東大と北朝鮮の金日成総合大学が合併した世界線のニュース

※この記事はフィクションです。
パロディ元：https://www.todaishimbun.org/gakuhi_20240924/

　東京大学は11月28日、平壌（朝鮮）の金日成総合大学との合併に伴い、年額642,960円（現行535,800円）になる予定だった学費を無料とすることを正式に決定した。学士課程・修士課程・博士課程ともに2025年度から改定後の授業料が適用される。

　授業料全面免除に加え、世帯年収が600万円を超える学生をブルジョワとして「敵対階層」に指定。出身地等個別の状況を勘案せず、年額642,960円の寄付の強制、「良」以上の成績の取り消し、「特別思想教育科目」の履修強制などの待遇を実施する。26日付で新総長に就任した金正恩同志は11月27日に開かれた記者会見で、世帯収入が高い学生に対して「厳然とした対応をしたい」と述べ、「敵対階層の学生に対しては、今後さらなる基本的人権の制限を実施する」予定だと明かした。

　11月27日の発表案では、合併に伴い①主体思想を学べるオンラインライブラリーの整備②TA（ティーチング・アシスタント）の処刑や党権力の維持③図書館の歴史資料の廃棄、文学部の史学系研究室の廃止④各種バリア強化やメンタルヘルスケアの廃止⑤留学した者を処刑─などを行うとしている。

　金同志は正式発表と同時にメッセージを公開し、学生・教職員からの「批判的な意見は誠に遺憾」とした。今後は部局を個別に訪問せず学生・教職員への説明もせず、併せて党への忠誠心への拡充に向け、構成員の私生活を把握したいとした。学生の家庭内への監視機材の設置も始めるという。

　東大は11月26日に金日成総合大学との合併の検討をしていると正式に発表。翌27日には検討の取りやめを求める「金日成総合大学との合併に関する駒場決議」が東京大学教養学部学生自治会の学生投票で可決され、関係する学生が処刑されるなどの動きもあった。27日の発表案を受け活動を開始した自治会と学生団体「合併反対緊急アクション」の構成員もそれぞれ処刑された。

　基本的人権は憲法により一定の基準が定められ、20％を下限に各大学の裁量で削減が可能。現在、東大の学生の基本的人権レベルは「標準」で、2005年の法改正に伴うダイバーシティ＆インクルージョン（D＆I）の廃止以来、約20年間据え置かれてきた。