お財布にも地球にも優しい、CEV補助金とは？
新型プリウス、カッコいいですよね。
いまは違う車に乗り換えてしまったのですが、以前は私も3代目プリウス乗り。新型である5代目は、「これならまた乗りたい！」と思わせる洗練されたデザインです。
気になるのは価格ですが、新車で275万円～392万円と、グレードにとっては高級車ともいえる価格です（ちなみに3代目は、全グレードで70万円ほど安かった）。
ただしエコカーには補助金制度が設けられており、車種によっては実質の負担は少し減るようです。
車種や自治体によっても異なる補助金制度、ちょっと整理してみました。
そもそもエコカーって？
エコカーといっても複数ありますが、ここでは補助金の対象となるCEV（クリーンエネルギー自動車）という表記で統一し、代表的な3種類を説明します。
電気自動車（EV）
電気自動車（EV）は、ガソリンやディーゼルエンジンを使わず、電気モーターで動く車両です。バッテリーに蓄えた電力で走行し、排出ガスが一切出ません。主な課題は充電インフラの整備と航続距離の延長ですが、近年では高速充電器の普及やバッテリー技術の進化により、実用性が高まっています。
プラグインハイブリッド車（PHEV）
ハイブリッド車（HEV）は、内燃機関と電気モーターを組み合わせた車両です。エンジンとモーターが協力して効率的に動作することで、燃費性能を向上させます。HEVの中でもプラグインハイブリッド車（PHEV）は、自宅や公共の充電器でバッテリーを充電でき、電気自動車の環境性能と長距離走行に活きるガソリン車のメリットを組み合わせています。HEVでは、PHEVのみ補助金対象になることが多いです。
燃料電池自動車（FCEV）
燃料電池自動車（FCEV）は、水素を使って発電し、その電力でモーターを駆動する車両です。走行時に排出されるのは水だけです。EV同様、ゼロエミッション車（ZEV）ですが、水素の補給は短時間で完了し、航続距離も長いという利点があります。課題は水素ステーションの数が限られている点ですが、インフラ整備が進められています。
CEVの購入時に利用できる補助金は、国と自治体から交付されています。
基本的にこれらは併用することができますが、対象の基準が異なることもありますので注意してください。
国のEVへの補助金上限は85万円
国の「クリーンエネルギー車導入促進補助金（CEV補助金）」は、EV、PHEV、FCEVなどの購入時に適用されます。この補助金は、車両の種類や性能に応じて補助金額が異なり、2024年現在、EVに対して最大85万円、小型・軽EV、PHEVなら55万円、FCEVは255万円の補助が提供されています。
補助金の額は環境性能によりランクが分けられています。
■EVの例
日産リーフ ：85万円
マツダMX-30EV ：65万円
BYD ATTO 3 ：35万円
と異なる金額が設定されています。
その他の例では
■軽EV
三菱eKクロス EV ：55万円
日産サクラX ：55万円
■PHEV
プリウスPHEV ：55万円
■FCEV
トヨタMIRAI ：145.3万円
ホンダSR-V ：255万円
となっています。
※税抜き価格が840万円以上の「高額車両」については、ランク分けで算定された額から20％差し引いた額となります。
※対象となる車種や補助金の額など、最新情報については「次世代自動車振興センター」が公表しています。
自治体の補助金も併用可能
自治体でも独自の補助金制度を設けていることが多いですが、交付条件や上限額は自治体ごとに異なるので、お住まいの自治体に確認する必要があります。
一例として、2024年度の東京都の補助金を紹介します。
東京都「ZEVの車両購入補助金」
東京都は、独自の補助金制度を運用しており、EVの購入に対して補助金制度を設けています。
その他の自治体の補助金
一般社団法人次世代自動車振興センターのWEBサイトにて、全国のCEV補助金が確認できます。
補助金を利用する際の注意点
補助金の交付条件をチェックする
新車であること、4年間は保有すること、などの条件があります。
またそもそも検討中の車種が、補助金の対象となるかも事前に確認する必要があります。
申請期間中でも、受付が終了する可能性がある
国も自治体も、CEV補助金には年度ごとの予算を設定しています。受付期間内だとしても、申請数が予算に達した場合は、受付を終了する可能性もありますので、WEBサイト等でチェックしてください。
2024年現在、世界的にも電動車の普及が進む中で、日本政府は2030年までに国内で販売される新車のすべてを電動化する目標を掲げています。この目標に向け、CEVに対する補助金は引き続き重要な役割を果たしていくと考えられます。
また補助金だけでなく、税制優遇措置や低金利のローン制度など多面的な支援策も講じられており、わたしたち消費者がよりCEVを選びやすい環境が整備されています。
これからはますます、家計だけではなく地球にも優しいクルマ選びが必要になりそうですね。