Project Future Proof（PFP）とPFP研究所

”PFP”とは

PFP（Project Future Proof）は、海外におけるIR活動（※1）の変化と、その動向を踏まえた日本企業の価値向上に向けた取り組みを研究するため、海外のIR活動に精通した米山徹幸（よねやま・てつゆき）（※2）氏を中心に2009年に発足したワーキンググループです。

PFPでは、IR活動の基本は上場企業と投資家とのコミュニケーションにあると考えています。コミュニケーションの手段としては、株主総会や決算説明会、IR Day、施設見学会といったイベントの開催、統合報告書や決算短信、説明会資料、有価証券報告書などのIR資料の提供、さらにWebサイトやSNS、動画などインターネットを活用したツールでの情報の発信があります。これらを企業がどのように活用して投資家とのコミュニケーションを円滑にし、互いの理解を深められるか？　PFPでは海外の企業の取り組みを分析し、セミナーで発表するほか、ご依頼があれば各企業を訪問してレクチャーするなどの活動を行っています。

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※１：企業が投資家や株主、その他ステークホルダーに対して、自社の業績や戦略、将来の見通しなどの情報を提供する活動
※２：全米IR協会（NIRI）会員、元埼玉学園大学 客員教授、PFP研究所フェロー（現在）

PFP研究所の役割

PFPの活動を経て、当社では、お客様に対してより良い情報のご提供・企画のご提案などを目的とした「PFP研究所」を設置しています。現在は各企業の統合報告書・株主通信などのIRツール、企業サイトの調査・研究を中心に活動中です。日本では2023年に約1,000社の企業が統合報告書を発行したと言われていますが、当研究所では、日経平均株価（日経225）採用企業を中心とした280社の集計結果をはじめ、全808社の統合報告書の内容構成や表現方法を調査・分類し、企業価値を投資家へ伝えるためのご提案のバックボーンとしています。また、個人投資家向けの媒体である株主通信も、新NISAの影響などもあり、そのあり方も変化を迫られるでしょう。これらさまざまなIRツールに対して、時流にマッチした企画提案をサポートするPFP研究所の存在は重要度を増しています。

株式会社ファイブ・シーズ
取締役社長　越智 義和