就職先選びの考慮要素まとめ
皆さんこんばんは。約1年ぶりにNoteを書きます。
今回は、就職先を選ぶ際に多くの人が考える考慮要素について、それぞれの特徴や留意点を書いていこうと思います。
1年前ほどのモチベーションがなくダラダラと箇条書きで書き散らかすので、メリットとデメリット、事実と推測と感想などが順不同で混ざるかもしれません。多少読みづらいかもしれませんが、参考にしていただければと思います。
なお、他の考慮要素と比べて特に特徴的だと思う点や特に重要だと思う点を太字にしました。
また、特に記載がない場合はある程度の大手企業であることを前提としています。
賃金
入社前に高い確度で金額を推測できる。
お金があると欲しいものが概ね手に入るようになる。
蓄えて将来に備えることができるので、安心感を得られる。
理不尽な理由や不可抗力で奪われにくい。
一度年収が上がると下がりづらい。
比例関数的に上がる企業と指数関数的に上がる企業がある。外資やサービス業などに前者、JTCに後者の企業が多い。
汎用性が高く、趣味嗜好や人生設計が変わっても無駄にならない。
他人と比較しやすく、社会的ステータスになる。
逆に低すぎるとコンプレックスにもなる。
特に女性は経済状況で友人関係が変わりやすい。
お金を使うと70点の幸福は簡単に得られるが100点の幸福を得るのは難しい。
上を見ると際限がない。
お金が増えると品性や自律心を奪おうとする誘惑も増える。
賞与は会社の業績と個人の成績でどの程度増減するかをあらかじめ確認した方がよい。
基本給を低めにして各種手当でごまかしている企業には注意する必要がある。
賞与の回数は何回でもよいし、給料日は何日でもよい。
福利厚生
査定と関係がないので、無能でも有能と同じ利益を享受できる。
実質的には賃金に近いメリットを得られるものもある。
特に、退職金と企業年金は重要である。数千万円単位で変わる場合もある。定年まで勤めなくても一部支給される。
社宅は税金面で住宅手当よりも得である。
対象となる期間や年齢制限を確認したほうがよい。
社宅はボロい、オフィスから遠いなどの理由で対象期間内であっても出ていく人が珍しくない。
給与に比べると突然の改悪が起こりやすい。
オフィスグリコやバースデー休暇のような、冷静に考えればわりとどうでもいい福利厚生に釣られないようにしたほうがよい。
冠婚葬祭による休暇や勤続20年による休暇などはわざわざ記載していないだけで実際には存在する会社が多い。
住宅手当などの各種手当は賞与の基礎額に含まれない。同じ金額なら基本給としてもらう方が得であることが多い。
休日・残業・勤務時間
特に休日数は、入社時から退社時まで大きく変わることがない。
年間休日数が120日前後であれば、土日祝＋正月休みはある。
夏休みが欲しい場合はこれに追加で休める企業を選んだ方がよい。
夏休み制度がなくても各自の判断で有給を使って休むこと自体は可能である会社が多い。
有給休暇は初年度は10日、その後徐々に増えていき、6年目からは20日が法律で決まっている最低ラインである。
有給は使えといっても使わない社員が結構いる。平均消化率が6割を超えている企業であれば、使おうと思えば自分は100パーセント使えると思ってよい。
完全週休二日制と週休二日制の違いに気を付ける。前者を選ぶこと。
夜勤やシフト制は20代後半くらいから辛くなる。
連休がないのも、遠出できないなど何かと不便に感じることがある。
24時間サービスを提供している場合、深夜や休日に電話で呼び出される可能性もある。
業務時間中でも意外とぼーっとしたりスマホで遊んだりできる。
残業時間は全社平均なのか特定の部署や職種の平均なのかを気にした方がよい。
月間30時間くらいまでなら意外と楽である。
月間45時間を超えてくると、法的にも体感的にも残業が多いという感じがしてくる。
月間60時間を超えるとわりときつく、月間80時間を超えると産業医と強制面談させられるレベルである。
所定労働時間は重要である。仮に7時間であれば、それだけで毎月20時間も得をしていると言える。金額に換算すると、新卒でも3万円くらいである。
固定残業代は残業をしなくても支払われるので、ホワイト企業では得をできる場合も多い。
ただし、固定残業代を除いた基本給が低すぎる場合（東京で21万円未満が目安）はやめた方がよい。
勤務地・勤務環境
歳を取れば取るほど、引っ越しや一人暮らしを始めるハードルが上がる。新卒時であれば周囲も一斉に一人暮らしをするので仲間が多い。
本社勤務の方が出世しやすい企業が多い。
いわゆる花形部署や出世コースがどこかも事前に確認するとよい。
人事は、どのオフィス、どの部署にも有能を均等に分散させる必要がある。したがって、優秀だから本社勤務できるだろうなどとは思わない方がよい。
都会は物価が高いが、400万円程度の年収があれば東京23区内で生きていくことも可能である。
僻地だと休日の行動が制限されやすい。
僻地だと人間関係が固定されやすい。
僻地だと自家用車が必要になる場合がある。
既婚者はある程度転勤リスクを緩和できる。
綺麗なオフィスよりも便利なオフィスやアクセスしやすいオフィスの方がよい。
社員食堂はわりとすぐに飽きる。
テレワークはかなり自由度が高い。例えば、数十分程度くらいなら無断で席を外すことも可能である。
テレワークは制度として存在しているだけでなく実際に使えるかも確認したほうがよい。
セキュリティや時差の関係で、テレワークは国内に限る企業が多い。
フレックスや時短勤務についても形骸化していないかの確認をした方がよい。
コアタイムがなくても0時間勤務にはできない企業が多い。
5時以前または22時以降は深夜扱いになるので、フレックスの対象外であることが多い。
業界・職種・業務内容
やりたいことは将来変わりうる。小学生の頃の夢どころか、高校生の頃と今でもつきたい職業が違う人が多いはずである。
外から見えている業務内容はごく一部である。
そもそも仕事自体に興味がなくなる可能性もある。たいていの人は30歳くらいになると家庭や趣味の方が大切になる。
新卒後の数年間は会社の事業戦略に関わるような大きな仕事はできないことが多い。
大手ほど自分が会社に影響を与えているという実感を持ちづらい。一方で、業界や社会に影響を与えているという実感は持ちやすい。
職種は初期配属が重要であるが、現実的には運である。
職種が同じであれば他業界にも簡単に転職できる。
とはいえ、営業からの企画、エンジニアからのコンサルなど、異職種転職もそこまで難しくない。
ただ、全く無関係の職種は厳しい。例えば、営業からエンジニア、エンジニアから経理などは資格を取るだけでは転職できないことも多い。
日々の業務は大抵つまらないので期待しすぎない方がよい。
一方で、一見向いてないと感じる業務でも、ついていけなかったり辛すぎるようなことも滅多にないので安心してよい。
オワコン業種だと徐々に福利厚生が削られるなど、待遇が悪くなる可能性がある。しかし、そのタイミングで転職しても間に合うことが多い。
研修・スキル開発
全体研修を一言でいうと、茶番である。研修を受けることで赤点は回避できるが、優秀になれるかはもちろん平均レベルになれるかすら怪しいものが多い。
結局は自主的に勉強できるかが大事であるが、実際は業務外で勉強しなくても真面目に業務に取り組んでいるだけでなんとかなることが多い。
とはいえ、研修期間が長い企業の方が一般にホワイト企業である可能性が高い。
OJTはわざわざ採用ホームページに書いてなくても、基本的には存在する。教えられないのに業務ができるわけがないのは当たり前である。
まともな会社であれば新卒1年目は大事にされる。2年目以降にも研修等があるのであれば、手厚い会社だと判断してよいと思う。
転職時に最も評価されるスキル（？）は「3年程度同じ会社で働いていること」である。これができそうにないなら裁量権もスキルも意味がなく、本末転倒である。
大手企業では非正規社員や子会社などを管理する業務が多い。これらのスキルは大手企業に転職する時に必要であるが、中小企業ではなかなか身に着けづらいものである。
スキルは一生懸命働いていれば自然と身に付くものであるから、焦って意識的に身につけようとしなくても大丈夫だと思う。
営業スキルは転職で大いに役に立つ。
社格・知名度
社格が高い方が転職で有利である。ファーストキャリアは事実上の最終学歴であると考えてよい。
中途採用でも、若ければ若いほどポテンシャルが重視される。ポテンシャルの判断要素の一つに、前職の社格がある。
入社難易度が難しい企業ほど、周りに優秀な人が多い。逆も然りである。
住宅ローンなどでも有利になることがある。
田舎ほど社格のメリットが活かせる。周りに有名企業が少ないからである。
親戚やママ友などに馬鹿にされないメリットは意外と大きい。
ネガティブイメージのある企業でも、社格があれば働いている人は優秀と思われやすい。（東京電力、東芝など）
子会社でも多少のネームバリューはある。中小独立系より大手子会社の方が社格が上と判断されるケースが多い。
東証スタンダード・グロースはほぼネームバリューなしの企業だと判断してよい。
東証プライムでも社格としてはイマイチな企業はある。
男性が社格でモテるのは20代まで、30代になると年収の方が重要になる。
上司・同僚・社風
毎日話す相手なので人間関係のストレスに直結する。
就職にあわせて引っ越す場合、プライベートでも貴重な友人になる可能性がある。
上司に好かれると査定で有利に働く。
高倍率企業であればどんな企業でも変な人はほとんどいないので、深く考えなくても大丈夫である。
異動や退職などの不可抗力により、一瞬で周囲の人が変わってしまうおそれがある。
入社前に判断できないが、一部の社員を見てわかった気になりやすいので注意が必要である。
女性活躍
大手企業では男女平等か、むしろ女性が優遇されている企業が多い。
女性活躍が本格的に謳われるようになってからまだ日が浅いため、役員や上級管理職に女性が少なくても気にしなくてよい。
一方で、部長や課長レベルですら女性が少ないのは女性が不利益を受けている可能性がある。
単に女性社員が少ないだけというケースもある。その場合、逆に女性が優遇されることもある。
産休や育休は取れない方が珍しいので、あまり気にしなくてもよい。
産休や育休が必要になる頃にはある程度の業務経験を積んでいて、転職ができる状態にあることも珍しくない。
時短勤務も産休育休と同様である。
労働組合
労働組合は当然あったほうがよい。
組合活動は会社のリソースを使わないというのが原則である。
したがって、人事が労働組合について説明してくれることは滅多にない。
組合加入率や春闘の結果を調べておくとよい。
先輩社員のいう「組合費が高い」という愚痴は定番ネタなので、あまり気にしなくてよい。実際は本人も知らないところで組合の恩恵を受けている。
立憲民主党系の組合か国民民主党系の組合かは今のところあまり関係がない。政治活動を強制されるようなことは滅多にないので、政治思想で組合を考える必要はない。
その他
私たちのほとんどは凡人である。「自分なら大丈夫、覚悟はある」と安易に思い込まず、基本的には多くの人がやめておいた方がいいという企業には入らない方がよい。
祖父母や親族は意外と死ぬ。立ち会えないと悲しい。
社員がTikTokで踊っていないか、役員や従業員が実名SNSでイキっていないかも気にした方がよい。場合によっては強制出演させられている可能性がある。
副業は内容や収入額にもよるが、こっそりしてもバレにくい。仮にバレても、本業と競合になったり本業のブランド価値を下げるなどしなければ、そこまで問題にならない。
おわりに
最後に私の意見を述べると、重要な方から順に「賃金」、「勤務地・労働環境」、「休日・残業・勤務時間」がベスト3だと思います。主な理由は、「入社前に集まる情報の信ぴょう性が高いこと」、「入社後に改悪されるリスクが少ないこと」、「自助努力での改善が難しく会社の判断に依存せざるを得ないこと」です。
逆に妥協してもよいと考えているのが、「研修・スキル開発」、「業界・職種・業務内容」、「上司・同僚・社風」です。主な理由は、「入社前に確かな情報を得るのが難しいこと」、「突然の改悪が起こり得ること」、「ある程度は自助努力でカバーできること」です。
それから、これは私が見てきた範囲での印象論ですが、一つの項目が優れている企業は他の項目も優れていることが多いと感じています。
あなたが今「低賃金で休みも少ないけど業務内容は面白そう」と感じている企業の業務内容は、本当に面白いものでしょうか。面白そうな部分だけ紹介されていたり、自分が無意識にそういう見方をしていないでしょうか。
逆に、つまらなさそうと考えている企業の業務は、本当に特別つまらないものでしょうか。「仕事ってそんなもの」の範疇ではないでしょうか。
このあたりについて、よく考えてみる必要があると思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
ほしの