デジタル人材とは「プログラミングができる人」のことではない（から、誰もがなりうる）

はじめに

「当社にはデジタル人材がいない、足りない」という声が、毎日のように記事になっています。

本当にそうなのでしょうか？

それを考えるためにはまず大前提として

そもそも、デジタル人材とはどういう人材なのか？

を改めて考えないといけません。今回は、その辺について書いていこうと思います。

デジタル人材とは「プログラミングができる人」のことではない

そもそも、デジタル人材とはどういう人材なのか？については、様々な人が、様々な定義をしていますが、おおむね以下の記事にあるような人材だと考えられます。

デジタル人材とはビジネスのデジタル化に当たって不可欠とされる人材の総称で、官民で獲得と育成の取り組みが進む。人材ニーズは高く、従業員にとっては収入の向上、企業にとっては生産性の向上が見込まれる。
（中略）
デジタル人材はITエンジニアに限らない。非IT人材が持つ組織管理能力や社内調整力といったビジネスに関する知見を生かす、リスキリング施策としても注目される。
（中略）
デジタル人材は、必ずしも高度なIT関連技術を持っている必要はないとされる。ビジネスとITを結び付け、DXを進めるために必要な人材が企業の生産性を上げられると期待されているためだ。
東京都は職員の教育用にスキルマップを策定し、各職務に必要とされるデジタルスキルとそのレベルを「スキル指標」「ジョブタイプ」などの視点から明示し、まとめたものが以下の図だ。

デジタル人材とは？　IT人材との違いや必要な能力を解説 | キーマンズネット
https://kn.itmedia.co.jp/kn/articles/2206/01/news028.html

記事中にもありますように、言ってしまえば「ビジネスとITを結び付け、DXを進めるために必要な人材」は皆デジタル人材になりうるということです。「プログラミングやITシステム（ソフトウェア/ハードウェア）に関する知識」はその中の一部にすぎません。

その意味で、デジタル人材としてのキャリアを積んでいこうとするのであれば、既にお持ちのスキルセットに、いかに足し算・掛け算でスキルを加えていくかの戦略が、今後は重要になってくるのです。

具体的にデジタル人材が身に着けたいスキル

これは上の記事で示された、東京都デジタルサービス局がWebサイト上で示しているものです。具体的には、以下から参照できます。

デジタル人材の確保・育成

上のサイトでは、「組織が求めるデジタル人材像」について

しかし、都政のDXはICT職や高度専門人材といった専門性の高い人材のみで進めるものではありません。
デジタルの専門職ではない事務職や土木職などの職員であっても、デジタルテクノロジーに関する理解（マインドセット）を深め、それを使いこなせるようリスキリングを進めることが必要です。
これらの職員が、都における『デジタル人材』として、連携して能力を発揮することで、QOSの高いデジタルサービスの実現につなげていきます。（引用注：QOSは「Quality of Service」の略）

東京都デジタルサービス局：デジタル人材の確保・育成
https://www.digitalservice.metro.tokyo.lg.jp/hr/

東京都デジタルサービス局：デジタル人材の確保・育成https://www.digitalservice.metro.tokyo.lg.jp/hr/

と示しています。すなわち、「ビジネスとITを結び付け、DXを進めるために必要な人材」は皆デジタル人材になりうると言っており、それらの各分野のエキスパートは他の分野のエキスパートと連携することで、DXを実現していこうということです。やはり、「プログラミングやITシステム（ソフトウェア/ハードウェア）に関する知識」はその中の一部にすぎません。

では、具体的に「プログラミングやITシステム（ソフトウェア/ハードウェア）に関する知識」以外とはどんなスキルを指すのでしょうか？　それは、上述の東京都が示したデジタルスキルマップをよくみると、今後身に着けるべきスキルのイメージが見えてきます。