勝負の2021年へ。風の時代にOOH広告が見せる変化とは。

2020年12月27日 20:07

7月に始めてちょうど半年、週1回更新を続けておりまして、本日で26回目の記事となります。読んで頂いてありがとうございます。

2020年最後のnoteになるので、まとめも兼ねて僕が今年感じたOOH業界の変化について書いていこうと思っていますが、ツイッターのタイムラインで、今年の12月23日で1802年から続いてきた地の時代が終わり、風の時代へ変化するといった話が流れてきまして、

今日あたりから風の時代。まさに、ぼくがビジネスからサウナに行った感じにピシャリ！ pic.twitter.com/m8juOeIzRa
— 箕輪厚介 (@minowanowa) December 22, 2020

ここであげられている変化が、OOH業界で僕が感じている変化と非常に近い所にあったので、本日は「風の時代で変化するOOHメディア」をテーマにすることにしました。

（※特に占星術に詳しいわけではありません）

今回も海外の事例を挙げながら日本国内の状況にも言及しつつ、OOH業界に起きている変化を見ていきます。

シェアリングエコノミーの媒体化

シェアリングエコノミーサービスは都市に大きな変化を与えました。

Aibnb/We chatに代表される場所や施設をシェアするサービスや、Uber/Limeなどの交通手段と移動をシェアするサービスは、一般人が当たり前に使うものとなっています。

サービス利用者が増えれば広告ビジネスの可能性が広がるのは当たり前ですが、シェアリングエコノミー×OOH広告にチャレンジする事業者が少しずつ増えている実感があります。

まずはシェアオフィス×OOHの事例を紹介します。

コロナで在宅勤務が加速する中で、リモートオフィスへの期待感が高まっているのは、皆さんが感じる所かと思いますが、アメリカのOOH媒体社「Light box Video Network」は、We Workと業務提携を行いWe Workの施設内にデジタルサイネージを設置、広告販売を行っています。

ビジネスマンを中心にターゲットの絞りやすいシェアオフィスは交通広告を代替するメディアとして機能することも期待されるでしょう。

アメリカからもう1社、OOH業界注目のスタートアップ企業があります。「Firefly」という会社なのですが、タクシーの屋根の上にデジタルサイネージを設置・広告販売する事業を行っています。

Uberドライバーの給料が安いという社会問題を解決するべく立ち上がったこの会社は、車体にサイネージを設置する代わりに月額で料金をドライバーに支払っています。

(カリフォルニア・ニューヨーク・フロリダなど多くの州で既にビジネスをスタートしています）

また、Fireflyは効果の可視化にも積極的で、リアルタイムに車両の位置情報を取得し、モバイルデータを活用してサイネージ接触者と非接触者における効果計測を行っています。

移動＝鉄道、仕事＝会社という価値観の変化が、新しいOOHメディアを生んでいます。

LGBTQや人種差別を広く理解してもらう

黒人差別問題を中心に人種問題に再び世界の関心が高まっています。僕の家から徒歩5分の場所で大規模デモが行われるなど、自分自身にとってもとても身近になってた2020年となりました。

(多くの人が声をあげる姿を体感）

今年、各企業はOOH広告を活用して人種やLGBTQに絡めたメッセージ発信を行っています。

(Tiktokは黒人系アーティストのみを使ったOOH広告を展開）

（RedBullはLGBTの象徴であるレインボーフラッグのカラーと商品を絡めた広告を掲出）

OOHの特徴である、「興味のない人にも広く知ってもらうことができる」という点は、こうしたマイノリティの人々の支援に非常に良いツールだと感じていますし、問題への意識が高まれば高まるほど、OOH媒体を活用する企業が増えてくるのだと思っています。

LGBTについては、日本でもNetflixがOOH広告を活用してキャンペーンを実施していましたし、今後はますます広がるのではないでしょうか。

個人が枠を活用する時代

今年は、コロナ禍におけるクラウドファンディングの爆発的な広がりをきっかけに、これまで企業が活用することがほとんどだったOOH広告が、個人や特定の団体からも活用できる、身近なメディアになった1年だと感じています。

アメリカでは、個人でTime squareのDOOHを購入するyoutuberが現われたり、アメリカ大統領選に際して、トランプ大統領に対して反対的な団体が資金を募り投票所の近くでOOHを掲出するなどしていました。

(約1億円分の枠を買ったと言っています）

日本でも、この流れは今年一気に加速しているように感じた一年でした。

「応援広告」と呼ばれるアイドル支援に向けた広告だけでなく、SNSで誹謗中傷をやめようと啓蒙するものや、個人理念を屋外広告にといった公共性の高いメッセージ発信にもクラウドファンディングを通じて支援が集まり、OOH広告が実施されています。

また、アメリカ同様個人で数百万・数千万円規模の費用を払ってOOHを活用するという例も出てきています。youtuberとなった宮迫さんが串カツ田中のネーミングライツを購入したり、キングコング西野さんのマネージャーでオンラインサロンを運営する田村さんが六本木ヒルズのメディアを個人の費用負担にてジャックしていたりします。

最高かよ！！関わってくれた人、本当にありがとうございます。日本一のタレント西野亮廣に仕え、そして、日本一幸せなスタッフです。#えんとつ町のプペル #西野亮廣エンタメ研究所 #タムココサロン pic.twitter.com/XkdaSlSHq4
— 田村有樹子 (@tamuyorke) December 21, 2020

こうした取り組みはyoutubeやオンラインサロンのネタとして活用することで、後からお金を回収しているわけですが、個人でできることの幅が大きく広がった、時代の流れを反映していると言えるでしょう。

一方で、個人が大きな資金と影響力を持つ一方で、OOH広告は企業からの申し込みでないと購入できないなど、敷居はまだ高いです。

インターネット広告同様、広告をクレジットカードで買えるような変化が訪れると、広告主の裾野と共に、市場は一気に広がるのではないかと思っています。

テクノロジーの表現の場所として

今年の10月、中国で放映されたデジタルサイネージの3D映像は、衝撃的だったので皆さん記憶に新しいかもしれません。

裸眼3D広告って、ここまできてるのか。
ってか、2つの目を持つ人間の目だけでなく、単眼のカメラレンズにもしっかり立体的に見えるのね。不思議。
pic.twitter.com/hqyvQytEab
— 島袋孝一デラックスしまこ👨‍💻💻📲 #アプリつくるならYappli🥞 (@simakoo1) October 2, 2020

これを見て僕が感じたことは「一体どうなってるんだろう？！生で見てみたい！」です。また、OOHで可能な表現が、想像を超えるほどに進化していることを痛感しました。

テクノロジーの進化によって、体験の質が向上し、リアルの価値が高まる時代において、海外ではDOOHを表現の場所としてもらえるよう媒体社が動き始めています。

例えば、イギリスのピカデリーサーカスでは、ARを活用したインタラクティブ展開をスタートすることをリリースしました。

NewYorkのTimes squareでは、昨年、3つに分割されていたスクリーンを1つの大型スクリーンと変化させ、広告表現の幅を広げられるよう取り組んでいます。

（3つのサイネージを1つの大きなスクリーンに改修しました）

日本でも、今年のデジタルサイネージアワードで多くの大型スクリーンが受賞したのを見ると、DOOHの大型化は世界的な流れになっていると言ってもいいのかもしれません。

「こんなテクノロジーをOOHで使ってみたい。」というクリエイターからの要求は今後も増えるはずで、チャレンジを支援できる場所の提供がOOH成長のカギになりそうです。