BRICS+友好国の全て
Modern Diplomacy
Yaroslav Lissovolik
2023年7月25日
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南アフリカで開催されるBRICSサミットで、BRICSの次のメンバーやBRICS+のメンバー構成が明らかになる。
2022年に中国が再始動させたBRICS+のアウトリーチが、今やBRICS+を国際舞台で自分たちの潜在能力を発揮するための重要なプラットフォームとみなすグローバル・サウスから大きな反響を呼んでいるからだ。どのような形であれ、BRICSの拡大は、国際的な経済同盟の構造にさらなる変化をもたらす可能性がある。
BRICSの中核的グループへの新規参入者の構成については、BRICS以外のG20の途上国経済圏や、グローバル・サウス（南半球）のその他の主要地域プレーヤーを含む、多くの可能性のある方法が提案された。
BRICSの新たな拡大段階として、私は以前、BEAMSとPEAKSのコンセプトを提唱した。新たなBRICSの波が、G20加盟国のうちまだBRICSに加盟していないアルゼンチン、メキシコ、インドネシア、トルコ、サウジアラビアの5カ国と、名目GDPがPPPベースで次に大きいエジプトとイランの2カ国から構成されるとすれば、BRICSの新たな波はAMITIESと呼ぶことができ、これらすべての経済圏が2017年から2022年の間にBRICS+の形式に参加したことになる。このような形成は、最大規模の新興経済国が参加する以外に、ラテンアメリカとアフリカに追加的な代表権が与えられるという利点もあり、同時に主要な国際機関における政策協調の幅を広げることにもなる。
BRICS/BRICS+の正確な構成は、今度のサミットで最も注目されるテーマであろうが、それに劣らず重要なのは、BRICS/BRICS+の拡大が新興国が直面する既存の同盟パターンや経済政策の選択肢に与える影響であろう。後者については、BRICSの拡大が勢いを増し、より多様で多極的な経済の枠組みが確立されるにつれて、いくつかの傾向が見られるかもしれない：
・BRICS+の傘下でNDBや他の地域開発機関、多国間開発機関に加盟する新興市場が増え、新興国市場向けの資金調達手段が拡大する。
・BRICSが既存のシステムを補完する金融市場インフラを整備することで、決済システム、各国通貨、外貨準備の利用における選択肢が拡大する。
・保護主義的措置を含む、経済的制限の適用範囲の縮小。
・資金調達源のオプション性が高まることで、より負担の少ないコンディショナリティの枠組みが生まれる可能性が高い。実際、BRICSがBRICS開発機関を通じたグローバル・サウスへの融資を強化する場合、BRICSとブレトン・ウッズ陣営の間で競合する条件付けが生じるかどうかが注目される。
事実上、これは新興市場経済に開かれたより広範な可能性と選択肢を特徴とする、これまでとは異なる設定である。
この効果は、新たなセクター別プラットフォームや地域・地域横断的ブロックの創設を優先させる可能性のある、新たな経済同盟のパターンを構築する可能性が広がっていることによって、さらに強まっている。このような新たな同盟関係の構築において予想される傾向のひとつは、グローバル・サウス（南半球）への集中が進むことであるが、いわゆるデジタル経済協定（DEAs）の形成を含め、グローバル経済の主要分野の一部では先進国が主導権を握る可能性は十分にある。西側諸国が新たな多極化の中で主導的な役割を果たす可能性があるもうひとつの分野は、「統合の統合」の分野である。
.BRICS+の輪に加わることで、G7メンバーとの経済関係の継続的発展など、可能な選択肢の幅が広がるだろう。実際、トルコ、アルゼンチン、メキシコ、サウジアラビアなどを含む拡大BRICSブロックが、先進経済諸国とのコミュニケーションラインを構築する方法を模索する可能性は高まるだろう。
この点で、先進国の開発機関との経済協力のBRICS＋＋の枠組みは、拡大BRICS形成の議題のひとつになりうる。BRICS+AMITIESのような、G20のメンバーであるすべての途上国経済が一堂に会する様式は、G20やブレトンウッズ機関のような主要な国際フォーラムにおいて、より構造的で協調的な政策を構築する可能性を高めるかもしれない。
さらにもうひとつの可能性は、BRICSの新規参入国やBRICS+エコノミーが、グローバル・サウスから生まれる経済同盟の新たな形式や新たな優先順位を模索することである。
例えば、当初のBRICsのビジョンのように、高い経済成長と高い市場リターンを優先するのではなく、環境基準や成長対バランスの取れた発展という観点だけでなく、グローバルな経済ガバナンスや、多極化するグローバル経済の中で中所得経済が果たす役割といった観点からも、持続可能性に重点を置く余地があるかもしれない。
世界銀行によれば、世界経済の半分以上が中所得国（MICs）[1]であり、さらに中所得国は「世界人口の75％、世界の貧困層の62％」を占めている。このような信任を得て、拡大したBRICS（その大部分が中所得国に集中している）は、人口と国数の大半を占めるだけでなく、経済の矛盾や摩擦を緩和し、経済発展の持続可能性を高める世界経済の重要な重心として自らを位置づけることができる。
今後、世界経済の多極化が進むにつれて、民主的な選挙環境における中央有権者理論に基づき、中所得国の役割が増大する可能性が高い。
BRICS+の重要性は、先進国に対するキャッチアップ成長とともに、世界経済のガバナンスにさらなる変化をもたらすだろう。約200年前に提唱されたトクヴィルのパラドックス、すなわち、豊かさの増大は、より大きな平等とガバナンスの変革への要求を高めるというパラドックスは、国レベルだけでなく、グローバル経済のレベルでも通用するようだ。しかし、重要な点は、BRICS+が途上国の成長を後押しすると同時に、世界経済のガバナンス・システムを変革するためのプラットフォームとなりつつある一方で、BRICSが好む変革のパターンは非常に進化的な領域であり、このブロックの首脳宣言では、多国間主義と既存の多国間機関を支援することに特に重点が置かれていることである。
2023年のBRICS首脳宣言で、こうした原則が再び強調されることを期待したい。
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