見出し画像

2020年も続く大手企業のリストラ・シンドローム

こんにちは善(ZEN)です。

2019年は大手のリストラが相次ぎました。

あれ?景気悪かったの?という声が聞こえてきそうですが、そもそも、リストラとは業績悪化の末にやるだけの行為ではありません。業績の良し悪しに関係なく経営合理化のためにやるもの。

つまり業績好調でも安心は禁物。人員や組織が最適化されてない場合は、普通にリストラが進む時代になります。特に給与と生産性のバランスが崩れる大手勤務40歳以上は要注意です。

2019年にリストラを発表した大手企業一覧

みずほ 19,000人
日産 12,500人
MUFG 10,000人
シャープ 7,000人
東芝 7,000人
三井住友 5,000人
損保J 4,000人
セブンアンドアイ 4,000人
NEC 3,000人
パイオニア 3,000人
富士通 2,850人
ソニー 2,000人
そごう・西武 1,300人
ルネサス 1,000人
その他、朝日新聞社など
※人数が多い順に掲載

合計78,650人が失業した、または失業する予定という計算になります。

これはもちろん、ニュースとして取り上げられたものだけなので、ごくごく一部。

そして、2020年も味の素が100人、ファミリーマートの800人を筆頭に、既に7社が計1500人の希望・早期退職のリストラを発表。

2020年も当たり前のように大手企業のリストラが行われ、リストラ=悪という価値観が更に変化していく一年になると思います。

企業経営の国際化が進むに従って、企業も労働者重視から株主重視主義に移行せざる終えません。

労働者もその環境を踏まえた上でどう働くべきか?オリンピック後の景気悪化予測が噂されているので、今一度、自分の働き方や市場価値、年収について考えてみてはいかがでしょうか?

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?