本物のお金持ちこそ｢現物投資｣が抜群にうまい

私は、「本物の大富豪」100人以上と直接、会ってきました。そのなかには文字どおり、資産の「ケタが違う」お金持ちが大勢いました。若年の大富豪とも会いました。

本物のお金持ちとは、「お金をたくさん持っている人や、高収入の人」ではありません。そうではなく、「自動的にお金がたくさん入ってくる仕組みを持っている人」のことを指します。資産家はそれを「金の鶏を飼う」と表現します。「金の卵」を産み続けてくれる「金の鶏」を飼うことが、最も大切なのです。

そもそも実物資産とは

「実物資産」とは、土地、建物、金やプラチナのような貴金属、絵画やワインなど、実際に形があり、それ自体に価値がある「現物」のことを指します。こうした実物資産を購入・所有して、その値上がりを期待する投資方法を実物資産投資といいます。実物資産は現物資産と呼ばれることもあることから「現物投資」とも呼ばれます。

一般的に投資といえば、株や債券、投資信託などの「金融資産」への投資を思い浮かべますが、これらの金融資産は証券などの紙や電子データ上に存在し、文言としてその価値が担保されているので、実物投資との対比として“ペーパー投資”などと呼ばれることもあります。

近年、インフレの進行やウクライナ戦争によるエネルギー高などにより、貨幣や金融資産と対極にある実物資産に注目が集まっています。

この傾向は、今後も続くので、実物を資産として所有することは分散投資の観点からも有効です。この考え方は富裕層も同様にとっており、資産防衛の意味合いもあって富裕層は必ずといってよいほど保有資産のポートフォリオに実物資産を組み入れています。

実物資産投資のメリット

実物資産のメリットは、金融資産とは異なる価値を持っているため金融市場の不安定化に強いことです。金融市場が不安定化すると実物資産の安全性に注目が集まりやすくなるため、コロナ禍によって金融市場が不安定化した時には金の価格が大きく上昇する局面がありました。「株は今後不透明なので、安全資産である金を持っておくべき」と考える投資家が多くなったのが最大の理由です。

実物資産には、安定したキャッシュフローをもたらす資産もあります。例えば、マンションやアパートや軍用地のような不動産投資が代表的です。軍用地は賃借料として、政府からお金が入金されるため安定したキャッシュフローが期待できます。
※絵画や彫刻品などの美術品の場合、そのようなキャッシュフローは発生しにくい

また、実物資産は資産自体に一定の価値があるため、経済が下降する局面でも価値が急落しにくく、キャッシュフローが減りにくいメリットもあります。

実物資産は、株式や債券といった伝統的な金融資産とは異なる値動きをします。例えば、株式市場が低迷している場合でも、実物資産の価値は上昇する可能性があり、ポートフォリオ全体として資産額の増減が小さくなるなどです。

そのため、ポートフォリオの一部に実物資産を加えた分散投資を行うことで、ポートフォリオ全体のリスクを低減する効果があります。

実物資産投資のデメリット

実物資産は物理的な資産であるため、損傷や盗難のリスクがあります。特に高い価値を持つ実物資産は盗難の標的になりやすく、大きな劣化・損傷が生じた場合には価値が大きく下がることに留意しなければなりません。

そのため、実物資産を損傷や盗難のリスクから守るために、セキュリティが確保された最適な環境で資産を保管できる銀行の貸金庫などの活用が必要になります。

実物資産を保有し続けるためには、維持コストがかかります。例えば、マンションの場合には、状態を保つための定期的なメンテナンスや天災に備えた保険料が必要な場合もあります。

実物資産投資を検討する際には、長期的なコストを考慮したうえで投資の収益性を見極めましょう。

実物資産は、金融市場のように瞬時に売買できず、買い手が見つからなければ現金化できません。

例えば、美術品のようなコレクションアイテムは、金融市場と比べて市場規模が小さく、売却までに時間を要する場合があります。また、不動産投資の場合でも物件の売却に手続きや時間を要するため、すぐには売買が成立しません。

実物資産の現金化には、ある程度の時間がかかることに留意する必要があります。

まとめ

　日米それぞれの金融政策決定会合の結果が7月31日に発表されました。日本銀行は引き締めスタンスに、米国の中央銀行に当たるFRB（連邦準備制度理事会）は緩和スタンスに入りつつあることがはっきりしました。

「日銀は利上げ」、「FRBは利下げモード転換」で、一時1ドル＝149円台まで円高ドル安が急進しました。日本株は、「円安株高」から「円高株安」に転換しつつあります。

ここまで実物資産に投資するメリットやデメリットをお伝えしました。金融危機やインフレにも強い実物資産を持っておくことで、金融資産が目減りしてしまった場合のリスクにも備えることができます。

「今は株式投資や投資信託などの金融資産しか持っていない」という方は、実物資産である「不動産」にも投資する選択肢を考えておくと良いでしょう。ただし、大幅に金融資産を減らして実物資産を増やせば良いという訳ではありません。

私は、保有資産の3分の1を不動産に投資することをおすすめしています。これは資産の三分法に基づいたもので、ローリスクローリターンの預貯金（金融資産）、ミドルリスクミドルリターンの不動産（実物資産）、ハイリスクハイリターンの株式（金融資産）を3分の1ずつ持ちましょうという考えです。

この機会に、資産形成のポートフォリオの中に実物資産に組み入れることを検討しては如何でしょうか。

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