オリンピック中止は必然

　東京オリンピックは2020年夏に開催されなければ、完全に中止されるというのは、アメリカのスポーツ誌スイミング・ワールド・マガジン編集長のクレイグ・ロードさんが語っている通り。

　国際オリンピック委員会（IOC）ヴァイス・プレジデントのディック・パウンド氏が、“新型コロナのパンデミックが来夏までに十分に抑制されない場合、日本側は、さらなる延期はできないとIOCに言った”と、４月17日のカナディアン・ブロードキャスティング・コーポレーション（CBC）のインタビューで明かしており、
「日本側は“我々は１年は延期できるが、１年以上は延期できない”と言った。」（パウンド氏）

　日本オリンピック委員会（JOC）は、来夏開催できなかったら完全中止にしたいと考えている。奴らは、結構、まともな頭を持っていた。

　アメリカ・オリンピック＆パラリンピック委員会も、オリンピック完全中止の可能性も考慮に入れて、スタッフの給与を最大20％カットする準備をしている。委員会は、“10～20％の給与カットは、現在の収益の遅れと今後数年にわたる収益の減少との収支を合わせるために必要”としており、これは、オリンピックが中止になった場合に生じる損害もしっかり考えている。奴らもまともだった。決して、利権に溺れるのではなく。

　問題は、新型コロナが１年で封じ込められるかだろうが、それに対してはほとんど絶望だと感じる。
　

　米国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチ博士は「少なくとも１年から１年半はかかるかもしれない」と、絶望視している。また、ワクチンや治療薬の開発にも、仮にできたとしても１年～１年半はかかるのが通常だと。日本の"株券印刷企業'のアンジェスエムジーとなんら変わらない確率だ。

　東京オリンピックが無観客で行われる可能性もあるが、そもそも、世界中から選手たちや関係者が集まってくるわけがなかろう。

　来夏の東京オリンピックはもはや絶望。