春吉省吾・「破天荒解」執筆中・その3 VOL.102
●妻の誕生日。薔薇の花束
●對間画伯(右から2人目)のグループ展。銀座画廊にて。画伯の4点の作品を前に数年ぶりに仲間が参集。5月2日
●下北沢の駅前広場、大勢集まっての野外イベント。下北は人混みが似合う。5月8日
●中野の多田神社。直ぐ隣には宝福寺という立派な寺が隣接している。そこには「筆塚」がある。5月10日
●ウクライナ・マリウポリの破壊跡のようだが、笹塚中村屋の工場解体作業。5月3日
〈本文〉
「破天荒解」～初音の裏殿・第二巻～の執筆は、順調に進んでいる。ページ立てで600ページを超えてしまい、100ページほど短くして、500ページ冊子とすべく現在編集中だ。 書き殴って長くなった訳ではなく、書き綴った文章は、それなりの理由がある。 一巻の「怪物生成」も、この二巻の「破天荒解」にも、次の展開に繋がる数百のピースを埋め込んである。それらのピースは、壮大なストーリーの時系列に従い、いわば点になり、線になって面になり、空間となって、春吉省吾の幕末維新の物語として完結する。 ～初音の裏殿シリーズ～は、従来の先輩諸氏のお書きになった幕末維新の時代小説とは当初からその目的、趣旨を異にする。その時代に活躍したが、歴史から不幸にして消し去られてしまった人物を丹念に拾い上げ、それら人物達の相関関係にも拘った。また経済・金融活動などを、当時の市井の具体的な事例を「物語」としている。理解して貰うには、その背景をきちんと説明しないといけない。これを煩わしい「蘊蓄」と思う方もいるだろう。また、善悪二元論に長い間思考が慣らされてしまった残念な日本人が殆どだ。幕末小説というと坂本龍馬が活躍しないと納得しないというステレオタイプに毒された方も多い。しかし龍馬はあくまでも幕末史のピースの一つである。初音の裏殿シリーズでは、従来の坂本龍馬とは違った一面を持つ人物として描く。最初だけほんの少し辛抱し、それを乗り越えて読み進めて貰えば、私の読者になって頂けるはずだ。
執筆者という立場から離れて、編集・校閲の立場になってどの部分を切り捨てるか、悩むのである。ましてや自分が集めた情報を切り捨てていくことは結構辛い。この～初音の裏殿シリーズ～に登場する様々な人物の感情と行動と運命をあまりに省略しすぎると、主人公宇良守金吾の深い哲理が読者の胸に落ちなくなってしまう。それらの葛藤にどう立ち向かうかも、私自身の課題だ。なかなかと難しい。
ここで、シリーズ第二巻の「破天荒解」のタイトルの意味を御紹介しておこう。 「破天荒解」とは、誰も想定できなかった驚嘆するような出来事。今まで誰もできなかったことを初めて成し遂げることをいう。 「破」は、成し遂げること。「天荒」は、天地が分かれる前の混沌とした様子。または未開の地の意味。 「解」とは、中国の官吏登用制度の科挙で、地方の予備試験に合格し、中央の本試験を受ける資格を得た者をいう。語の構成は「破」＋「天荒」＋「解」である。 唐の時代、荊州(けいしゅう)では長い間、科挙制度の予備試験合格者（解）を出せなかったので、「天荒解」と呼ばれていた。劉蛻(りゅうぜい)が初めて本試験に合格したとき、人々は未開の地を脱したという意味で「天荒を破る」と言った。この四字熟語の謂れは随分と矮小だが、私がこの「破天荒解」を二巻のタイトルにしたのは、その言葉の雄大な響きに魅せられたからだ。
米も取れない荒れ地の宇良守藩六千石の地を、天才宇良守金吾が、次々に知略と豪胆さで興産の基本を形成していくのが第二巻「破天荒解」の醍醐味である。 既得権の塊のような組織に、金吾はどう挑戦し、愛する仲間達をどう守ろうとするのか、具体的に詳細に語られていく。しかし現実の社会は、逃げ場のない八方塞がりに陥ってしまった。金吾の活躍から我々が本来持つべき感性と智を武器に、既存の利権、権力とどう立ち向かえばいいか、この「初音の裏殿シリーズ」から読み取って欲しい。 それらの具体的な解決策もこの小説の中に、織り込まれている。読者はたのしみながら、はらはらどきどきと物語を追って頂くだけで良い。
世界は箍が外れたように混沌としている。敢えて箍を外し、混沌とさせている者がいる。それらの人物ないし組織を甘く見すぎたようだ。これまで彼らのカラクリはぼんやりと霞がかかっていたが、いよいよ牙を剝きだして来た。そのあらゆる元凶はユダヤ系の国際金融システム、それを操るグローバリストということがはっきりと判った。そのお先棒を担ぐのは、ワンワールド、グレートリセットを主張する者達だ。 そして、その国際金融システムは、我々世界中の人間にとって、一番「ヤバイ」(この言葉は好きではないが、ぴったりだ)事をしようとしている。しかし長年掛けて仕上げの段階に入ろうとした今、大きな綻びが露わになった。それで焦っている。通貨リセットを武器に、世界をワンワールドにし、思いのままに人類を支配しようとする組織とは何なのか、そのサブ組織、あるいはそれらに従順・恭順してしまった組織が、これから何をしようとしているか具体的に見て行くことにする。
人々は金(かね)に群がり、金の力にひれ伏し、金に目が眩み、同胞を平気で裏切り、残酷になり、人格も良心も悪魔に売り渡してしまう。 それを牛耳る張本人はロスチャイルドやロックフェラーなどのユダヤ系資本のFRB・連邦準備銀行、則ち国際金融資本である。彼らに世界がコントロールされている。 もはやメディアはダーティなマネーと利権に犯されズブズブで、敗北したと思われたマルクス主義がフランクフルト学派という表面の仮面をすり替えた共産主義者達によって伝統と文化は破壞され、教育を悪しき全体主義思想養成所に変えてしまった。もはや教育そのものが彼らの影響下にある。 こうして彼らは時間を掛け、「事実」が見えなくなる仕組みを作り計画し実行してきた。
その張本人のアメリカの中央銀行であるFRBは、政府機関ではなく民間銀行によるカルテルである。このFRBはアメリカの中央銀行でありながら、合衆国政府は連邦準備銀行の株式を全く所有していない。物価、金利、賃金を左右する通貨発行権をFRBが握っていて、政府が資金を必要になると国債を発行し、それをFRBが引き受ける。そこから発生する利息は、国際金融資本家の手に渡る。 1913年、ウィルソン大統領(1856年12月28日～1924年2月3日、民主党の第28代アメリカ合衆国大統領である)の時に、ユダヤ資本家達、ジョン・ロックフェラーとポール・ウォーバーグによってアメリカの中央銀行FRB制度が成立した。議会がクリスマス休暇中の12月23日にまともな審議なしで法案を成立させた。何と欺瞞の法成立か。 かつてロスチャイルドの基礎を築いた、マイヤー・ロスチャイルドは「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できる」と豪語した。 FRBは、まさにヨーロッパの金融資本と米国で台頭した新興財閥が組み、アメリカに設立した「無から有を生む」夢の通貨製造マシンなのだ。 ちなみにウィルソン大統領は晩年こんなことを言っている。 「私はうっかりして自分の国を滅亡させてしまった。私たちの文明開化した世界は、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥った」(今さら言っても遅い) この制度によってどれだけの不幸や欺瞞が行われたろう。もし政府が直接通貨発行権を持っていれば、借入利息は発生しないし、その利息の金は全て国民に回るのだが……。 この制度を変更しようとした過去のアメリカ大統領数名は暗殺、暗殺未遂に遭遇している。 これが国際金融資本家の支配の始まりで、以来、100年以上、この連邦準備銀行が、「部分準備預金制度（Fractional-reserve banking）」というシステムを使って、通貨をどんどん垂れ流していった。結果、ドル(お金)の価値を下げ（インフレーション）、バブルを招来し、人々や企業の無責任な行動を誘導した。アメリカの美徳であった勤労や倹約、質実さを失わせてた。世界流通決済は殆どがドル建てなので、FRBはアメリカの中央銀行だが、世界の金融システムを牛耳って今に至る。日本はそのアメリカから更に搾取されている。まさに経済的奴隷と言ってもいい。感性の鈍った日本人の殆どはこの実態を知らない。
ロシア軍によるウクライナ侵攻後、アメリカだけで、37億ドル以上の武器弾薬を提供し、4月22日にはバイデン米国大統領は、ウクライナへの財政支援を330億米ドル増やす意向を表明した。さらに、第二次世界大戦中の米国の法律が復活し、米国の兵器を「貸与」するという名目で、実質上無制限のウクライナ支援が可能になった。 旧ソ連時代、スターリンによって、ウクライナは徹底して搾取された。共産ソ連が崩壊し、ロシアに変わったその時に、ロシアやウクライナ等旧ソ連諸国の資本主義化（主に国有企業の民営化）の過程で、不正利権利得によって新興財閥オリガルヒが台頭し、アメリカの金融資本、ジョージソロス、戦争屋「ネオコン」達が、彼らと共謀してウクライナから資源を奪い取った。オバマ、バイデン、クリントン、女性初の国防長官オルブライト、現国務次官ヌーランドなどNATOを盾に、徹底的にウクライナを食い物にしロシアを挑発した。 この先、ロシアとNATOの直接対決があれば、第三次世界大戦につながる可能性もある。 NATO＋ウクライナとロシアの対立の根本原因は、世界の金融・経済システムの破滅的な状況にある。世界経済フォーラム・WEF(The World Economic Forum)が宣言した「グレートリセット」の達成には戦争が必要なのだ。彼らは、第三次世界大戦をロシアから起こしたように見せかけ、全てを「リセット」することを目論んでいる。プーチンもしたたかな指導者だ。簡単にそんな手には乗らない。しかし偏向報道ではこれらのこは全く分からない。
世界の国家債務が71.6兆ドル（うち米国政府債務が約30兆ドル）という恐ろしい規模に膨れ上がっている。金融緩和政策によって世界をこの巨大な債務超過に追い込んだ中央銀行は、実質的な影響力を失い、今やほとんど行動不能になった。彼らの金融政策は、経済を刺激することなく失敗した。FRBのパウエル議長の発表や、IMFのレポート、日銀の発表をフィルター無しで検証すると、「いろいろと言うが、打つ手無し」と言うことが判る。 また、コロナ対策やワクチン強制、今回のロシア制裁は、世界のサプライチェーンを大規模に混乱・損傷させた。厄介な中共の常軌を逸した覇権主義もそれに重なる。これら一連の事が全てピッタリとリンクしてくるのだ。 読者にはこの大(おお)本(もと)を理解して貰わないといけない。財政金融学者達がいくら御託を並べても、統計学者と称する者達が数字を操っても、現在の経済金融政策は全く「画餅」だと言うことを先ず理解して欲しいのだが……、なかなかハードルが高い。
さて日本は、多額の米国債を購入している。それは「アメリカにお金を貸している」のではなく、「お金を貢がされている」ということだ。「お前からお金を借りてやる、いざとなれば返さないが……」という何とも情けない立場が日本だ。いい加減に判れよ、日本人。 GDP比で世界一、国が借金を抱えている日本では金利を上げると財政がさらに悪化してしまうので、金利はできるだけ低いままにしておきたい。しかし、そうすると他国との金利差が開いて通貨安が進む。通貨安と資源高騰によって、インフレが加速する。(私の案はMMT理論を完全否定はしないが、現在の国際金融制度下では手放しで賛成できない) 日本はこの30年で「政府の国民に対する金融制裁」で貧困と格差が拡大し、全く変わり果てた姿になってしまった。日本政府は決して我々国民を助けてなんかくれない。日銀、財務省は、国際金融資本のグレートリセットの従順な奴隷と化している。 日銀の金利据え置きと円安、インフレの進行、それは国際金融資本の僕(しもべ)としては満点だ。日本政府の高齢者に対するコロナワクチンの継続的な接種の勧めは国家財政を良くするのだ。これはどういう意味を持っているか、皆さん判りますか? もう一度言う、日本政府は決して我々国民を助けてなんかくれない。全く真逆なことを考えている。はっきり言おう。人減らしだ。 いまだにコロナワクチンを有効で安全だと信じている人もいるが、コロナワクチン接種を進めた結果、死亡者数が増加した。コロナそのものが死因ではなく、ワクチン接種による免疫力低下で、癌や免疫不全による死者が増えた。2月の死亡者数は、前年比で13％程度多くなり、3月の死亡者数も、前年比で10％超の増加になるようだ。いわゆる「超過死亡」である。この先、もっと増えるだろう。 政府は、若者にはコロナワクチンの4回目接種は求めないと言い出した。当たり前のことだが、その裏で、高齢者にはワクチンを打ち続けさせようと躍起になっている。厚労省はノババックスのワクチンを新たに承認し、1億5千万回分の供給契約を結んでいる。これはもう、厚労省と財務省が結託した「令和の姥捨て山」さながらの人減らしとしか思えない。
ある試算がある。ぞっとするいやな試算だが、政府、財務省の役人の一部はここまで考えている。何せ、悪知恵が働き頭が切れる。(しかし本当は地頭の悪い面々かも知れない……。) 日本人の平均寿命は84歳。この人たちに対する支出は、年金で平均月額12.3万円（年間147万円）、健康保険は75歳以上で一人当たり92万円、9割を健康保険が負担するとして82万円。その他に生活保護費や介護費なども考えると、後期高齢者に1年長生きされると、一人につき250万円程度の公的支出が必要になる。 65歳以上の高齢者は3,640万人いるが、65歳以上の高齢者の寿命を1年縮められれば、250万円×3640万人＝91兆円の支出を減らすことができる。寿命を5年縮められれば、455兆円の支出を減らすことができる。 年金を払いたくない政府は、年金を薄く引き下げながら、受給年齢をどんどん後に引き延ばそうとしている。まるで国家的詐欺だ。 国と地方の債務の合計は1200兆円くらいだが、100兆円から500兆円、将来支出を削減できれば国家財政にとって大きい。これにインフレを組み合わせれば、日本の実質債務をさらに減らすことができる。 繰り返す。「日本政府は決して我々を助けない。日本国民に対する金融制裁」が、平然と行われている。ドル円レートがいよいよ130円を超えるレベルの円安となった。20年ぶりの円安である。日本政府は「注視する」だけで円安の対策をしないし、するつもりもない。 2019年に10％に引き上げられた消費税は、コロナ禍の中でも決してこれを引き下げようとしなかった。日本人が取られている税金は消費税だけではない。 国は所得税、住民税、固定資産税、復興税、自動車税、ガソリン税、酒税、タバコ税、贈与税、相続税……等々、あらゆる税金を国民に課しているのだ。まさに税による「日本国民に対する金融制裁」である。
それだけではない。日本政府は社会保険料を厳しく徴収しているが、この社会保険料は20年間で35％も引き上げられている。これもまた「日本国民に対する金融制裁」である。 国民の所得に占める税金や社会保険料などの負担の割合を示す「国民負担率」は、令和3年度は前の年度をわずかに上回って48％とこれまでの最大となるという。 これでは、江戸時代の過酷な年貢の取り立てよりひどい。 企業を助けるために非正規雇用の拡大を促進し、グローバル化と称して安い人材を求めて国外に工場を作る動きを加速し、さらに国外から安い労働者を大量に入れるようになった。 しかしそうして日本企業が働いても、国際金融資本の中に、どっぷりと漬け込まれた、世界で一番のカモが日本なのだ。日本人の稼いだ金が、金融資本家の許に流れていく。日本国民がこれだけ自国政府に金融制裁されているのだから生活が苦しくなるのは当たり前だ。 コロナ禍で国民が苦しんでも、物価が上がっても政府は国民生活を救おうとしなかった。特別一時金の支給も10万円をたった1回やっただけだ。コロナ禍は2年以上も続き、政府は何度も緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの強制をしただけである。日本政府は我々の生活の足を引っ張った。小池百合子東京都知事を初め、全国の知事達も、我が身かわいさで、国民の人権を規制した。国会に籍を置く全ての既存政党も、作られたパンデミックに気がつかず、あるいは故意に、マスコミと一緒になってPCR、PCRと狂ったように騒ぎ立てた。
1992年以降、世界的に温室効果ガスの排出量を削減するべきだという議論がおこった。 「今のままだと人々が生活を変えてCO2排出を減らさなければ地球が滅びる」と、民主党のアメリカ元副大統領のアル・ゴア氏が叫んだ。そこから一気に脱炭素、CO2排出削減などが、あれよあれよと一人歩きして現在に至っている。このプロパガンダは見事に成功した。 その「地球温暖化」の理論根拠が曖昧のまま、「脱炭素で地球を救おう」「グレート・リセット」と叫んだ。そのくせ、ロシアのウクライナ侵攻で、炭素資源の天然ガスをロシアに止められようとすると忽ち、ドイツをはじめとするEU諸国の実経済・生活そのものが成り立たなくなってしまうので、平気で二枚舌を使う。さすが欧(よー)羅(ろっ)巴(ぱ)。
グレートリセットの最大のプロパガンダは、全世界のマスコミだから、都合の悪いことは一切無視する。しかし最近では、地球の温暖化と言うよりは「地球気候変動の苛烈化(極端に熱くなり極端に寒くなる)」を指摘する論文が多い。曰く、太陽そのものの変化、地球軸の変化などが主原因という。それらの論文を冷静に読んでみるといい。 CO2を減らそうと、大量の太陽光パネルが作られているが、生産地は中国ウイグル地区の強制労働によって作られ、しかも製造には何倍もの石炭燃料コストが掛かり、発電効率が悪く、自然を破壊し、自然災害を更に悪化させ、耐用年数は10年と少なく、処分しようとしても汚染物質が残る環境に最悪のシステムである。電気自動車もそのバッテリーの廃棄汚染、自然発火事故が多発している。日本には燃費に優れた高性能の軽自動車があるではないか。自然破壊と災害を増幅させ、中国製のバッテリーを積んで、高い電気自動車を買わせて、貧困格差を増大させ何がSDGsだ。バランス感覚を失った原理主義、「脱炭素」の許に新しいもうけ口に群がっているだけなのだ。狂気の沙汰だ。銭のために企業家達はその魂を悪魔に売った。日本には自国を愛するまともな企業経営者は居ないのか……。
戦争好きの米民主党、ネオコン達から利用するだけ利用された日本人。何百発の核ミサイルを日本に向けたまま、日本国内に人的・経済的浸食をし続けている覇権国家中共。その微妙なこの時期に、政府はあろうことかロシアに「経済戦争の宣戦布告」をしてしまった。ここはお得意の「玉虫色」でよかったのだ。外務省には重層的思考の戦略家はいないのか。もっとしたたかになれないのか。馬鹿にも程があるわ。 虚偽の上に成り立つ軌道を修正するためには、まずは自身の頭を一度リセットしなければならない。間に合わないかも知れないが、決してあきらめてはいけない。そのためには一人でも多く、真っ当に考えられる頭と覚悟の哲理を持った愛国者が必要だ。 「破天荒解」～初音の裏殿・第二巻～を是非読んで欲しい。今、日本人は何をどう考え、何をせねばならないかが、見えるはずだ。 2022.5.25 春吉省吾
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●YouTube「春吉省吾チャンネル」(「冬の櫻」「秋の遠音」「怪物生成」の動画など)〈作品のイメージ動画発信〉