師 廣川友吉氏が（中略）帰省した際 電気会社設立を奨めたのに始まる。
当初発電所建設は火力水力何れによるかは発企者の悩みであったが廣川氏の意見により水力に依ることとし，蒼社川の上流九和村長谷に水力発電所を建設するに決し（中略）資本金5万5千円を以て創立したのである。
今治電気の発起人の一人であり社長に就任する阿部光之助は，今治のタオル産業の創生に貢献した事業家である。
概ね1880年代の電気事業の創成期から1910年代（明治末期）までの間，地方での発電と供電は，才賀の他，阿部などの地元起業者の手により創業された小容量水力・火力による “地産地消” が中核の時代であった。
電気事業と地方創生は相即不離の関係であったといえる。
明治44年（1911年）今治電気と西条水力電気株式会社が事業を譲渡して愛媛水力電気株式会社を設立。
大正11年（1922年）同社は伊予鉄道電気株式会社（前身は伊予水力電気）と合併して解散するに至る。
当時の長谷発電所も，現在の鈍川発電所も，出力1,000kW以下のいわゆる “小水力発電” のカテゴリーに分類される規模の水力発電所である。
遠隔地の大規模発電が始まるまで，近隣に直接配電し消費する小水力発電所が各地につくられていたのです。
日本最初の営業用水力発電所である 蹴上発電所（京都市）も，操業開始時は出力160kWの小水力発電所であった。
その後都市部の電気事業が急速に発展すると，発電・送電の技術も進歩し，水力発電はどんどん大型化していきます。
京浜地区の大電力需要を満たすため，明治40年（1907年）東京電燈株式会社が，現在の山梨県大月市に駒橋発電所（桂川・15,000kW）を操業する。55,000Vの高圧送電により，約76㎞先の変電所へと送電し，東京に初めて水力による電気を送電。大容量・遠距離高圧送電の嚆矢となる。（現在の最大出力は22,400kW）
その一方で，村落電化という動きも明治の終わり頃から始まります。
都市とは違い，村の場合，すぐ近くに山や川があります。そこに，規模の小さな発電所を備えれば，比較的簡単に村落の電気需要を満たすことができます。
昭和10年代まで，都市部への送電を目的とした水力発電所の大規模化と，農山村での電気の “地産地消” を目的とした 小水力発電の普及が併行したとのことである。
しかし，“送電網が整備されると，巨大な水力発電所や火力発電所などの電力を山間地に送る方がコスト面で有利に” なることから，全国の農山村地域で稼働していた小水力発電所のなかには，戦後しばらくすると廃止に至るものもみられた。（中島 大「小水力発電が地域を救う」）
もっとも，小水力発電所の命運には地域差があり，中国電力株式会社の管内では，命脈を保ち，あるいは新設された小水力発電所が，他地域に比べて多くみられた。
昭和25年から20年間に中国地方5県では地域経営の自家用小水力発電所が90カ所（1万2,200kW）建設され，そのうち82カ所は，全量売電式で農村の経済効果のみならず戦後の厳しい電力不足に大きく貢献している。
要因として，広島電気株式会社 取締役技師長を経て，昭和17年（1942年）中国配電株式会社の発足時に理事 製作所長に就任し，敗戦時には同社 筆頭理事（社長，副社長に次ぐ地位）を務めるものの，翌年（1946年）には同社を辞任し，自ら小水力発電の設計・施工会社 “イームル工業株式会社” を起業した “織田史郎” の奮闘があった。
明治29年（1896年）広島県安芸郡海田市町（現在の海田町）の呉服商に，4男2女の長兄として生を享ける。
弟妹の多い家庭における長男として，手に職をつけて家計を支えるため，広島県職工学校 電気科（現在の広島県立広島工業高等学校 電気科）に第1期生として入学するも，悪戯の首謀者とみなされて退学処分を受ける。
尋常高等小学校卒の学歴で，広島呉電力株式会社に入社し，独学で第一種電気主任技術者の資格を取得する。
江ノ川発電所の建設大工事を完成したのが大正9年，わづか24才のときであった。
大正10年（1921年）同社が競合する広島電燈株式会社と合併して，広島電気株式会社が設立されると
広電でつくった山陽，山陰に亘る著名の発電所14ヶ所と，主要変電所の建設を一手に引受けて之を完成し，昭和10年には中国地方における最初の11万ヴォルトの送電を遂行した。
かように大容量・高圧送電施設の建設を担う技術者であった織田が，何故に農山村での小水力発電に50代からの人生を捧げるに至ったのであろうか。
敗戦後の混沌たる国内事情を見るにつけ，ボンヤリ配電事業内で生活するを心よしとせず，そのうち追放令が出たのをいいキッカケに「出直す考えで日本の復興」をめざし，昭和21年12月1日付で会社を辞めて飛出した。これからが荊棘の道つづき，血肉を削がれる思いの人生の再出発であった。
小水力発電開発運動への挺身がこれであった。食料増産と農村振興のためとはいえ，大した冒険である。小水力発電の功徳を説き歩く。その姿を見た三者批判は厳しかった。
それでもわが志す道を進んだ。農村へ電気を！自力で発電せよ。
小水力発電の鬼となった織田の捨て身の行動が始まる。
1949 年，織田は電力会社時代の人脈で，通産省，農林省に小水力発電の仕組みと必要性を説き，1950 年に全国で 16 か所の建設費1億円の補助金を計上させた。このうち 13 か所は，織田が地点調査をした中国地方の小水力発電所であった。
建設が始まり実施設計をすると，大きな問題が発生した。当時発電機器は重電メーカーでしか製造できず，機器の購入費が高く，発電量の少ない小水力では売電料金に見合う建設ができないことが判明した。電力会社時代に水力発電所建設の責任者であった織田は，当時最も先進技術をもっていたドイツの文献を集め，ゼネコンや重電メーカーと技術検討した資料を保持していたので，これを基に小水力発電所の建設設計マニュアルを作成し実用化した。
織田の活動は，技術面のみにとどまらない。
農村電化を制度面で支えるため立法活動にまで踏み込む。
1952年，電気事業法による発電事業者に地域団体が認められるよう「農山漁村電気導入促進法」を議員立法で成立させた。この結果，中国地方の村や町では地域復興事業として農協経営の小水力発電所が次々と建設され
当時は100kWの発電所での純利益が100万円（農協職員の月給5000円時代）といわれ，地元経済に大きく貢献した。
この結果，中国地方においては，織田の古巣である中国電力の理解もあり，全量売電方式が認められ，売電単価についても，小水力発電経営を勘案して設定されるなど，普及促進が図られた。
しかし，他の電力会社管内においては，このような手法は許容されず，未点灯地域における自家用を除き，小水力発電所の普及は停滞していく。
その後織田は，地形図で可能性の高い地点を調べ上げ，発電所建設を積極的に働きかけます。このため，中国地方には最盛期に200ヶ所ほどの小水力発電所があったそうです。現在もそのうちの50ヶ所ほどが稼働しています。
現地調査のため全国を行脚した織田は，愛媛県内にも足跡を残している。
当時の宇摩郡 別子山村（現在の新居浜市別子山地区）では，1953年（昭和28年）時点で，未点灯集落は解消されていたものの，鉱山に依存しない新たな産業の育成が求められていた。
そこで，全村民を組合員とする別子山村森林組合を設立し，この組合を事業主体として，1959年（昭和34年）小美野発電所（銅山川・1,000kW）を建設。発電全量を住友共同電力株式会社に売電することとした。
本村は過去数百年の長きに亘り住友鉱山に依存してきた村であって，最近鉱脈が下部に堀下げられて事業所が隣接村に移行されており，将来鉱山に依存することができない事情にあるので，村内未開発森林資源の開発利用を行って村民の生業を獲保するため（中略）林産資源の加工用動力源として1,000KWの発電所を建設するに至った。
将来を見通しての地方創生事業といえる。
別子銅山は昭和49年（1974年）に閉山。別子山村も平成15年（2003年）新居浜市に編入されたことから，小美野発電所は，住友共同電力に移管されるも，いまなお別子山地区への供電を担っている。
織田の奮闘もあり成立した農山漁村電気導入促進法により，電化の恩恵を受けたのは農山村に留まらない。
離島振興法の制定とあいまって，離島への電気導入事業についても，農林漁業金融公庫融資のほか，国庫補助の対象に。主に小火力発電設備が設置され，島はランプ生活から解放されることになる。
北宇和郡 津島町の西方沖にある宇和海の離島 竹ヶ島（現在の宇和島市津島地区）に火力発電設備（6.25kW）が導入されたのは昭和30年（1955年）のことである。当時の受益戸数は30戸。
この島は離島であり陸地より最短距離12㎞の遠隔地にあるため，四国電力株式会社よりの受電が困難であるので未点灯のまま放置されていた。（中略）農山漁村電気導入促進法の適用を受けて農林漁業資金を借入れ長年の念願である電気導入を実現することができた。
昭和25年（1950年）からの10年間に解消された全国の未点灯戸数は約11万戸にのぼるものの，昭和34年（1959年）時点で，約13万戸の未点灯農林漁家が電気のない生活を余儀なくされ，電化を待ち望んでいた。
政府が年次経済報告（経済白書）の第1部 “総説 －日本経済の成長と近代化－” の “結語” において，“もはや「戦後」ではない” との象徴的な言葉により，敗戦による復興需要に牽引された経済成長に恃むのではなく，近代化による成長の必要性を発したのは，遡ること3年前の昭和31年（1956年）のことである。
戦後日本経済の回復の速やかさには誠に万人の意表外にでるものがあった。それは日本国民の勤勉な努力によって培われ，世界情勢の好都合な発展によって育まれた。しかし敗戦によって落ち込んだ谷が深かったという事実そのものが，その谷からはい上がるスピードを速やからしめたという事情も忘れることはできない。（中略）いまや経済の回復による浮揚力はほぼ使い尽くされた。なるほど，貧乏な日本のこと故，世界の他の国々に比べれば，消費や投資の潜在需要はまだ高いかもしれないが，戦後の一時期に比べれば，その欲望の熾烈さは明らかに減少した。もはや「戦後」ではない。我々はいまや異なった事態に当面しようとしている。回復を通じての成長は終わった。今後の成長は近代化によって支えられる。そして近代化の進歩も速やかにしてかつ安定的な経済の成長によって初めて可能となるのである
戦前から電化の恩恵に取り残されていた農山村・離島の近代化に，捨て身となって自らの発電機を高回転させてきた織田にとっての「戦後」のはじまりでもある。（つづく）
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？