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過去の米国株暴落のデータをまとめてみた

はじめまして。
個人投資家のKooです。

普段は割安成長株投資をやっており、本当は自身のポートフォリオの銘柄を紹介をたまに紹介するつもりです。

ただ、書き始めのタイミングが前日に日経平均が大幅、ナスダックも大幅下落しており、波乱になりそうな時期だったので、調べたことを記事にしてみることにしました。

自身のためまとめているものではありますが、せっかくまとめたのを公開します。
色々なデータやチャートを手作業でまとめてるので、誤り等がございましたらご教示くださるとありがたいです。


一日の暴落率

1位:1987/10/19 ブラックマンデー(▼22.6%)
2位:2020/3/17  コロナショック (▼12.9%)
3位:1929/10/24 ブラックサーズデー(大恐慌)(▼12.8%)

※リーマンショックの頃は、7-8%弱の下落率の日が頻発していた感じです。
(すべて2008年。10/15(▼7.9%)、12/1(▼7.7%)、10/9(▼7.3%)、9/29(▼7.0%)、10/22(▼5.7%)


過去のショック局面の下落率と期間、回復に要した期間

Ⅰ.1929年世界大恐慌

  1. 下落率・期間
    約2.3か月で▲47.5%下落
    約2年10ヶ月の間にS&P500指数が▲86%下落

  2. 高値回復に要した期間
    約25年

  3. 教訓
    そのうち、反発すると思って 手出しするのはリスクが高い。

 株式市場は1930年の夏から本格的な暴落を始める。ダウ平均株価は10月には200ドルを割り込み、31年4月に150ドル割れ、9月には100ドル割れとなった。株価の下げはさらに続き、32年7月8日に41.22ドルにまで落ち込んでしまった。ピーク時の実に10分の1の水準だ。

 この間も、一時的な株価回復が幾度となくあった。株高への未練を捨てきれない投機家たちは、「ここが底値だ」と買い戻したことで、傷口を広げていく。


 激しい株価変動に翻弄された末に、自ら命を絶った者もいた。この頃、街ではこんな噂が広まっていた。宿泊客にホテルの支配人がこう尋ねているというのだ。「眠るための部屋をお望みですか?それとも飛び降りるための部屋ですか?」と。

 こうして大恐慌期のダウ平均の推移を振り返ると、フェイク相場に幾度となく騙され、煮え湯を飲まされた人々の姿が浮かび上がる。しかし、これは何も大恐慌期に限ったことでなく、これからも何度でも繰り返されることなのだろう。

 株価はその後も低迷を続けた。1937年にかけてダウ平均株価は200ドル近くまで回復するが、38年にかけて再度下落基調に転じて一時100ドル割れとなる。ダウ平均株価が29年に付けたピークを超えたのは54年11月のこと。株価の回復に25年が費やされたのである。

日経ビジネス https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00319/061700001/

「大した理由でないのに暴落が起きた」ということこそが、事の深刻さを表しているのである。暴落の原因はバブルだったという事実そのものにあり、それ以外になかったのである。だからこそ、暴落が止まる理由はないのである。

バブルが完全に崩壊するまで、反転があればあった分だけ再度下落するのである。だから、私は、暴落は乱高下を繰り返しながら継続すると考える。

東洋経済オンライン https://toyokeizai.net/articles/-/797710?page=7


Ⅱ ブラックマンデー

  1. 下落率・期間
    数時間で▲22%の下落

  2. 高値回復に要した期間
    約2年

  3. 教訓
    自動注文などにより売りが売りを呼んだような場合、そこまで傷口が広がらず戻ることもある。


Ⅲ サブプライム&リーマンショック

引用:investing.com
  1. 下落率・期間
    2007/10から2009/3まででS&P500の下落率は▲56%
    サブプライム:1年で約20%下落
    リーマン破綻:5か月で約40%下落

  2. 高値回復に要した期間
    約4年

  3. 教訓
    解決策(金融不安)が見えていないような中で、そのうち、反発すると思って 手出しするのはリスクが高い。
    リーマン破綻後に、材料出尽くしだろうと打診買いした場合、約42%の損失を被ってしまう。

「リーマンショック」の特徴は「世界恐慌に次ぐ株価の下落率」と「債券の大幅下落」です。

出典:ファイナンシャルスター


Ⅳ コロナショック

引用:investing.com
  1. 下落率・期間
    1か月で37%程度の下落

  2. 高値回復に要した期間
    約5か月

  3. 教訓
    原因がはっきりして、解決(ワクチン、経済対策)が見えてくれば、そこまで傷口が広がらず早期に戻ることもある。



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