二次検査の受診率を向上させるためには〜健康診断〜
こんちは!
札場(フダバ)と申します。
今回は、健康診断における二次検査の受診率向上について説明していきます。
健診施設様や、健診を実施されている病院様等では、二次検査の受診率向上に課題感を持っている施設は多いのでないでしょうか?
また、二次検査の受診率を向上させたいと思っている健診責任者の方も多いかと思います。
今回は、そのような施設様の視点で記事を作成しています。
二次検査の現状や、対策案含め、説明していきます。
それではどうぞ!!
なぜ二次検査の受診率向上が必要か
今後の病院様におけるマネタイズポイントとして、健診と在宅に対して、いかに新たな施策を打てるかが重要になります。その中でも健診をフックにした患者コミュニケーション(PRM※)が大切になってきます。
※PRM=Patient Relationship Management
健診業務は高い収益性も
病院が健診事業に注力することは、そのまま病院の収益アップにつながります。特に、高単価で収益性の高い人間ドックを提供できれば、効率のよい収入減として期待できます。自治体や企業などが提供している健康診断などは収益性が低いため、ハイエンド層に向けた、高単価で収益性の高い健診メニューも取り入れ、バランスよく実施する戦略を立てる病院様も多く見られます。
二次健診の受診率は低く、施設が直接アプローチしやすい
厚生労働省の「国民健康・栄養調査」(平成26年)によると、20歳以上で過去1年間に健診や人間ドックを受けたことがある人は、男性が72.2%、女性が62.9%となっています。受診率は男女ともに50歳~59歳が最も高く、男性で83.2%、女性で68.7%に上ります。
しかし、健診を受けたとしても、再受診率の数値は高くないのが現状です。また、一度受診いただいた方への受診勧奨は新規に比べアプローチを実施しやすい患者様になります。
全国健康保険協会(協会けんぽ)の事例
社会福祉法人における保健事業部データの事例
受診勧奨の効果的な方法は?
従来の受診勧奨の後に、 再度受診のお勧めをする再勧奨は既に多くの自治体で実施されており、受診率改善の方法が多数あります。
再勧奨は米国疾病管理センターのシステマティック・レビュ ーによりがん検診の受診率向上にもっとも効果的な手法のひとつであることが検証されています。
以下の図では、受診率が飛躍的に向上しているのが確認できます。
二次健診にも上記内容を活用し、効果的な受診勧奨を実施できるのが理想的ですね。
受診行動に影響を与える3大要因
受診行動に影響を与える3大要因は以下の3つです。
健康診断を受診する際、予約を実施するまでの一連の行動は、人の健康行動について態度や意思決定の観点から解明・説明する学問である健康行動理論によって解明されています。
きっかけを提供する重要性
再検査に関しては、必要な情報を効果的に伝える必要があります。
しかし、内容が多すぎてわかりづらいの様なマイナス意見も多く存在します。「再検査を受けないといけない」思っていただけるような、内容が大切になります。
以下の記事に個別勧奨についてまとめております。
気になる方は、ご覧ください。
まとめ
今回は、健康診断における二次検査の受診率向上に関して、記載しました。
施設様において、二次検査は重要であり受診率向上のアプローチを実施しやすい項目かと思います。
健診施設における二次検査の重要性を感じて頂けると幸いです。
弊社でも受診率向上のサポートを実施しておりますので、お困りの施設様や気になる方はお気軽にご連絡ください。
札場
Tel:06-6123-8162
Email:m.fudaba@altura.co.jp