【祝】トランプ大統領、就任初日に大英断発動

相変わらず、日本のオールドメディアはトランプ大統領を茶化しているようですが、アホなんですか？　いや、アホでしょう。いい加減、潰れてしまえホトトギス。
 
ハンターバイデンのラップトップ（ノートパソコン）を擁護したスパイ機関の要人、超有名人51人のセキュリティクリアランスの権限がはく奪される。すごい剛腕ですね。そうでなくっちゃ、トランプじゃない。

LGBTの終わり。
LGBTはトランプ大統領によって、一瞬にして終焉を迎えた。
LGBT法案に賛成した議員たちは全員、辞表を書くか、国外に移住すべし。
LGBTを推進して日本を混乱に陥れた左翼活動家たちも、出ていくべし。

連邦職員のリモートワーク禁止！　全員出社せよ！

日本でも、こういう会社が増えてきていますが、対面とリモートでは、情報交換力が全然違う。この程度のことは分かっていないと厳しいんじゃない？

デジタルと紙のテキストにおける勉学も、効果が全く違うという説もある。

もちろん、紙媒体で勉強する方が圧倒的に効果的である。
知ってた？

これだけIT（デジタル化）が進化しても、人類の肉体（頭脳）は、まだ、それに対応できるまでには進化できていないのかもしれない。

気候変動のパリ協定を離脱。
CO2など、知ったこっちゃない。
代わりに石油を掘って掘って掘りまくる。

そもそもCO2の温暖効果って正しいの？
CO2温暖化は多くの謎に包まれている。

バカはEVはクリーンだという、木で料理するより、電子レンジで料理する方がCO2が削減されるという。

アホなの？
アホは逝ってしまえホトトギス。

日本ではね、EVを動かすのも、電子レンジを動かすのも石化エネルギーを使った電力なのよ。だから、EVも電子レンジも、全くクリーンではない。

さて、哺乳類が登場し始めた500万年前は、今より気温が5度ほど高かった。直接の誘導因子は隕石の落下である。そこから火山群が爆発し続けて気温が高くなった。その結果、全ての個体が20％ほど小さくなった。

現在、ミーアキャットも餌の量が変わったわけでもないのに、小型化が進んでいると言われている。その原因は、森林の減少に伴う水分不足にあるとも、CO2増大に伴う窒素不足ゆえとも言われている。

温暖化には、一言で片づけられないほどの難問奇問が山積しているのであります。

中国に乗っ取られたWHOから離脱。
日本も離脱するべき。

合法と不法を問わず、中国人追放！

中国人の移民や入国は断固阻止！

自分の国の人たちを1億人も惨殺した中国人は、犯罪の玉手箱、パクリ文化王国、マナーもルールも守れない、文化度が著しく低い野蛮人に等しい。彼らとその奴隷であった韓国人の入国を許すことも百害あって一利なしと心に刻み込んでいないと酷い目に遭いますよ。

諸悪の根源は中国にあり！

これは、日本も絶対に追従して欲しい。

中国人の入国禁止。
中国人による日本の土地売買禁止。

既に、「土地の売買が禁止されている国の人による土地の購入禁止」という法律が存在しています。ただ、政令によって、この法律が凍結されているだけにすぎない。

ついでに、あの忌々しい、嘘つき難民のクルド人たちも日本から追い出そう。

彼らを擁護している日弁連も解体させよう。

最高裁の判決を無視して、日本で生活保護を受けている外国人たちや税金や保険料を支払っていない外国人たちを国外に追放しよう。それらを支持している組織を解体させよう。増税メガネ岸田文雄と外国人労働者を斡旋して儲けている岸田武雄の兄弟は、日本の寄生虫であり、癌である。

トランプ大統領がやっていることは、ほぼ、全てが正しい。

だから、自民党さえ叩き潰せば、中国人による不動産購入禁止法は復活できるし、偽装難民のクルド人たちも国外追放ができる。日本が復活するための絶対条件は自民党解体である。

唯一の懸念は台湾問題だ。

バイデンが「ウクライナに米軍を派遣しない」と言ったから、ロシアが侵攻してきた。

トランプも、中国が台湾に進攻すると関税を200％にすると言った。

「ほぉ、関税だけで済むのか」と分かれば、中国は必ず台湾を吸収しにかかるだろう。これだけが唯一の懸念材料だ。

トランプ大統領はQの支持者だ。

Qとは、「アメリカの極右が提唱している陰謀論とそれに基づく政治運動」を指す。

そして、トランプ大統領はディープステート（金融と軍需産業の複合体：ネオコン）を敵と定めている。

日本も消費税を支払わない経団連と増税の財務省を打倒しなければならない。

ついでに、必死になって、税金を支払わないことに心血を注いでいるソフトバンク（孫正義）たちにも鉄槌を下すべきである。日本に全く税金を支払っていないAmazonも……。

日本もトランプ大統領のような英断を振うことができれば、黄金時代の幕が開かれる！

ガンバレ、日本国民！
負けるな日本国民！

ようやく、長年の日本にとっての宿敵アメリカ民主党が下野したのだから、我々も国民の敵である売国奴政党である自民党を叩き潰そうではないか。

兵庫県県民が腐臭漂う巨悪を倒した（倒し切っていないが）ように、日本も自民党、経団連、財務省、日弁連、オールドメディアなどを倒して復活しなければならない。新しいサイクルを示さなければならない。そのためには30歳以下の若者の力が必要になる。

かつて、CIAは、フランスで台頭しつつあった共産党をぶっこわすために、アメリカに住むフランス系の人々に、祖国の親類に対して「共産党に投票しないように」という手紙を大量に送付させて、フランス共産化の阻止に成功した。

日本最大の自民党支持基盤、オールドメディア支持基盤は1000万人いる80代の人たちだ。

頭が終わっている彼らを説得できる可能性があるのは、唯一、親族の若者だけだ。今や、若者への期待は、日本史上、最高潮に至っているといえる。

若者たちよ、今こそ立ち上がれ、立ち上がって日本を復活させよう。