秘密の【証券価値】
新NISAを利用した株式投資こそが最強の副業!?
~証券価格や希少価値の裏側に隠されたアブノーマルな世界~
最近では、日銀が株を売るとかあり得ない事を真しやかに騙るとんでもない経済音痴の投稿が世間を賑やかにしているようです。
仕事をしない経産省は、明らかな風評の流布なのだから、野放しにせずケジメとして捕まえて罰金を取って欲しいものだ。嘘をつくにも程がある!!
中央銀行である日銀が株を買っていたら世界的な大問題ですよ。
株ではない証券(ETF)だから米国でも日本でも許されるのであって、中央銀行が株を買ったら暴騰が収まる事を知らず、何でもありの中国になってしまいます!?
偏差値の低い記事だが、実際はどうなのだろう?オレオレ詐欺と同じで騙されてしまう人がいるのだろうか?
という事で嘘が大きく拡散される世の中を生き抜く為に、今回は、証券価値について騙されない為の教養を身に付けましょう。
後編では、今回限りの大サービスとして、物価上昇率などについて、詐欺師のロジックで騙ります。
聞きたくない(^-^;なんて言わずに納得できるように騙って差し上げますから未来へと遅れず着いて来て下さい。
一般的に証券と呼ばれる金融商品を説明すると、債券、株券、投資信託等の売買可能な権利(利息、配当、成長性、現金保有率等に価値を求めて資産価値が認められたもの)であり、電子商取引がなかったころは、実物の証券や証書が取引きされていた事から「券」という名残があります(権利を証券や証書にしていた事から、以前は高額な名義変更手数料や保管料が発生していました)
※この内容を証書として確認できないから現代は詐欺師の狩場となっている。
一方、仮想通貨と呼ばれる暗号資産を説明すると、そもそもが券ですらない。
高度な数学的条件を満たし、とてもペーパーでは管理できない桁数の数列を電子的に照合する事で暗号である事が認定され、ブロックチェーンで監視・有効であることの認証を元に価値を求めようとする新たらしいトレードのシステムである(限界数を示す事により稀少価値が発生し、この価値に応じて支払われる電子マネーのような用法が可能な電子信号)
いずれも相場で売買される事により価値が決定されるという根本は同じなのですが、両者には大きな違いがあります。
簡単に説明すると、証券には
①権利を保証する胴元が存在する。
つまり生産性や徴収に対しての価値を認めたものである。
これに対して、仮想通貨には①がない。
しかし、価値を認める方々により
②信用性と有限性と流通性
に価値観を肯定され、生産性も徴収もないのに仮想通貨市場に流入した現金を暗号で引き出すバンク的な役割を果すことで、事実上の価値が生み出されているのである。
世の中のあらゆる物には、流通性があれば現金換算された価値が生じるわけで、その代表例が興味のない者から見ればゴミにしか見えないコレクター品でしょう。
詰まるところ、「我思う、故に我あり」と親戚関係だから価値があるのです。
それではここから騙されない為の持論を皆様に騙ります。
企業の総株数は、四季報等で確認すれば分かるように、発行株式株式数が決められ、公表される仕組みになっています。
しかし、現在の日本では、この総株数を超える証券を株と勘違いさせて個人に売り付けていることをご存じでしょうか?
株ではなく証券というところが、国民を騙す犯罪ではないか?と問われるところでしょう。
極端な話をすると、契約の自由を悪用するネット証券やファンド等が国民に実態のない証券を売り付けているわけだが、有限性を否定した証券は、元価値の数倍の証券を売っても更に売ることが理論上可能になります。
自ら不公平な相場に入り込んだ初心者が買った証券については、価格を暴落させて損をさせることなんて簡単なことなのです!!
暴落させる事を自由自在にさせているのが、需要を無かったものにできるネット証券が推奨するPTSや信用貸株、現物株を買わない投資ファンドなのです。
ハッキリ言うと皆様が危ないと声高らかに宣う仮想通貨は間違いのない有限性が担保されているわけであり、相場に参加している。
一方、有限性を否定した証券を売買している上に、相場に参加しているかすらわからないネット証券の利用者や投資ファンド、指数投資のお客様(毎度です)
仮想通貨を買うよりも危うい複販品の証券をレア物価格で買っているのに、人の事を危険だとか言っていて大丈夫でしょうか?
不景気になると私設市場の倒産・閉鎖、ファンド解散、仲介金融機関の倒産があれば財産がなくなりますよ?
バブル崩壊を忘れた頃、再度同じ過ちを繰り返し、株と勘違いして証券を買い、株を買えないまま暴落を味わう(間抜けな国民は株を持っていないのだから、何度でも大暴落で損をさせることができる何んて軽んじられている?)
そして、騙された方々が仮想通貨よりも危険な実体も有限性も否定した証券を買うから、株やファンドは危ないという認識が世に広がってしまったのでしょう。
手数料が安いネット証券で取引きするという事は常に有限性を否定された証券を売買させられる危険性を伴うものであり、投資信託に人気がないのは、株を買わない投資信託に値上がり益は期待できないから?
(株式の買付けを行わないから大株主名簿に名前がない。だから実態は詐欺ではない村上ファンドが人気になる)
騙す側と騙される側、こんなにも危険な関係なのに証券会社を選ぶというのが投資の初歩なのです。
PTSに限らず、無から有を生み出した商品には、発売元が手を引けば価値を失う危険性が潜んでいます。
ブルジョアが何故わざわざアメリカに渡り投資する必要があったのか?を調べてみることです。
庶民は、最初から不利な立場に立たされた上で支配者層のマスコミやブルジョアと相場を通して争う事になるのです。
いくら投資を勉強しても、全く見向きもしない斜め上で勝ち筋を踏み外しているのだから、初心者が勝てないのは当然の結果だったということです。
投資先を選ぶだけで勝てる?なんて甘い世界ではありません。
利用する証券会社を選んだ時から勝負が決まっているというお話しでした。
最後に不利な条件で戦う庶民の為に今後予想される物価上昇率等について騙ります。
投稿を読んでいると、柔軟で合理的な考え方でも経済となると???な方が多いのだなと感じさせられます。
投稿では物価高について不満を漏らされているのですが、調べる気になれば、物価高は10年前には2倍の物価高が見えていました。
私は海外住まいの友人から話を聞き、既にインフレが始まっているとしっていました。
マスコミは誰かが利益を得る為に約10年インフレを隠しとおしたのかもしれませんね?
不満を漏らす人への忠告は、そんな未来が来る事は、金の取引き価格が高騰したくらいのところでは気付くべき問題であったはずです。
情報は自らが求めないと口を開けて待っていても餌を運んでくれる者などいません。
困るならば、対策を講じなかった自己責任であり、他に責任や批判をぶつけるのはお門違いだと思います。
物価高は、世界的な事です。
本題ですが、国民の将来を不安視した政府が新しいNISA制度を1昨年6月に発表しているはずです。
偉い学者さんが、予想に予想を重ねて作り上げた制度です。
意味なく3倍という訳ではないと皆様も気付かねばならない。
何故3倍もの大幅な増額を行ったのか?何故永久非課税にしたのか?を考えれば見えてくることです。
政策に携わる偉い学者さんが近未来において物価3倍以上を算出した可能性が高い
ということです。
ここまで解説すると、政府が描く未来予想図も概ね見えるはずです。
現金価値は1/3か?
恐ろしいほどの再編成の波が世の中を襲うかもしれません。
既に大手企業は、初任給30万円の時代であり、この金銭感覚が物価に反映されます。
不安ばかりを煽るマスコミ(マイナス)のように誰かを責めても結果は変わりません。
不満を漏らさず、未来に向けて、今やるべき事をやる。
今を懸命に生きましょう!
追記:私は株に関わる投資ファンドや積立投資も絶対にしません。
証券会社が介在する限りにおいて、株以外の証券は我々の利に沿わない危険なルールで縛ったものであるというのが理由です。
ネット証券には、人を騙すよう真似をせず、有能なファンドマネージャーを育てて、堂々と儲かった分の数%を手数料として頂くくらいクリーンな形で正々堂々と商いを行って欲しいものです。