G20は真の改革を必要としている
Modern Diplomacy
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2023年9月15日
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（2023年）9月9日から10日にかけて開催されたG20サミットが「成功」であったことは、開催国であるインドが勝ち誇っていることからも理解できるし、おそらく正当なことであろう。
確かに、インド外交は絶好調だった。インド大使であり、著名な国際オブザーバーでもあるM.K.バドラクマール氏は、「G20宣言の交渉は、極論化された環境下での並大抵の成果ではない」と指摘する。
とはいえ、将来を見据えた場合、デリー・サミットで作用した地政学的要因は、経済戦略の新たな方向性を打ち出すフォーマットとして、G20の将来にとって重要な決定要因であり続けるだろう。引き裂かれた世界には、多くの不可解な問題が残されている。
地政学的な要因は、G20サミットがウクライナ戦争の変節点で開催されたことに大きく起因している。この出来事は、氷山の一角のように、ポスト冷戦時代における西側諸国とロシアとの間に築かれた緊張の現れである。
問題の核心は、冷戦は交渉によって終結したが、新時代はいかなる平和条約にも固定されていなかったということだ。そして、安全保障は不可分なものであり、1990年代後半にNATOが旧ワルシャワ条約機構領への東方拡張に乗り出すと、緊張が生じ始めた。
冷戦戦略の振付師であるジョージ・ケナンは、「一極集中の瞬間」をつかんだビル・クリントン政権が重大な間違いを犯していると警告した。ロシアはNATOの拡張に脅威を感じ、西側諸国とロシアとの関係は今後長い長い間、どうしようもなく複雑になるだろう。
しかし、NATOは膨張を続け、弧を描くようにロシアの西側国境へと傾斜していった。ウクライナが最終的に、巨大な勢力が激突する戦場になることは暗黙の秘密だった。
予想通り、2014年に西側諸国が支援したウクライナの政権交代後、反ロシア政権がキエフに樹立され、NATOは同国を西側同盟体制に組み入れるための協調計画と並行して、同国での軍備増強に乗り出した。
先週のG20サミットで発表されたウクライナ戦争に関する「コンセンサス」は、実際のところ、米ロ間の地政学的闘争の一過性のものである。
米国がロシアの防衛・安全保障上の利益の正当性を認めたり、例外主義や世界覇権主義の観念を捨てたりする気があるという証拠は一片もない。どちらかといえば、非常に激動の時代が待ち受けている。したがって、デリー・サミットからもたらされた嬉しい知らせを、その瞬間を味わうように誇張してはならない。
ウクライナに関してワシントンがサミットで譲歩したのは、南アフリカ、インド、ブラジルのBRICS3カ国による仲介努力に対する創造的な反応であると同時に、グローバル・サウスからの孤立を回避するための自己利益でもある。
明らかに、モスクワがインドとモディを大いに称賛している一方で、ウクライナに関する妥協がまったくうまくいっていない西側の意見では逆のことが起こっている。
政府の思惑に通じている英紙『フィナンシャル・タイムズ』は、デリー宣言は「ウクライナの戦争」にしか言及していないと書いている。この表現は、米国やNATOの同盟国などキエフ支持者が以前から否定してきたもので、双方が同じように加担していることを意味する。
ウクライナ戦争が次の残酷な局面を迎えるとき、ロシアの勝利が予想されれば、感情が沸騰するのは間違いない。
さらに言えば、発展途上国、いわゆる「グローバル・サウス」の間で魅惑的な魅力を放つBRICSは、西側諸国を狼狽させている。
西側諸国もBRICSのテントに入ることは決して望めない。一方、BRICSは西側の覇権を支えてきた国際貿易システムに取って代わろうとする動きを見せている。
米国による制裁の武器化、そしてロシアの埋蔵金の恣意的な差し押さえは、多くの国の心に不安を抱かせている。
端的に言えば、アメリカは1970年代初頭にドルが金に代わって外貨準備高となったとき、自国の通貨はすべての国が自由に利用できるという厳粛な約束を忘れてしまったのだ。今日、アメリカはその約束をひっくり返し、ドルの優位性を利用して好きなだけ通貨を刷り、身の丈を超えた生活をしている。
そのため、ドルを避けて自国通貨で取引する傾向が強まっている。BRICSはこうした動きを加速させるだろう。遅かれ早かれ、BRICSはドルに代わる通貨に取り組むかもしれない。
そのため、BRICS内に不協和音を生み出そうとする西側の陰謀が存在することも考えられる。ワシントンは、南半球にそびえ立つ中国の存在に対するインドの不穏な空気を利用し続けるに違いない。バイデン政権は、中国に対するインドの恐怖心を利用する一方で、モディ政権が西側諸国と南半球の架け橋となることを期待している。そうした期待は現実的なのだろうか。
反植民地、反欧米の色彩が顕著なアフリカの現在の動きは、資源豊富なアフリカ大陸から欧米への継続的な富の移転を混乱させる直接的な脅威となっている。
植民地支配の残酷さを知っているインドが、このようなパラダイムの中で欧米と協力できるだろうか？
根本的には、こうした地政学的な要因をすべて考慮しても、G20の将来はその内部改革の能力にある。グローバリゼーションがまだ流行していた2007年の金融危機の際に構想されたG20は、今日では大きく異なる世界環境の中でかろうじて生き延びているにすぎない。加えて、欧米列強によるG20の「政治化」（「ウクライナ化」）は、G20の存在意義を損なっている。
世界秩序そのものが転換期を迎えており、G20も時代遅れとならないよう、時代に合わせて動いていく必要がある。
そもそもG20は、G7がもはや主導権を握っていないこの時期に、富裕国ばかりを集めたものである。GDPベースでも人口ベースでも、BRICSはG7を追い抜いた。
先進国のなりすましに代わって、グローバル・サウス（南半球）の代表を増やす必要がある。政治的、地政学的な理由で不利な決定を拒否するという不当な特権を放棄することにアメリカが同意する必要があるからだ。
IMFの改革によって、G20は新たな貿易システムの構築に焦点を当てた有意義な役割を果たすことが期待できる。
しかし、西側諸国はG20を政治的に利用することで、5世紀にわたる世界経済秩序支配が暫くは続くという妄想を演じている。残念ながら、このような歴史的な転換期にある西側世界では、先見性のあるリーダーシップが不在であることが目立つ。
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1 【G20ニューデリーリーダー’宣言 】2023年9月9日
2 【G20ニューデリー宣言：「ひとつの未来」は可能か？】
「一つの地球、一つの家族、一つの未来」をテーマとしたG20ニューデリー宣言は、「一つの未来」という概念に挑戦する複雑な地政学的力学に直面しながらも、インドにとって驚くべき外交的成果である。
ウクライナ問題での打開策にせよ、アフリカ連合のG20常任理事国入りにせよ、インドの外交手腕がいかに不可能と思われたことを現実に変えたかを示している。
参考記事
1 【G20、政治の復活】
G20がミッションクリープを起こし、本来の任務から大きく逸脱したテーマを扱うようになるにつれ、グループ内の政治的な相違が大きくなり、その有効性が損なわれる可能性があります。
G20は当初、金融や経済の緊急課題に技術的な手法で対処する新しいタイプのガバナンスグループとして設立された。
このクラブは、世界経済秩序が新自由主義的なものであり、その管理は各国政府と中央銀行が自由に使える一連の政策手段によって行うのが最善であるという点でメンバー間の合意があることが前提となっていた。
2 【アフリカ連合がG20常任理事国に：BRICS＋への影響】
2023年にインドで開催されるG20の会合で、アフリカ連合を常任理事国として承認するというG20エコノミーの決定は、多くのオブザーバーがこのグローバル・フォーラムの妥当性と有効性に疑問を呈し始めた時期に下された。