悪質な投資顧問(株式投資情報サイト)の被害対策と返金について
今、2024年の株式投資を取り巻く世界ってよ、
「株価を天井までぶち上げる！」
とか
「この株、間違いなく上がる！」
みたいなことを豪語するサイトや、金融庁にも顔も知られていない無登録の投資顧問のようなサイトがどんどん増えているんだよな。
それで、この俺のnoteを読んでくれているあんたも、悪質な投資顧問サイトに騙されたり、カネを吸い取られちまったっていう経験はないか？
そういう悪質な投資顧問や株情報サイトの詐欺の手口と、どうやってカネを取り戻すかについて、改めてまとめていくぞ。
「必ず儲かる！」って胸を張って勧誘してくるけど、推薦された株はピクリとも動かず、情報料だけで莫大な金が飛んでいく…
こういう詐欺的な悪質商法に引っかかって騙し取られちまった金を取り戻すことは、条件さえ揃っちまえば十分に可能だ。
世の中には悪質な詐欺サイトから金を取り戻した成功事例は山ほどあるんだからな。
もちろん、全ての事例が全部返金できてるってわけではないが、被害回復ができてるって事例もあるってことを知っておいたほうがいい。
悪質な投資顧問・株情報詐欺とは
株情報詐欺というのはな、投資家に向けて嘘の情報を高額で売りつけて金を巻き上げる詐欺的な悪質行為のことだ。
「この株を買えば勝ち確だ」
「株価は絶対に上がる」
「この情報で稼ぐこと間違いなし」
といった、デタラメな話で投資家の心を揺さぶり、情報料をかすめ取るんだよな。
日本の株式投資は17世紀の末から続く長い歴史があり、今では投資初心者から熟練の投資家までが参加するもんだが…
個人投資家だけじゃなく、大手金融機関やファンド、経済評論家、証券アナリストなんかもガッツリ関わっている。
しかし、株式投資の性質上、100%儲かるなんて情報は存在しない。
株式投資は基本的にリスクを伴う投資だし、誰にでも絶対の結果を保証するものではない。
まずそれを常識として考えるべきだ。
悪質な株情報詐欺サイトや無登録の投資顧問サイトは、
「他では手に入らない特別な情報」
「あなただけに教える秘密の情報」
といった巧妙な言葉で利用者の心を掴み、金を搾り取るんだ。
インターネットやスマホ、SNSが普及して誰でも簡単に株式投資に参加できるようになった今、その手の詐欺が横行してる。
だからこそ、くれぐれも注意しろってことだ。
無登録の投資顧問・投資助言とは
無登録投資顧問(無登録投資助言)とは、要するに金融庁に登録せずに投資助言をかますやつらだ。
金融商品取引法では、株価の動向を予測するような有料の投資助言だとか、提供するサービスの内容によっては、ちゃんと投資助言業者として登録を済ませる必要があるみてえなんだよな。
金融商品取締法って言われても、なかなかややこしい話よな。
でもな、この悪党どもは、登録なしで勝手に投資助言や違法な株式投資サービスを行い、法に背いて商売をしてるってパターンがあるんだよ。
これを違法行為というわけだ。
例えばさ、
お金を払ったサイトが違法業者だったのか？
AIが提供する株情報も投資助言に当たるのか？
個別銘柄の株価予測が含まれていない情報も投資助言か？
投資システムの販売は投資助言になるのか？
投資法を教えるスクールは投資助言に該当するのか？
でもこう思ったからってそれが違法なのかどうなのかなんて、一般人にはわかんねえよな。
そもそも登録がある投資顧問だろうが、無登録の投資顧問だろうが、提供された株価予想が当たるのか外れるのかってほうが、直接的に株式投資の損益に関わるからよっぽど重要だって話だよな。
悪質な投資顧問・無登録業者の手口
株式投資ってのは、世界中で知られた賢い資産運用の手段なのは間違いない。
近年、日本でも投資ブームが巻き起こり、いろんな年代の人が株式市場に飛び込んでいる。
でもな、このブームをいいことに、個人投資家の夢をバカにして、ウソの情報で金を巻き上げる悪質な株情報詐欺サイトが増えてるってのもまた事実なんだよな。
こいつらの手口は単純明快、超悪質だ。
インターネットやSNSで派手な広告を打って集客。
泣く子も黙る高額な株情報を売りつける。
トンデモナイ嘘で投資家を誘い込む。
それに加えてな、未公開株を売りつけたり、
「お前の金を預かって株で増やしてやる」
といった、デタラメな約束で金を引っ張る詐欺も横行してるぜ。
こんな連中がいるから、株式投資は夢を見るだけじゃなくて、しっかりとした警戒心も必要だ。
詐欺の株情報サイトや悪質な投資顧問業者が、インターネット広告やSNS広告を使って大量に集客をかましてるって話もある。
ネットを見ても、投資顧問サイトの数が多すぎてよ、どれが怪しいサイトか見分けるのがすげえ難しいんだよな。
だけどな、こういうのにはクセがある。
「必ず稼げる」
「利益を保証する」
「資産が何十倍にも増える」
とか、デカい口叩く広告が目印だな。
こんな大袈裟な言葉を使うやつらには、特に注意してかかるべきってことだな。
SNS投資詐欺にも気をつけろ
それと、ネットだけじゃなくて、もっと細かいことを話すと、違法な株サイトや詐欺業者が、SNSもフル活用して株式投資詐欺を仕掛けてるぜ。
SNSってのはツイッターだとかフェイスブックだとかインスタグラムだとかそういうやつだ。
SNSの広告や、個人アカウントからのダイレクトメッセージを使って、
「儲かる投資話がある」
「株でガッポリ稼げる情報を教える」
といった甘い言葉で、何も知らない人たちを詐欺サイトに誘導して金を巻き上げているって話。
この手の悪党は、普通の広告だけじゃなくて、SNS上でのやり取りを巧みに操ってターゲットの信用を得て、その信頼を裏切る。
だから、SNSで見かける怪しい投資の話や、個人的なメッセージでの「特別な情報」には、特に警戒するべきだな。
LINEの投資詐欺
詐欺業者がLINEを使って新たな手口を展開してるのはわかるよな？
SNS投資詐欺でLINEのグループチャットで投資勧誘されて…
そんな投資詐欺のニュースが毎日のように報道されてる。
最近では、LINEのグループチャットやオープンチャットを悪用して、ターゲットを投資詐欺に誘い込む事件が増えているんだ。
たとえば、オープンチャットで「儲かる株の話」を持ちかけられたり、覚えのない投資グループから急にメッセージが届いたりしたら、それは詐欺の匂いがプンプンするから注意しろよな。
さらに、そういう犯罪集団は有名人やインフルエンサーの写真や動画を勝手に使って詐欺の餌にしてるケースも多々ある。
テレビやYouTubeの切り抜き、人気タレントの写真を使って、「この有名人も推薦！」みたいな嘘八百の広告を流して、信じやすい人々をカモにしてるんだ。
これらの有名人が実際に関与しているわけではないから、そういった広告には特に警戒だな。
有名人のなりすまし投資詐欺
株式投資の詐欺業者は、実在する大手証券会社や有名人になりすまして、巧妙な詐欺を仕掛けることも日常茶飯事だ。
日本の有名な証券会社や銀行、海外の証券会社を装って、人々をだまし引っ掛ける手口は、特に警戒が必要だ。
こいつらは、信用できるよう見せかけて、詐欺サイトや偽のウェブサイトに誘導するんだ。
そして、投資資金を指定の怪しい口座に振り込ませたり、仮想通貨での送金を強要する。
こんな手口で、たくさんの人が金を失っている。
これに引っかからないためには、証券会社や有名人が公式に発信している情報をチェックすることが肝心だ。
多くの証券会社や有名人は、自分たちの名前を騙った詐欺について注意喚起をしているから、そういった公式のアナウンスメントに目を通しておくと安全だ。
この手の詐欺は、見た目が本物そっくりかもしれないが、冷静に確認を取ることが大切だってこと。
高額な料金請求に注意しろ
詐欺的な株情報サイトや悪質投資顧問の手口はなかなか巧妙だ。
初めは無料で株式投資の情報を提供して、利用者を安心させるんだ。
そうしておいて、信用が築かれたところで、高額な有料プランを売りつけてくるんだよ。
「無料の株価予想が当たったから」といって、安易に信じてしまい、高額なプランを購入してしまったという相談が、実はめちゃくちゃ多いんだ。
だから、株情報サイトを利用するときは、本当に注意が必要なんだよ。
さらに、こういう悪質なサイトは、有料プランを売りつける際に、利用者の欲望を煽りたくましい嘘の話で購買意欲を高める傾向がある。
過去の推奨銘柄の実績や、株価予測の上昇率など、見栄えのいいデータを提示して「これで儲けられる」と信じ込ませようとするんだ。
だけど、これらの情報をそのまま信じて大金を投じると、後で大きな金銭的な損失を被ることになるかもしれない。
だから、何を信じるかを慎重に選び、冷静な判断が求められるってことだ。
株情報詐欺を見分けるのは一苦労だが、いくつかの大胆不敵なサインを見逃すなよ。
特に、
「利益を100%保証する」
とか
「確実に儲かる」
なんて言葉をぶちかます奴らには注意しろ。
株式投資で絶対の結果を保証するなんて、どこの世界にも存在しない。
そんな甘い言葉にだまされて、高額な情報料を払う前に、一度立ち止まって考えてみるんだな。
詐欺業者はそうやってお前の財布を狙っているからな！
支払い方法別の返金方法
悪質な株情報サイトや投資顧問に騙されたときの返金方法って、支払い方法によって大きく異なってくるみてえなんだよな。
だが、法律をバックにして確かな手順を踏めば、金を取り戻すチャンスがあるってこと。
銀行振込
使われた銀行口座を特定し、その口座にアクションをかける。時には詐欺師と直接交渉して返金へつなげる。
クレジットカード:
支払った金額について、クレジットカード会社と協力して交渉する。カード会社に詐欺の事実を報告し、請求を停止させる手続きを進めることが可能だ。
コンビニ決済（電子マネー）:
最近、コンビニでの電子マネー支払いで詐欺が増えている。電子マネーの購入履歴や支払い記録があれば、それを証拠として返金手続きを進めることができるんだ。
詐欺師がどんな支払い方法を要求してきたとしても、返金請求するための条件が揃っていれば返金が可能なケースはあるって話だ。