【知らないと損する】新NISAで資産を増やすコツ
新NISA（ニーサ）は、個人投資家にとってはメリットがとても多い魅力的な制度です。しかし、そのメリットを最大限に活用するためには、基本的な仕組みを理解しないと損するだけです。
世の中の多くの方が、「旧NISAと新NISAの違いやデメリット」を気にかけているのがたくさんいます。
心の声にもあるように、現役会社員で短な人たちの話を聴く限りだと
ぼくはそんな印象があります。
そこで今回の記事では、旧NISAとの違いと心構えについて解説していこうと思います。
】 そもそもNISAって？
NISA（ニーサ）とは「少額投資非課税制度」のことです。
これは、ある一定額までの投資で得た利益に対して税金がかからない仕組みのことを言います。
例えば、、、
あなたが毎年一定額までのお金を使って株を買ったとします。その株が値上がりして利益を得たとき、普通であればその利益に対して税金がかかります。でも、NISAを使うとこの一定額の範囲内で得た利益には税金がかからないのです。まるで、お金の成長を邪魔するものがなく、自由に増えていくようなものです。
この制度を使えば、個人投資家は税金の心配をせずに安心して投資を楽しむことができます。
】旧NISAと新NISAの違い
ここでは、大きく変わったことを3つ紹介します。
▶️非課税保有期間の違い
旧NISAの一般NISAは最長5年、つみたてNISAは最長20年でしたが、新NISAでは無制限です。そのため、新NISAでは保有期間を気にすることなく運用することができます。
▶️年間投資枠
新NISA制度では成長投資枠の年間投資上限額が240万円に、つみたて投資枠の年間投資上限額が120万円になり、2つの枠を一緒に使うと年間で最大360万円まで投資できます。
旧NISAの年間投資上限額は、一般NISAが120万円、つみたてNISAが40万円でした。しかも、一緒に使うことができなかったですし、最大でも120万円までしか投資できませんでした。
▶️1,800万円という生涯非課税限度額の新設
この制度は、旧NISAにはありませんでした。
この「1,800万円という生涯非課税限度額制度」を使うことで、1,800万円までの投資に対して、得た利益に税金はかかりません。
もしも、新NISAを使わずに投資を始めて1,800万円に対して利益が出たとします。この場合だと、日本の法律上、投資の利益に対してかかる税金は
「譲渡所得税（じょうとしょとくぜい）」と呼ばれています。
これは、株式や投資信託などの売却益（キャピタルゲイン）に対して国に払うお金（税金）です。
具体的には、以下のような税率が適用されます。
・所得税：15％
・住民税：5％
・復興特別所得税：0.315%
これらを合計すると、約20％ほどが投資で出た利益から引かれて残りのお金があなたの手元に入ります。
】新NISAのデメリットとは？
投資に関して、まだまだ批判的な意見が多い日本で国が
「投資をしていきましょう！」と言って初心者でも比較的に始めやすく打ち出したのが「新NISA」です。
メリットより、デメリットを知ることで投資に対しての不安をなくせるかと思います。
▶️投資のリスク
一般的な投資と同じで、新NISAも100％安全で絶対に損しない訳ではありません。
「元本割れリスク」が必ずつきまといます。
このように、リーマンショックのような金融危機が起きた時には、
株価も「770.05」まで下がっていて、当時の方達は投資に回していたお金が人によっては半分以下になったりと大変な思いをしたと思います。
しかし、2024年6月28日現在の株価は「5,460.48」です。
「投資の3原則」と言われる長期・分散・積立
そのうちの長期で見れば、リーマンショック以降は上がり続けて良い結果を出し続けています。
▶️銘柄選択の難しさ
新NISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方を使って資産運用することができます。
それだけ、多くの金融商品が肩を並べることから最適な金融商品を選ぶのに難易度が上がっています。
「投資やったことないよ」なんて初心者の方には、特に難しく感じるかも知れません。
▶️未成年者は利用ができない
新NISAを利用できるのは18歳以上の方に限定されます。
0〜17歳を対象とした「ジュニアNISA」は2023年末で新規購入の受付を終了しており、
新NISA制度では子ども名義での非課税枠は使えません。
】まとめ
新NISAは、個人投資家にとって非常に魅力的な制度です。
正しい知識と戦略を持って使うことで、資産を効率的に増やすことができます。ただし、投資にはリスクが伴うことを忘れずにしましょう！