マガジンのカバー画像

FPO投資顧問公式マガジン

444
投資顧問会社(投資助言業)として日本最大規模の顧客数とメールマガジン読者数(16万9,507名)を誇る株式会社FPOの最新情報やイベント情報、FXや株式投資で稼ぐためのノウハウや…
運営しているクリエイター

#投資

投資における運とスキルの見分け方について(福井強のマクロ経済分析レポート vol.10)

 株式、商品先物、F Xなどの投資において、100%確実に儲かるものは存在しません。このように不確実性を伴う投資のリターンが、実際に運によってもたらされたものなのか、あるいは何らかのスキル(専門知識)によってもたらされたものなのかを明確に識別することは困難です。効率市場仮説を信奉するファイナンス経済学会では、長期にわたってベンチマーク・リターンを上回る運用成績を残せる投資スキルを有する人は存在しないか、いたとしてもごくわずかであるという見解(ランダムウォーク理論と呼ばれていま

次々と弾ける「ポップコーン脳」が投資家の判断を狂わせている!?

ワシントン大学の研究者デイビット・レビィ氏が、頭のなかで考えることがコロコロと変わり、1つのことをじっくり考えられない頭の状態を、あちこちで次々と弾ける様子になぞらえて、「ポップコーン脳」と名付けました。 例えば、こんな経験はありませんか?友人に連絡する用事を思い出して、スマホを手にとったはずなのに、画面通知が来ていた別の友人のSNSを開き、旅先からの投稿を見て、その場所について検索し始める。 そうこうしているうちに、友人への連絡というタスクを忘れてしまう。こうしたことは

行動ファイナンス理論から導かれる個人投資家が取るべき投資アプローチ(福井強のマクロ経済分析レポート vol.9)

 伝統的なファイナンス(投資)理論は、投資家がどのように行動すべきかに焦点を当てており、いわゆる「合理的に振る舞う経済人」と「効率的市場」という概念に基づいていました。これに対して、行動ファイナンス理論は、投資家が実際にどのように行動しているのかに焦点を当てて、人々が特定のバイアスによって最適ではない(「非合理的で、損な」)意思決定を行ってしまうという「正常で、やってしまいがちな」行動の概念に基づいています。行動ファイナンス理論は「人間は常に合理的に行動するとは限らない」とい

【2024年の株式市場の振り返り】近視眼的な見方に傾倒してしまうと、相場のトラップにはまるだけ!?

今年も残すところ2ヵ月半となりました。2024年の相場動向を振り返ってみると、まさにジェットコースターでしたね。 年明け早々、日経平均株価は動意づき、3万3000円台から一気に駆け上がって、3月4日には史上初の4万円台(オレンジ○)に乗せてきました。 ここまで急速に上げただけにその後の3万8000円台までの調整は想定内で、投資家にサプライズ感はなかったと思われます。 逆に、年始からの上げ相場に乗り損ねた人たちが、チャンス再来と押し目を歓迎したであろうことは、その後の動き

利食い後も監視銘柄リストとして活用しよう♪

「旬の厳選10銘柄[2024年新春号]」の推奨株、円谷フィールズHD(2767)が株価2倍超! 推奨時株価1183円→2579円!(9/27高値) この時点での上昇率は118.00%!! チャートの動きを確認すると、推奨から数日後には動意づき約1ヶ月で上昇率60%超と短期投資の観点からすると利食い十分です。 そのときに売り損ねたとしても何度か同水準まで上げる局面がありましたので、ほとんどの方が利益確定できたでしょう。 ただ、それで終わりではありません。儲けの積み上げの

投資にも当てはまるパレートの法則(80:20の法則)について(福井強のマクロ経済分析レポート vol.8)

 パレートの法則、別名「80:20の法則」とも呼ばれる法則は、1896年にイタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが論文で提唱した「物事を構成する要素が全体に占める割合は偏りがあり、複数要素のうち一部で全量の大部分の割合が占められている」という考え方に基づいて経験的に観察された人間社会の一つの法則のことです。これを一般的に例えて言えば、「アウトプット全体の8割はインプット全体の2割の要素から生み出される傾向がある」ということになります。ちなみに「80:20」の数値に絶対的な意

カンザスシティー連銀主催の年次シンポジウムにおけるパウエルFR議長の講演について(福井強のマクロ経済分析レポート vol.6)

 8月23日に米国ワイオミング州ジャクソンホールで開かれたカンザスシティー連銀主催の年次シンポジウムで、パウエル連邦準備制度理事会(FRB)議長は金融政策についての講演を行い、9月に開催される次回の連邦公開市場委員会(FOMC)で利下げに踏み切る意向を示しました。  この講演の中で、議長はCOVID-19による世界的パンデミックがもたらした米国経済の需要・供給サイド両面の変調と、その後のインフレの高進、この事態に対するFRBの金融引き締め政策の成果について説明を行なっていま

エストニアに2000人のトレーダーが集結!ヨーロッパ最大の投資フェスティバルに登壇したエルダー博士より近況報告

マーケットの不確実さが増すほどに、混沌から抜け出そうとする世界中のトレーダーたちから招かれる機会が増えている!? アレキサンダー・エルダー博士から、近況報告と写真が届きました^^♪ バルト三国(エストニア、ラトビア、リトアニア)は、旧ソ連の支配を受けていた歴史的背景からロシアへの警戒感が強く、今なお地政学リスクの緊張が継続しています。 経済も不安定のはずですが、その渦中にありながら2000人のトレーダーが集うなんて驚きです!Σ( ºωº ) いや!逼迫した状況を感じる

投機バブルについて(福井強のマクロ経済分析レポート vol.5)

 株式や不動産といった資産市場で投機バブルが発生することは、読者の皆さんもよくご存知だと思います。現在、弾けつつある資産バブルの例として、中国の不動産バブルがよく知られていますが、それ以前では、日本の80年代後半の株式・不動産バブルや1990年代後半の米国のITバブル、さらに世界経済を大不況に陥れた2007-2008年の米国のサブプライム不動産バブルの破裂などが記憶に新しい事例です。  現在、米国のハイテク株についても、バブルなのではないかという見方が出てきています。その判

FPOは将来安泰(^o^)!8月5日は忘れられない1日となりました。

FPOの代表山本です。8月5日は忘れられない1日となりました。 日経平均株価がブラックマンデー時を超える史上最大の大暴落!?もちろん、それもありますが・・・(汗) 私事で恐縮ですが誕生日ということで、たくさんのお祝いを頂戴しました。皆さま、ありがとうございました! いくつになってもお祝いしてもらえるのは嬉しいものです(^^♪ 本社に届いたこのフルーツタルトの贈り主は「FPO online」の宝条さつき編集長。 ちなみにクッキープレートに「社長&常務」とあるように、なん

『相場の蓋然性』について(福井強のマクロ経済分析レポート vol.4)

 蓋然性という言葉は、「物事が起こる確実性の度合い」「確からしさ」を意味し、「蓋然性が高い」というと、「そうなる確率が高い」という意味になります。ですから、『相場の蓋然性が高い』というと、株価や為替相場の現在の状態が示す相場の方向性、つまり株価や為替レートがこれから上昇する、下落する、あるいは従来のレンジ内で推移する「確実性が高い」ということを意味します。  現在の株価、為替レート、コモディティー価格から、先行きの相場の蓋然性を測る術として、ファンダメンタルズ分析とテクニカ

投資家の不安を煽る過度に悲観的な記事には要注意(福井強のマクロ経済分析レポート vol.3)

 株式市場に対する過度に悲観的で、視聴者の不安を煽るインターネット上の記事や動画をよく目にします。これらの背後には、多分に視聴数やクリック数を伸ばすことに目的があると考えられます。行動心理学によれば、投資家の心理は、損失回避の負の感情の方が、利益増大の正の感情よりも強力なため、悲観的な見方に注意を喚起されがちなのです。  このようなことは、今に始まったことではなく、私が金融マーケットに携わるようになった30年前からありました。当時、債券ファンドマネージャーとして勤務していた

米国金利見通しと景気動向(福井強のマクロ経済分析レポート vol.2)

 7月9日、米国の中央銀行であるFRB(連邦準備制度理事会)のパウエル議長が年2回行われる議会報告で、年内の政策金利(フェデラル・ファンドレート)の引き下げの可能性を示唆する発言を行った。過去30年間における利上げ局面のフェデラル・ファンドレートのピークは概ね5.25%〜6.5%の範囲内に収まっており、今回の利上げ局面も現在の5.5%をピークとして早晩、利下げ局面に入る模様である。最初の利下げのタイミングは年内、早くて9月18日のFOMC(連邦公開市場委員会)と見られている。

1ドル=200円超!日本は趨勢的な円安の時代に突入!?世界銀行の元ポートフォリオマネージャーによるドル円為替レートの超長期展望

7月に入って外国為替市場では、日米の金利差が意識され、ドル円は161円台後半へと上昇。およそ37年半ぶりの高値水準を更新しました。 今月末には、FOMCと日銀金融政策決定会合が同日(7/30・7/31)に開催される予定ですが、FRBの利下げが先送りされることになれば、日米の金利差が縮まらず、円安がさらに加速化していく可能性が指摘されています。 その足元の米国政策金利の動向を踏まえて、この先に考えられるシナリオと投資家が取るべきスタンスについて、国際金融とマクロ経済学に造詣