【企業分析】商船三井の事業内容・強み・弱み・業績・株価・競合他社比較

はじめに

ご覧いただきありがとうございます。

このページでは、転職活動や営業活動を行っている方向けに、商船三井の会社概要・事業内容・強み・弱み・業績・株価・競合他社比較を実施していきます。

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それでは、商船三井の企業分析を始めてまいります。

会社概要

海運大手3社（商船三井・日本郵船・川崎汽船）の一角。前身は瀬戸内船主55人が現物出資し1884年に設立した大阪商船である。三井物産の船舶部が1942年に分離独立してできた三井船舶と64年合併、さらに99年にナビックスラインと合併し今日の姿となっている。

出典：
・四季報：https://shikiho.toyokeizai.net/stocks/9104
・商船三井会社HP：https://www.mol.co.jp/corporate/
・日本郵船歴史博物館 HP ：https://museum.nyk.com/kouseki/200909/index.html

事業内容

商船三井グループは、商船三井及び連結対象会社500社(うち、連結子会社373社、持分法適用会社127社)からなり、海運業を中心にグローバルな事業展開を図っている。商船三井グループの事業は、ドライバルク事業、エネルギー・海洋事業、製品輸送事業、関連事業及びその他の5セグメントに分類されており、それぞれの事業の概要は以下のとおり。

■ドライバルク事業

商船三井並びに関係会社を通じて、ドライバルク船(火力発電用の石炭を輸送する石炭船を除く)を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っている。

■エネルギー・海洋事業
商船三井並びに関係会社を通じて、火力発電用の石炭を輸送する石炭船、油送船、海洋事業・ＬＮＧ船等の不定期専用船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っている。

■製品輸送事業
商船三井並びに関係会社を通じて、自動車専用船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っている。また、コンテナ船の保有、運航、コンテナターミナルの運営、航空・海上フォワーディング、陸上輸送、倉庫保管、重量物輸送等の「トータル・物流ソリューション」を提供している。さらに、関係会社のフェリー各社が、主として太平洋沿海及び瀬戸内海でフェリーを運航し、旅客並びに貨物輸送を行っている。

■関連事業
ダイビル㈱を中心として不動産事業を行っているほか、関係会社を通じて、客船事業、曳船業、商社事業（燃料・舶用資材・機械販売等）等を営んでいる。

■その他
主として商船三井グループのコストセンターとして、油送船とＬＮＧ船を除く船舶の船舶管理業、グループの資金調達等の金融業、情報サービス業、経理代行業、海事コンサルティング業等を営んでいる。

各事業別の概況（2022/3期）は以下の通り。

事業系統図は以下の通り。

出典：
・商船三井有価証券報告書：https://www.mol.co.jp/ir/data/form/pdf/yuho_21.pdf
・商船三井2021年度定時株主総会招集通知： https://www.mol.co.jp/ir/data/report/pdf/houkokusho2021.pdf

強み

1）財務基盤の安定性
　直近期である2022/3期の自己資本比率47%、経常利益7,217億円、フリーキャッシュフロー2,001億円等を背景として、信用力が高いとされるA格付を獲得しており（日本格付研究所（JCR）：A格付、格付投資情報センター（R&I）：A-格付）、財務基盤の安定性は高いと評価できる。

2）高いマーケットポジション
船隊規模（全船種）はChina COSCO、日本郵船に次ぐ世界3位（800隻）、自動車船の船隊規模は日本郵船に次ぐ世界2位（93隻）、LNG船では世界1位（113隻）と業界大手としてのポジションを確立している。

3）新しいビジネスへの積極姿勢
海運業において培った高い技術力を生かし、ハイブリッド船の開発に投資を行ったり、横浜国立大学とともに、人工知能（AI）を用いた「海運ビッグデータの分析と活用」の共同研究を行ったりするなど、新しいビジネスに対し積極的である。
 
出典：
商船三井HP（社債・格付情報）：https://www.mol.co.jp/ir/stock/rate/
商船三井 INVESTOR GUIDEBOOK 2022 ：https://www.mol.co.jp/ir/data/ig/pdf/i-guide2022.pdf
商船三井　プレスリリース　世界初の新造ハイブリッド自動車船「EMERALD ACE」が竣工
商船三井　プレスリリース　横浜国立大学との海運ビッグデータ活用に関する共同研究を開始

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