財務省の研究予算の偏りが成功するのか
こんにちは、いしいです。
今こんな本を読んでいます。
タイトル：「自由貿易はなぜ必要なのか」
著者：椋 寛
出版社：有斐閣
まだ第一章の内容なのですが、ここで個人的にピンと来るものがありました。
古典的な比較優位について解説しているだけなのですが、簡単に説明すると、
各国で自由に貿易させる
その国で得意なものをより生産する傾向に落ち着く（日本は自動車、スリランカは紅茶）
より効率的な方法でそれぞれが効率的に生産するため、コスパ・タイパが結果的によくなる。
というものです。
この2番の落ち着く過程の中で、比較優位でない仕事に従事する従業員は一時的に失業し、比較優位に近い職業に従事していくことで全体の利益は向上する、と考えるものです。
そこでふと思いました。あれ、これ財務省の予算の偏りってこの原理と似ていない？と
工学部情報系から公共政策大学院という、おもいっきり文転した自分からすると、研究者と言われる方々はそれこそ比較優位のような環境で各々研究されているのではないかと思います。
その結果、いわゆる苦手な分野から（意識的・非意識的問わず）比較優位の分野に移っていらっしゃる。すなわち、最適な自由貿易の状態と同一でいらっしゃる。
そう考えると、大学運営の基礎的な金額を減らし、競争的な資金に投じるというのは、それこそ人為的に比較優位を崩そうとしているわけで、いかがなものかなぁと横槍を入れてみたくなったわけです。
ただこれは国内を世界としてみた時の話であるため、そもそも研究は国際比較という観点を見ると、まあ話がずれているなとも感じています。
まあそもそも、比較優位の専門家でもなければ大学運営について通じているわけでもなく、また研究予算と貿易を一括に扱うこともおこがましいので、今までの指導教員に怒られてしまうような内容なんですがね…笑
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