JKにわかるように簿記2級の税効果会計解説してみる。⑤ 減価償却費
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今回は、簿記の2級の範囲の論点の税効果会計中でも減価償却費という論点について書いていこうと思います。
もし気になる方は最後に前回までの記事を載せているので最初から読んで貰えるとわかりやすくなると思います。
減価償却費で税効果会計をする必要性
簿記2級の税効果会計で減価償却費の論点が出てきます。
では、なぜ減価償却費について税効果会計が必要になるのかを考えていきます。
・例題
簿価1,000の機械を購入した。
法定耐用年数は5年だったが、会計上は4年で減価償却を実施した。
実行税率30％
前の4回目まで記事を見た頂いた方なら何となく理解していただけると思いますが、税務と会計のズレというものに着目します。
今回の減価償却のズレは、償却期間のズレです。
税務では5年、会計では4年といった形でズレが生じています。
これが将来減算一時差異です。
文字だけだとなんだかわかりにくいですよね。
では次のタイムスケジュールでどれくらいズレが生じているのかを確認していきます。
タイムスケジュール
図を見ていただくとわかるのですが、税務の減価償却費は年間200（1,000÷5年）ですが、会計の減価償却費は250（1,000÷4年）になっています。そして5年目は会計はゼロです。
1年間のズレは加減算という欄をみていだくとわるのですが、減価償却費の差が会計利益と税務の所得のズレになっています。
また、会計上の簿価と税務上の簿価のズレ留保金額の欄になっておりまして、5年目には差はゼロになります。（いわゆる差異が解消された状態）
仕訳
1年目から5年目までの仕訳をおこしてみました。
仕訳は法人税等調整額の欄を見て頂ければ金額のつながりがわかると思います。
1年目では、減価償却費のうち50が税務上の損金にはならないので、50×30％＝15が法人税等調整額と繰延税金資産資産を計上する必要性があります。
まとめ
減価償却の論点は長期間にわたって税効果が発動するため、最初は難しいと思います。そのため、スケジュール感をだして考えると比較的わかりやすくなるかなと思います。
今回のケースでは会計が4年で早く減価償却が終わるなんだけど、税務は5年で1年遅れて減価償却が終わるという前提で考えていただけるとわかりやすいかなと思います。
参考Excel
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