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【悲報】迫りくるビッグファーマー の脅威。在庫処分の国、ニッポンか？

小松広明

前回のnoteの最後には、

マスクをしている国民が多いと国防的にも海外に脆弱さをアピールしていることの理由について書きますと予告をしました。

その理由はとてもシンプルで、テレビや新聞などの主要メディアで不安や恐怖を煽れば、日本の国民はいとも簡単に誘導できると思われるからです。

マスク着用というのは遺伝子ワクチンを接種させる入り口。

日本のように誘導される国民が多いと、ファイザーやモデルナなどの海外製薬メーカーにとっては金を吸い上げるのに丁度いいカモです。

こんな話をすると「陰謀論か」と思う人が多少いるのですが、実際にすでにその現象は起きていて、以下のように日本経済新聞も記事として発表しています。

米バイオ製薬モデルナが、新型コロナウイルスワクチンの国内工場の建設を検討していることが分かった。10年間のパートナーシップ契約を結び、政府が一定期間ワクチンを購入することが工場建設の前提となる。ステファン・バンセル最高経営責任者（CEO）が14日、日本経済新聞の取材に応じて明らかにした。

日本経済新聞より引用

これには国会議員の神谷宗幣氏も動画で物申していました。

とても真っ当な意見を話しているので、ぜひご視聴ください。

在庫処分の国、ニッポン

安倍首相の国葬は世界中で報道されましたが、参列者は全員マスク着用でした。

一方で、新型コロナの重症者数・死者数が日本よりも圧倒的に多かったイギリスで行われたエリザベス女王の国葬参列者はノーマスク。

イギリス以外の欧米諸国でも、すでにコロナ騒動を終わりにしようとしています。

もうこれは明らかに政治的な問題ですよね。

前回の記事で紹介した井上正康・松田学著『マスクを捨てよ、町へ出よう 免疫力を取り戻すために私たちができること』P93には

日本政府は2022年1月末で米国製薬企業から約6億8000万回分のワクチンを購入契約していましたが、同年5月末には8億8千万回分にまで増加していました。これは全国民に平均7回も接種できる異常な量ですが、有害でオミクロン株にも無効なワクチンの在庫処分に奔走しています。このような事情が、子供にまで危険なワクチンを接種させようとしている背景にあります。

『マスクを捨てよ、町へ出よう 免疫力を取り戻すために私たちができること』P93

と書いています。

こどもコロナプラットフォーム発起人で泉大津市長の南出賢一さんは市議会で、

5〜11歳の接種によって
・7.4%が日常生活に支障をきたしている
・10.9％が登校できなくなった
というデーターを発表しました。

努力義務といって国が子ども達に打たせようとしている遺伝子ワクチンは、3年前の武漢型の型落ちワクチンです。

しかも治験中で製薬会社は責任をとりません。

国もこの様子じゃあ、因果関係不明と言ってしないでしょう。

コロナウイルスは変異し続けるRNAウイルス。

どうしてリスクを冒してまで、今は存在もしていない武漢型のウイルス用の遺伝子ワクチンを努力義務で接種しないといけないのでしょうか？

そして今後、オミクロン用のものが開発されたとしても、その時はすでにウイルスは姿を変えています。

だから、いつまで経ってもイタチごっこなのです。

こんなことは、基礎医学の知識がなくても少し考えれば理解できますよね？

日本の大人に今必要なのは何でしょうか？

私は我慢ではなく勇気だと思います。

それが未来ある子を守り、日本を守ることに繋がっていきます。

最後にこちらの動画をご覧ください。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

追伸
今回の記事は私がしているPodcastラジオでも話しました。


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