投資家なら日経新聞を読め!..は本当か
こんにちは!FPひろき(@FP_Hiroki)です。
本稿のタイトルにもあるように、
「投資をするなら、日経新聞を読むのは常識だ。」
という人がいます。
しかしそれは本当でしょうか。
少なくとも私に言わせれば少しニュアンスが異なります。
なぜ私がそのように申し上げるかについては理解されにくいと思います。
そこで本稿は、投資初心者と日経新聞の関わり方についての私なりの見解と、日経新聞との正しい向き合い方についてご紹介いたします。
日経新聞も所詮マスコミである
結論から申し上げます。
投資家になったから、投資家だからといって、日経新聞が垂れ流す情報を投資判断にする時代はとうの昔に終わっています。
なので日経新聞の記事などは、投資をしていく上で大した情報ではないことをお伝えいたします。
なのでそんなに重要ではありません。
後で出てきますが、むしろ日経新聞が意図的に流す情報操作こそに注意する必要があるのです。
どれがそのような記事に該当するかについても後ほどご紹介いたしますのでそちらもお楽しみに。^^
なので、数字などの客観的事実だけを受け止め、日経新聞の主観が入っている偏りを感じる記事などには細心の注意が必要です。
日経新聞が報じる事象については、他の新聞記事同様、あらゆる角度から複数の情報源を辿っていく必要があることを覚えておいてください。
マスコミにこれ以上洗脳されてはいけません。
スポンサー様と米国様に忖度するのがマスコミである
これは昔から言われていることではあります。
日経新聞の経営は多額のスポンサー料が支えているという側面があります。それゆえ多額のスポンサー料を支払う企業やその業界に忖度する傾向にあるのは言うまでもありません。
またそもそも日経新聞の親玉がどこか、というものを把握すればいろいろと繋がってきます。
以下の平井さんのポストは、テレビメディアについて言及していますが、新聞にもあてはまります。
つまり日経新聞はその企業や米国に不利なことは目立たないような形で報じ、有利になりそうな情報は、盛ってでも派手に報じるのです。
金が支配する構造はどこの業界も同じであるわけですが、公平な立場にないといけないマスコミ業界がこれでいいのでしょうか。
ましてやその忖度から生じた歪んだ情報が、読者や投資家の損失に繋がってはいけません。
しかし現状はというと嘆かわしい限りです。
例えば今秋に迫った米国大統領選挙。
その行方は投資行動に大きな影響を与えるものですが、日経新聞を始めとする日本のメディアは真実を伝えているとは思えません。
むしろ憶測記事が多く、トランプ敗北という願望に近いものまである始末です。
このような記事からもわかるように、マスコミのこのような報道姿勢は、真実を知りたい投資家に対しての裏切り行為ともいえます。
他の側面からも問題があります。
株価暴落が起きては困る企業に忖度し、投資家の利益を護っていないという見方もできるのではないでしょうか。
日経新聞も利害関係から、投資家よりも企業側保護の立場に躍起になっているように思えてなりません。
このような観点から、その類の新聞なのだ…と思って購読することをお勧めいたします。
SDGsに見るマスコミ報道が良い例である
皆さまはSDGsなる言葉をどこかで聞いたことがあるかと思います。
これは一体なんなのでしょうか。
このnoteのお題にもあるので、あまり大きな声では言えませんが、頑張って言っちゃいます。
はっきりと申し上げますと、これは環境ビジネスの利権構造そのものです。
巨大詐欺と評した著名人もいましたが、このまやかしに気が付いた人たちは、上記ポストのように、SDGsバッチを付けたおじさんたちを指さしながら笑っているわけです。
「あ~あ、何も知らないで取り込まれちゃってるよ…。苦笑」
「あんた奴隷かよ..。苦笑」
…的な。
議員自らは周知して国民に浸透させる指令を受けている可能性もあるので、仕方がありません。
しかしそれがグローバリストなのかどうかの良い判断基準になる側面から、彼らが付けていることは有権者にとっては非常に助かります。
これは落選してもらうための目安にもなります。^^
そんなSDGsのインチキを日経新聞が、真相を知ってか知らぬかわかりませんが、強く推奨している時点でお察しです。
ついでなので、日経新聞記事を引用リポストしたこの学者さんには申し訳ありませんが、あなたに対しても批判させていただきます。
知っててこれをポストしているのであればそれはプロパガンダであり、知らないのであれば単なるDUPES学者。
どちらにしても学者失格でしょう。
金、金、金の御用学者は言うまでもありませんが、やはり企業からの多額のスポンサー料が見込めると踏んだ日経新聞の報道姿勢もいかがなものかと思うのです。
このようなまやかしを拡散している時点で信用ならない媒体であることがわかります。
そんな日経新聞ですが、哀れにも梯子を外されたことに関し、仕方なく報道したのが以下の記事です。
こうなることは海外の動向や報道をウォッチしておけば想定の範囲内だったはずです。
ましてやトランプが大統領に返り咲けば決定打になるでしょう。
オルタナティブ投資に活路を見いだそうとしている運用会社はどうするのでしょうか。
日経新聞は株価や為替などの数字とラテ欄だけを信じましょう
日経新聞とて所詮マスコミであることを頭の片隅においておかなくてはなりません。
大人の事情で国民読者を誘導する記事も書かなくてはいけない立場であることから、日経新聞にあまり期待を寄せてはいけないのです。
なので投資初心者には、日経新聞の読み方として、日経平均株価、NYダウそして為替や長期金利などの客観的事実に基づいた数字やラジオ番組やテレビ番組の確認にとどめておくことをお勧めいたします。
では私はどのように情報を取得し分析をしているのか。
これに関してはあらためてご紹介いたします。
こうご期待ください。
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