今の日本株は買いだ！的中率100％の定石戦略
日本の株式市場において過去30年以上にわたり、的中率100％の定石戦略があることを知っていますか？一般的に根拠がないものをアノマリーと呼びますが、この現象には根拠があるので定番モデルというべきか！？
日米の金利動向や中東情勢の緊迫化など今なお懸念材料が山積している状況下、10月1日に発足したばかりの石破内閣が、新政権誕生からわずか8日で衆議院を解散。これから日本経済はどうなっていくのかと多くの個人投資家が眉をひそめていることでしょう。
その一方、短期的な変動に大きな影響力をもつ海外ヘッジファンドなどの投機筋はこのタイミングで積極姿勢を強めています。「今の日本株は買いだ！」というのです。海外勢が自信の拠り所としているのは、過去30年以上にわたり百発百中の相場の動き！
実は、1990年以降の衆院解散・総選挙は11回あり、日経平均株価はそのすべてにおいて、解散から投開票日にかけて上昇しているのです。
大きな理由のひとつにあげられるのは、選挙に向けて与党が景気対策を打ち出すこと。事実、石破首相は就任早々にデフレ脱却に向けた経済対策の策定を指示し、物価上昇を上回る賃上げの実現に決意を示しました。
以前はアベノミクスから距離を置く立場で、「金利のある世界」を肯定していたのに、就任後の円高株安を受けて慎重姿勢に一転。個人的な見解という前置きがあったとはいえ、「追加の利上げをする環境にあるとは考えていない」と軌道修正を図る発言でトーンダウンしました。
新政権になった途端に金融市場が乱高下して、国民にも企業にも嫌われたくはないことは、心情的にも理解できます。各メディアでは、タカ派的な発言の火消しに躍起になっていると叩かれていますが、投資家目線では市場の安定はウェルカムですよね。
ご存じのように足元の日本経済は、日銀が金融政策の正常化に踏み出したものの中小企業では賃金上昇が思うほど期待できず、税や社会保険料の負担増で可処分所得も伸び悩み、今なお家計のひっ迫感は解消されていません。
やっぱり高市さんの方が良かったとか、小泉さんの方が海外から人気があるとか、新政権に不満や落胆を感じさせないようにするために、石破首相には金融市場に配慮した政策運営が求められます。
何が何でも景気を向上させたい！是が非でも市場活性化を図りたい！それが本当に実現するかどうかは別として、株式市場は期待感から上昇する傾向にあります。
とはいえ、思惑買いの勢いがどこまで続くかは不透明。実際、過去11回のうち7回は選挙後に下落に転じるデータがあるのは不安材料です・・・。
ただ、今回は勝手が違うという見方があります。というのも来月には米大統領選挙が控えており、米国でも選挙の年は株高に向かいやすく、日本の株式市場もそれに連動する傾向があるからです。
また10月後半から11月中旬にかけて、日本でも3月決算企業の中間決算が続くため業績の上方修正が発表される可能性が高い時期。
このように大きな市場テーマにおいて、好条件が同時期に重なるのは、そうありません。
百発百中の定石戦略は継続するのか、それとも初めて覆されてしまうのか！?
あなたはどちらにBETしますか？定石に逆らうほどの根拠が示せないのであれば、「今の日本株は買いだ！」に賛同すべきでしょう！
P.S.
とはいえ昨今、近年稀にみる混沌相場なだけに「今の相場はもう訳がわからん！！」そう感じている投資家も少なくないかもしれません。
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