イベルメクチン 参考ニュース記事
「イベルメクチン」発見者・大村智博士が訴える「特例承認すべき」 国内でも服用患者は「あっという間に治った」
ノーベル賞受賞の大村智博士が発見した「イベルメクチン」は世界各地から目覚ましい効果が報告されており、大村博士本人も特例承認すべき、と訴える。ーーーー
「元になるエバーメクチンという物質は、伊豆の川奈のゴルフ場近くで採取した土を研究室に持ち帰り、そこから分離した微生物から発見されました。世界中でエバーメクチン用に培養している微生物は、元を辿ればこの土からとれたのです。私が関わったのは線虫などに効くところまでで、その後、海外の多くの研究者がウイルスやがんに効くと発表しています。線虫の薬がなぜウイルスに、と聞かれますが、不思議ではありません。イベルメクチンはマクロライド系抗生物質に分類され、この系統の薬は第2、第3の作用をもつことが多いのです。風邪などに処方されるエリスロマイシンもマクロライド系抗生物質ですが、モチリンという消化を助けるホルモンと同じ作用があったり、抗炎症作用があってぜんそくなどに効いたりもします。また重篤な副作用の報告がなく、アフリカでこの薬を配っているのが医師や看護師ではなく、主にボランティアなのも、危険性がないからです。体重50～60キロの人は3ミリグラムの錠剤を3～4錠飲めばよく、これだけ少量で効くのもすごいことです」
北里大学教授で、大村智記念研究所感染制御研究センター長、兼COVIDー19対策北里プロジェクト代表の花木秀明氏は、ーーー イベルメクチンの効果をこう説く。
「ウイルスと細胞の結合を阻害し、ウイルスが体内に入ってしまった場合も、ウイルスの複製を阻害してくれます。それができるのは、イベルメクチンが、ウイルスのタンパクを核内に運ぶインポーチンという移送物質の働きを阻害するからです。ウイルスタンパクが核内に入れなくなるので、複製できないというわけです。この二つの作用機序により、感染防止と症状軽減の双方に効果をもたらします」
日本発「イベルメクチン」 インドがコロナ治療で感染者数減もWHO「反対」のナゼ
新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。
インドではほとんどの州で投与が進んでいる状況です。中には投与を見送っている州もあり、5月以降、投与を見送ったタミル・ナードゥ州では感染者数が増加を続ける一方、投与をしているゴア州では感染者数が減少しています。感染状況に大きな差が生まれているというデータが出てきました。
実はインドだけではなく、ペルーでも投与に踏み切った州は効果が出ています。ーーー
元々、イベルメクチンのコロナへの効果が注目される端緒になったのはアフリカでした。アフリカは医療体制が整っていませんが、国によっては感染者数が思ったほど増えていない。細かく見ていくと、イベルメクチンを配った国は感染者が少なく、配っていない国は感染者が多かったのです。
数字で示すと、アフリカで「投与ありの国」の感染者数は、10万人当たり131人で、「投与なしの国」が925人。死亡者数は、投与国が10万人当たり2.1人で、投与していない国は28・4人と、13倍以上の開きがあります
イベルメクチンはコロナ治療に有効か無効か 世界的論争の決着に日本は率先して取り組め
米国の救急救命医学領域の医師らによって結成されたＦＬＣＣＣは、世界各国のイベルメクチンの臨床試験を調査・解析する団体だ。その結果「イベルメクチンは新型コロナに有効」として使用を推奨してきた。
ＦＬＣＣＣが多くの臨床試験をメタ解析（※）したところ、イベルメクチンを予防として投与すれば８５％、初期治療で７６％、後期治療で４６％に効果があった。致死率の改善も７０％に上ったのだ（６月２１日現在）。
またイギリスの医師や研究者などで構成されるＢＩＲＤも、イベルメクチンの使用により新型コロナに感染するリスクが９０％以上、死亡率は６８～９１％減少すると結論づけている。
50人超のコロナ患者にイベルメクチン投与の現場の医師 厚労省が認めるも“ノータッチ”の医師会に苦言
厚労省は「コロナ治療に対するイベルメクチンの保険適用」を認めており、すでに現場ではイベルメクチンを投与している医師もいる。先駆けて100人近くの自宅療養者にイベルメクチンを処方してきた兵庫県尼崎市の「長尾クリニック」院長・長尾和宏医師が、イベルメクチンについて見解を語った。
――これまでに何人ほどのコロナ患者にイベルメクチンを投与してきたのでしょうか。
処方したのは100人ほどで、実際に飲んでいただいたのは50～60人の患者さんです。重症化してからの処方では遅いので、第4波からは陽性が判明した時点でほぼ全員に処方しています。中等症2以上の方には最初から飲んでもらうし、軽症または中等症1の方には、中等症2になった時点で飲めるように、最初から手持ちにしておきます。一人暮らしの高齢者の方、特に認知症の方は飲むのを忘れてしまいかねないので、私が実際に家に行って、目の前で飲んでもらっています。
――賛否両論ある中でイベルメクチンを投与するということは、リスクよりも期待できる効果が上回るという考えのもとなのでしょうか。
そうです。私は第1波の時からステロイドを使ってきましたが、ステロイドに比べれば、イベルメクチンの方が薬剤としての重さ・副作用が軽微です。風邪薬とは言いませんが、普段から使っている薬で、常備薬に近い。今まで使っていて、副作用や困ったことは何もありません。
「今こそイベルメクチンを使え」東京都医師会の尾崎治夫会長が語ったその効能
「つい先日、インドでコロナ感染症の治療ガイドラインを決めている全インド医科大学（All India Institute of Medical Sciences/AIIMS) の研究グループが、イベルメクチンの予防効果を調べた論文を発表しています。それによると、約３９００人の医療従事者（職員及び学生）を対象に、イベルメクチン体重１キロ当たり０.３ミリ・グラムを３日間隔で２回投与した群、１回のみ投与した群、そして投与しなかった群の三つの群に分けて臨床試験を行った結果、イベルメクチンを２回投与された人は、新型コロナ感染が８３％減少したというのです。論文を発表したのは世界でも第一級の研究グループですから、非常に信頼性が高いものです」
――日本では２０２０年５月１８日に通達した「新型コロナウイルス感染症（COVID19）診療の手引き第２版」から、イベルメクチンをCOVID19の治療に使用することを認めています。世界でも、日本はイベルメクチンの使用国に区分けされています。
「日本では以前から皮膚病の 疥癬かいせん などに、『ストロメクトール』という商品名でイベルメクチンが適応薬として承認されており、改定手引きでは、『適応外』として新型コロナの治療にも承認する通達を出しています。適応外とは、医師と患者の判断で使用してもいいということです。通達を出したころまでに、世界では２７か国、３６件の臨床試験が行われており、イベルメクチンが予防・治療に効果が出ていると報告されていました。だから厚生労働省も適応外を認めたのです。効果がないと出ていたら通達は出さないでしょう」
――国会でも政府はイベルメクチンの使用を進めるような答弁をしています。
「さる２月１７日の衆議院予算委員会で、立憲民主党の中島克仁議員がイベルメクチンについて、『国として早期にコロナの治療薬として承認できるように治験に最大限のバックアップをすべきである』との提案を行いました。田村厚生労働大臣は『適応外使用では今でも使用できる。医療機関で服用して自宅待機するという使用法もある』と答弁しています。菅首相は『日本にとって極めて重要な医薬品であると思っているので、最大限努力する』と答弁し、積極的な取り組みを示すような発言でした。しかし現実には（取り組みは）できていません」
――なぜ、できないのでしょうか？
「私たちも、日本の承認薬を供給する企業とその先にあるアメリカのメルク社がどういう供給体制にあるのか調べました。メルク社は治療薬を開発中であるせいか、イベルメクチンは新型コロナの治療・予防には効かないという見解で、疥癬などの皮膚病以外に使わせないとの意向が働いている。つまり、新型コロナに使うといっても、実際にはメルクが出さなければ国内のイベルメクチン供給には結びつかない。医師がイベルメクチンの処方を書いても、薬局には薬剤がない。これでは事実上使えないことになります」
「しかし、（メルクは）イベルメクチンは効かないと言っているのだから、何も供給を制限する必要はないはずです。効かないなら需要がないのですから。効くと信じているから供給をブロックしているように見えてしまいます」
――日本でもようやく、製薬企業大手の興和（コーワ）が主体になった臨床試験が予定されています。どのように対応しますか。
「東京都も医師会もこの臨床試験を積極的に支援・協力する方針です。協力する医療機関などを積極的に探して提供することにしました。外国が開発したワクチンや治療薬に頼っている国ではどうしようもない。自分たちでイベルメクチンのデータをきちんと出し、日本発として重症化や死亡の減少につながる貢献を目指すことがわれわれのやるべきことです」
特効薬「イベルメクチン」を製薬会社が頑なに“隠す”理由 「開発中の新薬が売れなくなる」
（米医学誌「JAMA」に、新型コロナに対してイベルメクチンの安全性と有効性は示されなかった、という治験結果の発表をしたコロンビアの論文について）
開発者の大村博士は、こうした状況をどう見ているのか。最初にコロンビアの論文について、
「よくあんな論文が名門雑誌に載ったと思う。海外の友人も“あの論文はアマチュアだ”と言っています」
と述べたうえで、訴える。
「イベルメクチンの利点は飲むのが簡単で、服用回数が少なくてすむこと。ワクチンは変異株には効かなくなることも考えられますが、イベルメクチンは作用機序からいって変異株にも効くだろうと、私は考えています。しかし、特に製薬会社には、自分たちが作ろうとしている薬があるなどして、イベルメクチンを売りたくない、と考える人もいるのではないでしょうか」
どういう意味か。
「私が“イベルメクチンを承認させ、もっと生産していこう”と持ちかけたとき、メルクは“やらない”とはっきり言いました。自分たちが開発しているワクチンが何種類かあって手が回らない、と。その後、2月4日の“コロナに効くという根拠がない”という発表を見て、メルクはイベルメクチンが使われては困るという考えだな、と悟りました。人命にかかわる問題以外に、お金にかかわる問題がからんでいるのだろうと。メルクの発表には、大勢の医療関係者がオープンレターを書いて反論してくれたようで、海外でも批判的な記事が出ていると聞きます。本来はメルク自身が治験をし、“使ってください”と言うべきですが、それができないのは、自分たちの薬を開発中だからでしょう」
コロナ治療薬で再注目「イベルメクチン」日本版EUAが重要な訳
6月8日、立憲民主党が衆院に提出したのが「新型インフルエンザ等治療用特定医薬品の指定及び仕様に関する特別措置法案」（通称：日本版EUA整備法案）だ。
米国では食品医薬品局（FDA）が緊急時に未承認の医薬品の許可をしたり、既承認薬の適応を拡大したりする制度「緊急使用許可（Emergency Use Authorization : EUA）」の枠組みを通じてワクチンが迅速に供給されているが、日本では緊急時に対応できる柔軟性を持った制度がない。そのため、「療養」と「医療」の間にある壁を解消しようというのが、この法案だという。ーーーー
ーーー北里大学大村智記念研究所感染制御研究センター長で、感染創薬学の花木秀明教授は言う。
「現在、厚生労働省は医療機関向けの『新型コロナウイルス感染症の診療の手引き（第5版）』において、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療薬としてすでに薬機法上の承認を受けた医薬品のほか、薬機法上の承認は受けていないものの、新型コロナウイルス感染症の治療薬に転用が可能な別の疾患用の既存薬について、イベルメクチンなど10種類の薬剤を公表しています。
イベルメクチン等は現状、適用外の使用ということで、医師の裁量権で使えるものの、用法・用量の問題・安全性・有効性が確認されていないとの理由から、医薬品副作用の被害救済制度の対象になりません。『医師の裁量で使っても良いけど、副作用の救済制度はない』と言われたら、医師は使いづらいですよね。ーーー
ーーー「イベルメクチンの使用を反対する人は『データがない』と言います。 しかし、6月11日の段階で、全世界で58個の治験と観察研究が行われており、そのうちの半数の29個は非常に厳格な管理下で行われるRCT（ランダム化比較試験）で治験を行っています。
さらに、現時点では１万8000名くらいの患者さんに投与されていて、有効か無効かが議論されている中、COVID-19を克服することを目的として世界的に有名な救命救急医師・学者のグループによって結成されたアメリカの組織『FLCCCアライアンス』では予防効果で85％、軽症などの初期治療には78％有効としています。
これだけ多くの人に投与されているにもかかわらず、データがないから使えないという論理展開は矛盾があると思います。 さらに、『新型コロナに対する基礎データが少ないから』というのですが、臨床においてある程度の有効性がわかっているにもかかわらず、基礎データが少ないから躊躇するというのは、薬を作る段階をご存じない先生方の発想のような気がします」
ーーーー「新型コロナウイルスに限らず、疫病対策は、歴史的に見ても『予防と治療』の両輪でやっていくのが当たり前です。感染が起きた人は周りに広げていくため、同時に治療していかなければいけない。一方だけに頼るのは非常に危険です」
「一番の理由は、有事の対策というのが我が国ではほとんどないことです。有事に対して、平時の対応しかしていない。こういった疫病が起こることもたぶん想定していなかったと思います。
薬を作るのはそもそも申請から1年かかりますし、基礎データをとって進めていくと５年以上はかかります。 では、５年以上もの間このパンデミックを放っておくのかと。世界中でこれだけ多くの人が使っていて、臨床した人のデータもあるのに、何もしないで放置しておくのは、政策としてまずいと感じています」
ーーー実際に患者さんの治療にあたる医療従事者にとっては毎日が有事そのものですから、実際、福岡記念病院や、オノダクリニック、東京では池袋メトロポリタンクリニック、中目黒消化器クリニックなどで使用していますし、どのくらいの量をどの期間投与するのが有効か、的確な治療の為に臨床データをとろうという動きも出ています。
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