【M&A】EBITDAをわかりやすく解説！ 読み方・計算式・営業利益との違いまで徹底解説
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EBITDAとは
EBITDAは、企業の本業による収益力を示す指標で、投資家や経営者に広く活用されています。
金利や税金、減価償却費といった企業ごとに異なる要因を除いて計算されるため、企業の本業の実力を純粋に評価できる点が特徴です。また、減価償却費は実際にお金が出ていかない費用のため、キャッシュフローに近い利益指標としても活用されます。
他社や異業種との比較がしやすいこともメリットで、特にM&Aや投資判断の場面で重視されます。一方で、利息や税金が重要なコストである場合、EBITDAだけでは経営状態を完全に把握できない点に注意が必要です。
EBITDAの読み方
EBITDAの読み方は、「イービットディーエー」 です。
英語の略語で、Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization（利息、税金、減価償却前利益）を指します。日本語でもそのまま「イービットディーエー」とカタカナで発音するのが一般的です。
EBITDAの別の読み方
EBITDAには、以下のような別の読み方もありますが、使用頻度は「イービットディーエー」に比べて低いです。
エビッタ
英語圏での略式読み。日本でも一部の投資家や経営関係者が使うことがあります。特にカジュアルな会話や口語的な場面で聞かれることが多いです。
エビダ
より短縮されたカジュアルな読み方で、特に簡潔さが求められる場面で使われます。主に英語圏での発音に基づいています。
イービッタ
「エビッタ」の日本語的な読み方に近い形で、カタカナに合わせた発音として用いられることもあります。
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EBITDAの計算式
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 償却費
営業利益: 企業の本業による利益（売上総利益から販売費や管理費を差し引いたもの）。
減価償却費: 設備や建物などの資産の使用に伴う費用。
償却費: 無形資産（例: ソフトウェアや特許）の費用。
例えば、営業利益 = 5,000万円、減価償却費 = 1,000万円、償却費 = 500万の場合、EBITDA は「5,000万円 + 1,000万円 + 500万円 = 6,500万円」です。
EBITDAの別の計算式
EBITDAは状況によって、以下の式が用いられることもあります。
EBITDA = 経常利益 + 金利費用 + 税金 + 減価償却費 + 償却費
経常利益（税引前利益）を基準にする場合。
EBITDA = 税引前利益 + 金利費用 + 税金 + 減価償却費 + 償却費
税引前利益（税金控除前）から計算する場合。
EBITDAと営業利益の違いは？
EBITDAと営業利益はどちらも企業の収益性を示す指標ですが、計算方法や評
価の目的に違いがあります。
EBITDAと営業利益の違い①：定義
EBITDA
本業の収益力を示す指標で、金利、税金、減価償却費、償却費を加えた利益。設備投資や無形資産の影響を除いて、企業の「純粋な稼ぐ力」を把握できる。営業利益
売上高から売上原価と販売費および一般管理費（販管費）を引いた利益。日常業務の結果として残る利益を示し、企業の「本業の採算性」を評価できる。
EBITDAと営業利益の違い②：計算式
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 償却費
営業利益 = 売上高 − 売上原価 − 販売費及び一般管理費
EBITDAと営業利益の違い：まとめ
EBITDA（イービットディーエー） は、企業の本業の収益力を表す指標です。営業利益に減価償却費と償却費を加えたもので、設備投資の影響を受けないため、企業の純粋な稼ぐ力を知ることができます。特に投資判断や企業比較で重視されます。
一方、営業利益は、売上からコストや販管費を引いた利益を指します。本業の効率や採算性を示すため、日常の経営成果を評価する際に役立ちます。固定資産が多い業界では、減価償却費が影響を及ぼします。
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EBITDAのメリット
設備投資や減価償却の影響を排除し、本業の収益力を純粋に評価できる。
異業種や異国の企業間での比較がしやすい。
キャッシュフローに近い利益を把握できるため、実際の資金状況に近い分析が可能。
M&Aや投資判断において企業価値の評価基準として重視される。
順番に見ていきましょう。
メリット①：設備投資や減価償却の影響を排除し、本業の収益力を純粋に評価できる
EBITDAは、利息、税金、減価償却費を差し引く前の利益を示す指標です。これにより、企業の本業での収益力を純粋に評価することが可能となります。
特に、減価償却費は、固定資産の購入費用を使用期間にわたって分割計上するものであり、実際の現金支出を伴わない費用です。したがって、EBITDAを用いることで、これらの非現金支出項目の影響を排除し、企業の営業活動から生み出される現金創出能力を正確に把握できます。
メリット②：異業種や異国の企業間での比較がしやすい
EBITDAは、利息や税金、減価償却費といった要素を除外して計算されるため、異なる業種や国の企業間での比較が容易になります。
例えば、ある企業が多額の設備投資を行い、減価償却費が大きい場合でも、EBITDAを用いることでその影響を排除し、純粋な営業活動からの収益力を評価できます。
投資家やアナリストは、異なる業種や地域の企業間での収益性や効率性を公平に比較することが可能となります。
メリット③：キャッシュフローに近い利益を把握できるため、実際の資金状況に近い分析が可能
EBITDAは、減価償却費などの非現金支出項目を除外して計算されるため、企業のキャッシュフローに近い数値を示します。これにより、企業の実際の資金状況や現金創出能力を把握する際に有用な指標となります。
メリット④：M&Aや投資判断において企業価値の評価基準として重視される
EBITDAは、企業の本業からの収益力を示す指標であり、M&Aや投資判断の際に企業価値を評価する基準として重視されます。
特に、企業の収益性やキャッシュフローの創出能力を評価する際に、EBITDAは重要な指標となります。
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EBITDAのデメリット
減価償却費や金利、税金を排除しているため、実際の利益やコスト構造を反映しきれない。
資金繰りや財務状況を評価する際には他の指標との併用が必要。
資産の老朽化や維持費用の影響を考慮できない。
業界や企業の特性により、EBITDAだけで全体のパフォーマンスを評価するのは困難。
順番に見ていきましょう。
デメリット①：減価償却費や金利、税金を排除しているため、実際の利益やコスト構造を反映しきれない
EBITDAは、利息、税金、減価償却費、償却費を差し引く前の利益を示す指標です。これにより、企業の本業の収益力を評価する際に有用とされています。
しかし、これらの項目を除外することで、企業の実際の利益やコスト構造を完全に反映しない可能性があります。例えば、減価償却費は、企業が保有する資産の価値減少を表すものであり、長期的な資産管理や投資計画に影響を及ぼします。
また、金利や税金は、企業の財務戦略や税務計画に直接関連する重要な要素です。
デメリット②：資金繰りや財務状況を評価する際には他の指標との併用が必要
EBITDAは、企業の営業活動から生み出される収益力を示す指標として広く利用されています。
しかし、キャッシュフローや純利益などの他の財務指標と比較すると、企業の資金繰りや財務状況を包括的に評価するには不十分な場合があります。
例えば、キャッシュフロー計算書は、企業の現金の流れを詳細に示し、資金繰りの健全性を評価するのに適しています。
一方、EBITDAは非現金支出項目を除外しているため、実際の現金収支を反映しない場合があります。そのため、企業の財務健全性を正確に評価するためには、EBITDAと他の財務指標を組み合わせて分析することが推奨されます。
デメリット③：資産の老朽化や維持費用の影響を考慮できない
EBITDAは、減価償却費を除外して計算されるため、企業の資産の老朽化や維持費用に関する情報を反映しません。これは、特に資本集約型産業において重要な考慮事項となります。
例えば、製造業やインフラ企業は、多額の設備投資を行い、これらの資産の老朽化や維持費用が企業の財務状況に大きな影響を及ぼします。
EBITDAはこれらの要素を無視するため、企業の長期的な資本支出や設備更新の必要性を評価する際には限界があります。そのため、資産の老朽化や維持費用を考慮した指標と併用して分析することが重要です。
デメリット④：業界や企業の特性により、EBITDAだけで全体のパフォーマンスを評価するのは困難
EBITDAは、企業の収益力を評価するための一般的な指標として広く使用されています。
しかし、業界や企業の特性によっては、EBITDAだけで全体のパフォーマンスを正確に評価することが難しい場合があります。
例えば、サービス業やソフトウェア企業など、無形資産が主要な資産となる業種では、減価償却費の影響が少ないため、EBITDAの有用性が低下する可能性があります。
また、規制産業や高負債企業では、金利や税金の影響が大きく、これらを除外したEBITDAでは実態を把握しにくい場合があります。
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EBITDAをわかりやすく解説：まとめ
EBITDAは、企業の本業の収益力を測る重要な指標です。減価償却費や税金、金利といった項目を排除して計算するため、純粋な稼ぐ力を評価できます。
特に、異業種や異国の企業間での比較がしやすく、M&Aや投資判断の場面で重宝されています。キャッシュフローに近い値を把握できる点も大きなメリットです。
ただし、資産の老朽化や維持費用の影響が反映されないため、他の指標と組み合わせた分析が推奨されます。これにより、企業の全体像をより正確に捉えられるでしょう。
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