「2024年版 統合報告書 調査概要」を発行
2018年から継続している統合報告書に関する調査ですが、この度、2024年版の調査・集計結果を受けた調査概要がまとまりました。
日経平均（225）採用銘柄を中心とした企業を中心に、過去の日本経済新聞社「統合報告書アワード」受賞企業などを当社独自の判断で選定のうえ、各社のWebサイトに掲載された統合報告書を調査しました。調査項目は定点での調査を原則とし、大きく変更はせず、注目すべきポイントと思われるコンテンツは項目を追加のうえ取り上げています。
本調査の対象企業は、2023年版より20社多い300社となります。
主な傾向は
2023年版の統合報告書発行社数は1,000社以上と言われていましたが、2024年もその傾向は変わらず、さらに増加していると想定されます。各社の企業価値創造についての表現方法も創意工夫が見られ、質量ともレベルアップしていることが見て取れます。
横使いの判型に変更する企業は引き続き増加傾向にあります。今回の調査範囲内で横使い判型の企業は110社。うち、新たに横使いに変更した企業は33社となります。主な企業は荏原製作所（6361）、花王（4452）、小松製作所（6301）、SOMPOホールディングス（8630）、日本航空（9201）、三井化学（4183）、三菱商事（8058）など著名な企業が横使い判型に変更しています。その多くがインタラクティブ機能付きPDFを採用しています。
Webを活用した開示方法にも変化が見られます。2023年調査まで、いわゆるhtml版を「オンライン版」と謳っている事例はあまりありませんでしたが、2024年版では「オンライン統合報告書（レポート）」と明記する例が増えてきました。本調査では25社がそれに該当します。
非財務情報の説明を別途発行のサステナビリティレポートやサステナビリティサイトに委ねるケースはこれまでもありましたが、「サステナビリティデータブック」や「ESGデータブック」という、データ中心の媒体を設けて説明するケースも目立ち始めました。
この他「統合報告書 調査概要」は、冊子名称の傾向、参考ガイドラインの状況、各コンテンツの概要、ユニークなコンテンツ事例などで構成されています。
ご希望の企業様は下記お問い合わせフォームにて「統合報告書調査レポート希望」とご記入のうえ送信してください。
ファイブ・シーズでは、この調査結果など、各社の実情を踏まえたコーポレート・コミュニケーションに関する様々な企画を提案いたします。統合報告書をはじめとする各種媒体の制作をお考えでしたら、ぜひお気軽にご相談ください。
株式会社ファイブ・シーズ PFP研究所
主任研究員 西坂 洋一
