ホテル事業者の実感とは？最新アンケートから読み解く効果的なインバウンド施策
つい数ヶ月前までは各メディアやSNSである種の驚きを持って取り上げられていた"インバウンド観光客の増加"ですが、ここ最近は実際に生活をしていても実感をするに至っており、もはや増えていくのは当たり前だという熱量となってきています。それでは、実際のところどうなのか。本日は、最もインバウンドの熱量を感じているであろうホテル事業者の方々のアンケート結果を紹介したいと思います。
調査概要：ウィズコロナのホテル運営とDX活用に関する意識調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年3月1日〜2023年3月28日
有効回答：20〜60代の宿泊事業従事者55名
7割の事業者が復活を実感。「増えると思う」を含めると8割強の結果に。
データ会社のメトロエンジン株式会社が2023年3月に実施した調査によると、およそ7割の事業者が増加を実感しているとの結果が出ております。世界各国において旅行が活発となっていますが、入国規制を緩和してからまだ日数が浅いにも関わらずインバウンド最前線でこのような結果が出るあたりは、やはりコロナ前と同様に、あるいはそれ以上に日本が「旅行大国」であることの証明といえます。
ちなみに、「どの地域からの観光客が多いと感じるか」という質問には、およそ40%の方が、東アジア地域(中国、韓国、台湾など）が多いと感じる、と回答をしているとのこと。
インバウンド取り込み施策として多く実施されているのは予約サイトと翻訳機の活用という結果に。改めて問われる受け入れ準備とは
日本全国に無数あるホテルの中で宿泊先として選ばれるためには、しっかりとした受け入れ対策が必要となります。施策についての質問では、3割を超える方が、予約サイトの活用や特別なキャンペーンやプランの実施との回答をしています。旅行客の情報収集習慣や旅行スタイルの変化により、もはや効果的な集客を実現するためにはインターネットメディアの活用は避けて通れない施策となっているのが実態のようです。
また、各種SNSなどでは「日本2泊3日旅行攻略」などのように、旅のモデルコースを紹介した投稿が人気を集めるなど、以前にもまして"旅マエ"に情報を掴んでいく傾向にあるようです。様々な企業、様々なユーザーがあらゆる投稿をしていく中、インバウンド需要を狙う企業にとっては今、ただ投稿する、ただやるというだけでなく、効果的なSNSプロモーション活動をすることが求められています。
