ジェネレーションギャップは組織にどう影響する？

【Level18】
こんにちは、経営理念と経営計画で中小企業をサポートする税理士の菅谷（すがや）です。

皆さんは、社内や取引先との会話で「ジェネレーションギャップ」を感じたことはありませんか？
先日、東京出張の際にパートナー税理士（ゆとり世代）と私と同年代の経営者（氷河期世代）と3人で居酒屋に入り、日本の経済について熱い議論を交わしました。盛り上がったトピックの一つは、昔のファミコンのIIコンにマイクが付いていた話。しかし、パートナー税理士は「知らないです！」と一言。育ってきた時代が違えば、当然情報量や思い出も異なります。

こうした世代の違いは、若い社員がいる会社では日常茶飯事ではないでしょうか。まさに「ジェネレーションギャップ」です。
中小企業においても若い世代の経営者や従業員が増えるなかで、彼らの【感覚】がこれまでの常識と異なる場面は多々あります。

たとえば、私のクライアントには20代の経営者が数名います。
彼らはインターネットやSNSを駆使して、今の時代にマッチした稼ぎ方を知っています。一方で「お金はそんなに必要ない」「法人のことはよくわからない」といった考え方を持っていたり、将来を深く考えていなかったりすることも。
そのうえ社員は雇わずに、業務委託だけでチームを組むなど、これまでの【会社組織】の概念と大きく異なる動きを見せています。

もちろん、社員の雇用と業務委託のどちらが正解かは簡単には言えません。ただ一つ明確なのは、「理念の共有」がしやすいのは社員として雇用している組織であり、業務委託を主とするチームでは価値観や方向性のすり合わせが難しくなりがちだということです。
同じプロジェクトを進めるにしても、集まるメンバーが同じ方向を向いているのか、それとも違う方向にバラバラに進んでいるのかで結果が変わってきます。

世の中には、

• バブル世代

• プレッシャー世代

• ゆとり世代

• 氷河期世代

• さとり世代

• ミレニアル世代

• Z世代
  など、さまざまな世代が存在すると言われます。中小企業の組織も、こうした多様な世代で構成されるのが当たり前になりつつあります。違う経験をして育った人たちが同じ組織に集まるからこそ、トラブルも生まれやすい一方で、新しいアイデアや価値観が融合し、イノベーションが生まれる可能性も高まります。

陽太税理士法人では、理念の共有を大切にし、世代が違っても同じ方向に進めるような体制づくりを意識しています。ファミコンのマイクの話で盛り上がるかどうかは些細なことですが、経営の根幹となる理念の共有だけは絶対に欠かせないというわけです。

今後ますます多様な世代が活躍していく時代、経営者の皆さんにはぜひ「世代間コミュニケーションの難しさは、理念をどう共有するかで解決できる」という視点をもっていただきたいと思います。
社員であろうと業務委託であろうと、組織全体として「どの方向を目指すのか？」を明確にし、それを深く共有することで、世代の壁は厚いように見えて案外スムーズに乗り越えられるかもしれません。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。
ジェネレーションギャップをきっかけに、組織づくりや理念共有について一度見直してみてはいかがでしょうか。