出版原稿#19 視力アップにお金は不要！だから難しい？
本投稿は拙著
「最新の視力研究で導き出した 何歳からでも目がよくなる方法」の出版の際に、編集で使われなかった部分を掲載しています。本書もぜひお手に取ってください！↓
以下原稿
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視力アップにお金をかける必要はない
これまで視力を向上、維持させる方法について述べてきました。私が視力2.0になった実践記録をみて、お気づきの方はおられるでしょうか？実は、視力を2.0にするのにも、それを40歳過ぎても維持するのにも、ほとんどお金がかからないのです。
視力アップのサプリメントや健康器具は一度も出てきたことはありません。特殊な手術もしていません。お金をかけずに健康の増進と視力が維持できる取り組みを続けることが、継続するコツなのかもしれませんね。
現代社会では、お金を出さないと健康が手に入らないと考えている方が多いような気がしています。視力と健康を改善、維持するのはあくまで日々の生活習慣であり、生活費以外には余計なお金はかかりません。
子供の目にとって一番大切な屋外活動は、外に出て歩くだけです。公園も無料で利用でき、昆虫を探しても、０円です。実際に私はまったくお金はかけていませんし、通勤や通学も歩けば無料です。バスより自転車、電車でも一駅前に降車して歩けば健康的に屋外活動でき、運賃も少しだけ安くだけなります。
健康な食事は、不健康な食事（外食、ファストフード、栄養ドリンク、間食、食べ過ぎ）よりもずっとお金がかかりません。血糖値をコントロールできれば間食や食事回数が減るため、食事量自体も減るのです。
小売価格ベースでの炭水化物、糖質などを多く含むの食事（パン、お菓子、ジュースなど）は、カロリーベースで計算すると肉や野菜などに比べて安価なため、コストパフォーマンスが良いように感じます。例としてコンビニのパンは130円程度で500kcalものエネルギーが補給できます。
しかし、これらの糖質過多のパン類は、血糖値を大きく上昇させ、継続的に何度も食べたくなってしまう依存性があります。また肥満を招き、健康状態も悪化し、結果として食費も医療費も増え、出費は多くなってしまいます。
次に運動に関してですが、腕立て伏せやスクワットなどの筋トレは自宅で無料でできますし、高価な運動器具も買う必要はありません。ウォーキングも外に出るだけなので無料です。
自分にとってモチベーションが上がるのであれば、、ある程度お金をかけてみるのももちろん良いです。例えばランニングで速く走るのはランニングシューズが望ましいです。最初は数千円程度の靴から始め、走力が増せば1万円を超える価格のシューズや、身体にフィットするウエアなどを試してみてもよいでしょう。
大会出場費用など、モチベーションを保つための出費は大切です。私もウエアは一式そろえていますし、ランナー用腕時計やランニング用リュックなど、いろいろ試しながら買った過去があります。
視力対策、無料ゆえの難しさ
しかし、近視や生活習慣病の対策が無料できることは、これらの対策、抑制が難しい原因の一つでもあるのです。企業にとってマネタイズが難しいからです。企業は営利目的ですから、儲からなければ会社が存続できないのです。
本書の参考にしたいくつかの書籍でも、近視や生活習慣病対策において、企業の取り組みが難しいという見解がたくさん見られました。例えば「世界最高医が教える 目が良くなる３２の方法 ダイヤモンド社」の著者である深作医師は、内科医の糖尿病対策としてインシュリン投与が基本的にまちがっており、また学会の重鎮が砂糖業界や米の団体からの寄付金を受けていることを問題視されておられます。製薬会社の思惑に合わせて薬を売ることに都合がよいように、学会やメディアが操作されている、とのことです。
運動の脳への良好な効果を執筆した「運動脳」（サンマーク出版）のハンセン医師も、運動によりうつの抑制や認知症の防止などが無料でできるにもかかわらず、企業の関心はおよそ効果の期待できない方法、すなわち巨額の利益が見込める脳トレアプリや怪しげなサプリメントにある、ということを嘆いています。
このように、企業として屋外活動や近業対策による近視対策の事業を行うのはマネタイズが難しいので、これは国主導で実施する必要があるのではないでしょうか。
学童近視と屋外活動の関係性を見出したモーガン教授らも、「近視が深刻な問題となっているにもかかわらず、私の知る限り、国として対策をとっていないのは２か国です。韓国と日本です。予防策はすでにあるのですから、政府として、もっと真剣に近視の問題と向き合って欲しいのです。」と述べています。
日本の企業では株式会社坪田ラボ（東証グロース上場企業）が、近視抑制のために様々な製品開発をしています。しかも、これらマネタイズの難しさを解決するビジネスモデルで経営しています。
バイオベンチャー企業は収益化までに乗り越える必要がある死の谷（製品上市までに経営が赤字になる状態）があるのがネックですが、パートナー企業との契約と研究開発マイルストーン達成により売り上げを得るスキームで経営しており、早期に黒字化するビジネスモデルであるため、企業側のメリットと製品の社会実装実現性が高まるのです。
同社の取得した特許について調査してみますと、近視を抑制する点眼のほかに、バイオレットライトを含む電子機器や、すでに上市されているバイオレットライト透過メガネ、バイオレットライト透過建築ガラスなどを権利化しています。
これらの製品が消費者に購入され、学校などに実装されることになれば実施企業はマネタイズが可能ですし、近年拡大している学童近視の改善につながることが期待されます。同社の事業には期待したいところです。
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最近目が悪くなって不便、という方は、ぜひ拙著をご覧ください。拙著では視力低下のうち、まずどこが悪いのか、を理解するチャートがあります。光の屈折？網膜？脳？血液？悪いところを探し当てることができます。
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