世界のDoubleStandard、日本の「ダブスタ」・春吉省吾の本を読もう!
消費税の正体とは
9月の24日にアップした、電子書籍「欺される者の責任～善を装う悪を見抜け～について、10月10日に修正いたしました。大きな変更はありませんが、9月18日に中国の深圳で、日本人学校に通う10歳の男子児童が登校中に刺殺された件について言及しなければと加筆し、文字も一部修正しました。
この電子書籍の内容は、今読んで頂きたい内容です。日本の経済学者や評論家が、具体的に言及しない「消費税｣についても言及しています。
「消費税を取られるのは当たり前、上がるのもやむを得ない｣
消費税は必要だと、日本人に何千回、何万回と、政府、財務省、財界、そしてマスメディアが刷り込んだ成果です。でも違うのですよ。
また消費税は年金や社会福祉の充実のために使うと、自民政府は言っていますが、それは詭弁です。実際にそのような税の仕訳は出来ません。
更に「消費税」そのものが、間違った税です。以下の動画を見てください。消費税の実態が見えます。
森井じゅんさん「消費税とは？」で、京都大学の藤井聡教授が指摘しています。
また、元衆議院議員の安藤裕氏の動画も判りやすい。日本国民が30年間騙されて続けている 悪税「消費税」の正体－安藤裕 などがあります。
更に、「消費税ゼロ｣を実施しようと思えば、西側諸国で日本だけがは可能なポジションにあります。消費税収入に替わる財源や、合理性についても上記の電子書籍で指摘したとおりです。
知っているのと知らないのとは大きな違いです。是非お読みください。
「戦後レジューム」からの脱却と、日本が豊かにならないロジックを正しく認識しないと、この電子書籍に記載したようにいつまで経っても、我々日本人はこの先も豊かになる事はありません。益々尻窄(しりすぼ)みになるばかりです。
ウクライナへの支援金や義援金は何処へ?
私は、現状の日本は、国家として体をなしていないと思っていますが、このまま、寝ぼけたままの国民が、何も考えず、惰性で従来の政党に投票すれば、自公民政権を消極的に扶(たす)けたことになります。
また、敗戦後、アメリカに隷属し続けている自民党政権は、中曽根政権からその対米隷属が強まりました。さらに小泉純一郎政権でとどめを刺され、日本人のなけなしの「虎の子」がウォール街に流れていってしまいました。上手くやられたものです。
また、岸田文雄前政権は輪をかけてひどかった。日本人が貧乏に陥っているのを承知のうえで、アメリカ民主党政権の言いなりで、ウクライナに日本人の血税を投げ出したのです。
これら一連の流れを称して「日本はキャッシュ・ディスペンサー」と言われ続けて久しです。だが、金だけ払っても、日本人は賞賛されることはなく、只利用されるだけで、現在に至っています。
この金(ウクライナへ流れた日本人の税金)は、キーフ政権の賄賂裏金となっています。以前からウクライナは世界でも指折りの「汚職大国」として知られていました。またこの資金の一部は、アメリカネオコン・戦争屋を潤し、ウクライナの土地を買い占めている世界金融と不動産の覇者になりつつある「ブラックロック」のパワーを更に強めています。
「そんなこと初めて聞いた」という日本人は、欧米のマスメディアにコロッと欺されています。(日本の通信社や新聞社の欧米支社のスタッフ達は、まともな取材をしてるとは思えない有様です。欧米の偏向メディア記事を丸買いしているだけとしか思えません)
そんな事情ですから、悲しいことに、善意で拠出した日本人の善意や血税は本当に困っているウクライナの国民には届きません。これ以上は書きませんが、「ユーロマイダン」「クリミア併合」「ミンスク合意」など、一連の動きを御自身で調べてください。西側の情報だけを鵜呑みにしないほうがいいというに留めます。詳しくは、私の電子書籍を御覧ください。
投票しない貴方は「キャッシュ・デイスペンサー」
今年の正月に起きた能登半島大地震、そして復興も全く進まない中、９月末に豪雨という二重災害が、この地方を襲いました。
本来、日本人の生命と安全を第一に考えるなら、「大地震対策」として直ぐさま「補正予算」を組んで対処すべきなのですが、岸田政権はそれすらもしませんでした。
石川県をはじめとして行政のイニシアティブの「顔」も見えてこないし、補正予算を組むことに反対した財務省の意識も完全にずれています。何という浅ましいリーダー達か……。国民は置き去りにされたままです。
戦後80年近く、政治に不信を持ち続け、モヤモヤを抱えたまま、その不満をじっと呑み込んで「しょうがない」と、小金を稼ぐことに躍起となった結果です。その金もどうやらウォール街にもぎ取られたようです。
「どうせ誰に入れても(投票しても)変わらない」と縁故や地元のドンと言われる候補者や、その息子や孫達、二世三世議員に惰性で投票し続けた結果、今の体たらくを招いたのです。
有権者が政治に無関心で、政治家にお任せでいると、政治が腐敗し彼らの利権が益々増大していくのは世界共通のことです。この「負の連鎖」を断ち切らないことには先に進まないのですが、現状はそれとは真逆になっています。棄権する有権者は増えています。
投票率は直近の令和3年では56%弱、最高は昭和33年の76%でした。参議院の直近は令和4年で52%、最高は昭和55年の75%弱です。
｢どうせ変わらない」という投げやりな有権者が、実は「キャッシュ・ディスペンサー」になっていることを知るべきです。
これは大きな矛盾ですが、考えればすぐに分かります。
投票率が、20%も下がっているということは、少ない人間で大きな影響力を持つ組織が、大きく国政を動かす(利益誘導する)ことが出来ます。
ごく僅かな集票団体(宗教団体や共産党、労働組合、財界など)の組織票によって、その利益代理人や、小選挙区の無能な二世、三世議員が当選してしまうのです。
白票でもいいから投票をして貰いたい。私の投票基準は、反グローバリスト政党、DNAワクチン接種に反対する政党、夫婦別姓に反対する政党です。
皆さんも各自投票基準を持ち、政党なり候補者に投票すべきです。
投票に行かないことは則ち、権利を放棄して、税金や保険料を取られっぱなしということになるのです。国民が負担する保険料まで含めた国民負担率は、50%に近いのです。その割には行政サービスが硬直化して、満足感は極めて希薄です。
若い世代こそ立ち上がるべきだ
悲惨なのは、バブルが弾けて一度も「良い思い」をしなかった若い世代だと思っています。
長い間デフレ不況から豊かになれない若者世代への富の移動をスムーズに行うためには、無駄な税金を取り払わなければなりません。同時に既得権益者が有利な規制も撤廃すべきです。彼らの意識が上向きにならず、将来の展望が開けないのは当然です。恐怖と閉塞感を植え付けられたままなのですから。
腐敗の土壌の廻りを回り続けるリーダー達に「未来」を語る資格はないのです。このままキャッシュ・ディスペンサーに甘んじたくなかったら、
メディアの発言に常に疑問を持ち、自分の頭で考える事です。そして、世代間格差を意識的に広げて、国民を分断させて得をする「輩」がいる事を知るべきです。
解決の糸口は、４０年前のアメリカにあります。(今のアメリカは反面教師ですが……)
80年代のアメリカは規制だらけで、税金は増加する一方でしたが、政治家は当選してしまうと、真面目に有権者のために働きません。今の日本と同じです。
それで1980年代に「全米税制改革協議会(ATR)」という組織を創りだし、その目的だけのために組織化しました。
同団体は連邦議会議員の候補者に対して「増税反対」に同意するように求める活動をし続け、今ではアメリカ共和党の連邦議員のほぼ全員、多くの地方議員が同団体の求めに応じて、「全ての増税に反対する」という著名に賛成しています。
1992年のアメリカ大統領選挙でジョージ・H・W・ブッシュ(あのブッシュの父親で、CIA長官あがりの男です)が、現職大統領として落選しました。4年前、ブッシュは「増税はしない(no new taxes, read my lips )」と約束したが、就任すると民主党と妥協して増税したのです。減税派の共和党員達はブッシュに票を入れなかった。結果、民主党のクリントンが優れているから選ばれたのではなく、共和党減税派が彼を落としたのです。
党派や思想等関係なく、このような団体を日本でも作らないといけません。
この協議会のすごいところは、共和党であろうと「増税しないという公約を破ったものは決して許さない」というただ一点で、組織が結ばれていることです。
数十年も地道にやれば、大統領も落選に追い込めます。日本でも「税金を下げろ連合会」をつくり、「キャッシュ・ディスペンサー」から独立し、主権者として政治家、官僚、大企業に対抗するために、政治的にニュートラルな団体を若者達が立ち上げるべきです。それは若者達の主権を回復するためだけでなく、国民主権の回復に繋がるのです。
但し、日本では怪しげなNPO法人が、税金を食い散らかしています。そのような団体とは一線を画す明確なビジョンを元に、しっかりした土台を作って発足しないといけません。そこが肝心なところです。
「2対1」のルール
また、良く知られていることですが、先のトランプ大統領が、大統領就任直後に出した大統領令に「2対1」ルールがあります。
「新しい規制を1つ作りたかったら、要らない規制を2つ廃止せよ」というルールです。規制廃止条例を役人自らにやらせても駄目に決まっています。強権をもってやらなければ、規制は屋上屋を重ねます。トランプの凄さはここに在るのです。
(1)新しい規制1件につき2件の規制を廃止すること。
(2)規制によって生じる経済損失が許容額または上限額を超えないこと。
このルールの効果は絶大でした。2017年度の報告書によると、トランプ政権発足後たった8カ月間だけで、各連邦政府機関は67件の規制を廃止した一方、新設した規制はわずか3件でした。
しかし、役人達のものすごい抵抗がありました。
これらは役人達にとって、一番嫌なこと、それは見せかけだけの規制緩和でない実効力のある「規制改革」であったことを証明しています。官僚達にとって利権の根源である「天下り」にも大きく影響します。
ただ、トランプは従来の大統領に比べて、二期、8年掛かってもやれなかったことを2年でやり遂げてしまいました。 2年後の、中間選挙では、中だるみで、下院を民主党に奪われ、従来の利権にさとい共和党議員達の抵抗、各省庁の揺り戻しなど敵だらけの中で、「素人大統領」トランプはは苦渋を呑みました。
それらを百も承知のトランプは、再度大統領選挙に打って出ました。命懸けでしょう、当選されては困る連中がごまんといます。二度も、三度も暗殺未遂に合うというのはそういうことです。強烈なキャラで、毛嫌いする人も多いですが、現状では、トランプ元大統領が、圧倒的に優勢です。
しかしそれを阻止する民主党、ソロス財団、そしてアメリカマスメディア。とんでもない銭を使って阻止に躍起となっています。この先、どうなるかは予断が出来ません。イーロンマスクがTwitterを買収し、Xとして、他のSNSと一線を画す情報を提供していなければ、日本人のほとんどは「情報隔離孤島」になっていたでしょう。
「税金下げろ・規制撤廃」という二つを組み合わせ、極左も極右も、媚中、似非保守(アメリカべったり)にも偏らない「組織」を日本で作れないものでしょうかね。
これらの発想は、日本を根本から作り直す「シンクタンク」になり得るのです。政治が嫌いでもいいのです。税金を少なくし、行政の風通しを良くすること、この二つだけです。この二つが実現すれば、日本再生などあっという間に達成できます。
国民の主権を第一に考え、政治と経済を是正するということは、たった二つのことを厳しくチェックするシンクタンクを創ることで可能になるのです。貴方の未来は勿論、貴方の家族子供、その子孫に至るまで、きちっと明るい将来設計が出来るのです。
賢明な読者にはもうお判りでしょう。
私が現在執筆中の、「初音の裏殿」シリーズは幕末を舞台とした歴史時代小説ですが、宇良守藩嫡男、主人公宇良守金吾が目指す「戦略的実践組織」集団が活躍する物語です。この物語は「戦略・行動シンクタンク」の詳細な行動指針の提案の書でもあります。
ですから、従来の「幕末物語」とは根本的に違うとだけ申し上げておきます。従来の「幕末物語」よりは随分と歯ごたえがありますが、私は、「初音の裏殿」シリーズを、これからの日本を根本的に作り直すための具体的指針書と位置づけて鋭意執筆しています。
二枚舌かどうかすぐに分かる
石破政権が誕生しても、威勢のいい話は聞かれません。石破茂氏が総裁になった瞬間、海外の金融市場はいきなり冷え込みました。金融市場は石破政権の誕生を歓迎しなかったようです。
ひな壇に並んだ、締まりのない大臣達の姿を見るに「これは駄目だわ」と思わざるを得なかったのも事実です。
只、石破首相が、どこまで本気か知りませんが、10月1日の就任記者会見で、日米同盟を強化するため地位協定の改定をめざすと明言したのです。
これが、「二枚舌」でなければすごい発言です。これまで自民党内の中でも、親中で外野であった彼は、言いたいことを言える立場でしたが、首相の発言としては、容易ならざる発言です。
現状の地位協定は「日本で活動する米軍に法的特権を認め、日本は基地を管理できない｣というものです。
これに対し、石破首相の従来からの持論は、「日本も基地の管理に関与し、米国に自衛隊猪訓練基地設置｣を要請するというものです。
また、安保条約の現状は「第5条で米国の対日防衛(但し、米国に直接影響を与えるもの限る)、第6条で日本への米軍への基地提供義務を課す｣と実に偏頗な条約です。
石破首相は、「日米安保は、非対称双務条約で相互に防衛する仕組みが必要｣とこれまで主張していました。
石破首相の主張することは、独立国家では当たり前のことですが、1960年の岸信介首相の安保改定締結以来改定されていません。
地位協定に至っては、沖縄の米軍兵による暴行事件の治外法権、基地問題は勿論のこと、首都圏には横田基地（東京都）や横須賀基地、厚木基地（ともに神奈川県）といった重要拠点があり、航空機騒音や事故、米兵による犯罪にさらされてきましたし、民間航空機は、遠く迂回してこの上空を飛ぶことすら出来ないのです。
アメリカの要人・軍人は、いきなり横田に直行便を着陸させ、そのまま、港区南麻布にある「ニュー山王ホテル」にヘリで直行し、そこで打合せをして、日本の税関を全く通らずに、本国に戻れるのです。
ちなみに「ニュー山王ホテル」は、在日米軍の施設で、アメリカ海軍が管理しています。いわば日本のど真ん中にあるアメリカの占領地です。
ここで、日米地位協定などを協議する「日米地位協定各条に関する日米合同委員会」が開催されることでも知られています。
「日米合同委員会」とは、日本側のトップは外務省北米局長、アメリカ側は在日米軍司令部副司令官以下高級軍人、何のことはない、GHQがそのままスライドしただけの組織です。日本国政府の更に上にある「宗主国・アメリカの伝達機関」のようです。しかも日本側トップは外務大臣ですらないのです。日本の全ての政策を縛っています。会議は秘密で議事録も一切公表されず、そこで超重要な話が決められて来たようです。そういえば悪名高い「年次改革要望書」なんてのもありましたね。
日本がアメリカの隷属国家であるという証です。
日本の官僚達は、それを利用して、外務省・財務省をはじめとして、自分たちの既得権を維持するために、全て口を噤み、利用しているのです。このような隷属に甘んじ続けている裏の汚い事情も知っておくべきです。
これを実質否定するような発言を石破首相はしたわけです。口に出すからには、周到な根回しが必要ですが、石破首相にそれだけのネットワークがあるとは思えませんし、そんな覚悟があるとはとても思えません。
ちっぽけな保身と人気取りの「ダブスタ」はオチが見えています。自民党の岸田一派の言われるままに、解散総選挙。上述の発言はいつのまにか曖昧になるはずです。
日本の「ダブスタ」は、底が浅すぎるわ。
用意周到のDoubleStandardは手強いぞ
本当のDoubleStandardとは、そんなものではありません。数十年も前から周到に計画された計画と実践です。グローバリスト達の悪知恵とDoubleStandardの拡がりと影響力は、人類の将来をも左右します。これについては、書籍版で記載します。
実は4年前から、Double Standard (日本壊滅) という冊子を上梓しようとして、各章まで決め、原稿を書き進めていましたが、現実世界のDoubleStandardの深さと闇と、そのスピードに驚いて、未完の作品となっています。その経緯は、私のブログの、VOL.81とVOL.82に記載しました。
併せて
教典に遊ぶ VOL.88 【日本が、世界が狂いかけている】 をお読みください。今から３年9ヶ月前の随筆ですが、ぶれていません。
Double Standard (日本壊滅) を纏めている間に、世界の流れが速く、時局に合わない部分もでてきました。
ということで、２００枚程度の時局に絡めた書籍を電子書籍として、なるべく最新の情報を元にした書籍を上梓した方がいいと判断しました。
私は、株も金融・先物投資、ビットコインやイーサリアムも、一切やりませんが、色々な書籍を読み、動向も調査しています。金の相場などは、5年前から調べています。(ちなみに5年前の9月はグラム6000円に届いていません。現在は14000円です)
それらの結果を精査するに、今ひとつ納得できないところがあります。新NISAなども全く乗り気がしません。その理由はいずれ、きちっと電子書籍でご説明します。
いずれにしてもただ儲かるかもしれないと「無目的」で始めると、大やけどをするはずです。
ぼんやり生きていると、あっと気がついたときには、後の祭りという危うい時代に生きています。
脅かすつもりも、恐怖を煽るわけでもありませんが、世界のDoubleStandardに欺されることなく、事実を事実として、きちっと認識しないと、まずいことになります。世界中に氾濫する不確定情報、一方的な情報を分類選択し、役立つ情報に組替出来る能力を日頃から鍛えている方なら問題ないのですが、日本人の「情報環境」は極めて薄く、限られたテレビ、新聞からの情報が全てでは、何とも心許ないです。
世界中が「インチキだらけ」「ダブスタだらけ」で、日本のポンコツ政府と官僚は言うに及ばず、アメリカ民主党・バイデン･ハリス政府は、ものの見事に「嘘をつき」その場凌ぎをしていますが、日本の前「岸田内閣」もこれからの「石破内閣」も、宗主国アメリカに右ならえというわけで、とにかく二枚舌、三枚舌で、まともな日本語が話せないようです。国家は内側から崩壊していくのだなと思います。
ところがその程度の「二枚舌」「嘘」は、どっぷりテレビ付けになり、あるいは「プロパガンダ新聞」に洗脳されていなければ、おかしいなと本能が反応するはずですがどうにも鈍い。ましてや、その裏に存在する、決して表に顔を出さない、用意周到なDoubleStandardを操る者達の存在など、気づきようがありません。誰かが暴こうとすると必ず「陰謀論」と封殺にかかります。知られてまずいことが多すぎるからで、彼らのいう「陰謀論」はその多くが「事実に近い」ようです。
「初音の裏殿シリーズ」の意味
現在まで第三巻上梓している「初音の裏殿」シリーズは、従来の幕末歴史時代小説とそのフィールドを異にします。神武天皇から続く最も由緒ある皇室の血を引く主人公宇良守金吾が、日本侵攻を図るイギリス、フランス、ロシア、アメリカ、それにまといつくグラバーなどの武器商人、その周りで蠢く日本の下級武士達と対峙する物語です。
「深慮遠謀」初音の裏殿・第三巻の本文は、通常の長編小説二冊分にあたる６３０ページです。ゆっくりお読みください。
歯ごたえは十分にありますが、グローバル国家イギリスが、日本をどう攻略し、日本を取り込んでいったか、それらに対し金吾達がどう向き合い、一矢を報いるかという、知的・戦略的な壮大な大河小説です。幕末を舞台にしたグローバリストと、金吾を指導者とする「宇良守軍団」・ナショナリストとの壮絶な戦いです。
「こんな小説、今までなかったぜ」というわけです。
様々な矛盾を抱えた宇良守金吾。
神聖な日本国土を夷狄に蹂躙されることを頑なに嫌悪する天皇家の「血が流れる」金吾です。徳川鎖国時代においても、帝や公家が仕切る「朝廷」は、さらに隔絶された空間です。朝廷から見たら「神聖な葦原中国(あしはらのなかつくに)に侵攻する夷狄」としか映りません。一方の金吾は、果敢に向き合い、対等に取引をしようと画策するリーダーなのです。帝の守護として、金吾はこの二つの「絶対矛盾」をどう克服するのでしょう。
この鮮やかなテーマは、日本の幕末小説の筋立てでは空前絶後の設定です。
このような幕末歴史小説は、戦後80年、拙著「初音の裏殿」が出現するまで全くありません。また朝廷、公家の血縁の複雑さに触れると「幕末物語｣は、更に難しい物語になってしまうからです。読者が混乱してしまうという(表向きの)理由から、その部分は添え物として、作家達は単純にデフォルメしてしまいました。しかし、この部分こそ、重要な部分の一つです。
主人公宇良守金吾は、我々現代人のために、未来への謎解きを手助けしてくれる「水先案内人」です。
「初音の裏殿」シリーズ、一巻から三巻まで、金吾の行動と、知略と情熱が丁寧に描かれています。政治、経済、市井のこと、更には吉原や長崎丸山の遊里のことまで、詳細に描かれています。
金吾の具体的な行動は、少しずつ形になっていきます。天才金吾が活躍するこの物語は、混沌とした｢現在｣の我々日本人への明確な指針です。
戦後80年近く、このような小説がようやく生まれたのは、時代の推移でもあります。それは、作家のうぬぼれではありません。時代が求めている「風」のようなものです。作家として、全六巻を書き終えることが私の使命です。神仏の冥護に縋るばかりです。
次回の電子書籍は「司馬遼太郎の功罪」というタイトルです。
60年代以降の日本の政治風景をより深く論考し、そこにメスを入れていきます。1961年4月にケネディ大統領の命を受け、駐日アメリカ特命全権大使として東京に赴任したライシャワー大使は、実に見事な対日本戦略を展開しました。
高度成長期の基盤が整い、そのようなアメリカ民主党のソフトな対日政策を背景にして、司馬遼太郎の「竜馬がゆく」が生まれました。その背景も明らかにしましょう。
「そういうことか」と納得頂ける内容になるはずです。暫くお待ちください。
2024.10.24 春吉省吾
春吉省吾の書籍は「ノーク出版・自社ショップ」から
株式会社ノーク創業40周年を記念して、「ノーク出版」では、当社ホームページからお買い求め頂いた方限定で、特別価格で書籍を御提供しています。何処よりもお安く求められますので、ぜひ自社ショップ から直接お求めください。
参考資料の一部
※本随筆執筆にあたって、多くの書籍を参考にしました。その中で以下の3冊を御紹介いたします。渡瀬裕哉氏の「税金下げろ、規制をなくせ 日本経済復活の処方箋 (光文社新書)」、関岡英之氏の「国家の存亡 「平成の開国」が日本を亡ぼす (PHP新書)」、柿埜 真吾氏の「自由と成長の経済学 「人新世」と「脱成長コミュニズム」の罠 (PHP新書)」 は大変参考になりました。それから、ハイエクの「設計主義」に言及した中匡昌樹氏の「今こそハイエクに学べ」も役立ちました。ここに記載し御礼を申し上げます。