【徹底解説】Ginkgo Bioworks（$DNA）のビジネスモデル詳細レポート・完全版
Ginkgo Bioworks（ギンコ・バイオワークス）の事業内容に関する解説記事です。以前にも一度簡単な事業紹介記事を書いたのですが、今回はより詳細な完全版です。
そもそも何をしている会社なのかよく分かっていないという方も多いと思いますが、この記事をよんでいただければある程度どのようなビジネスを行っている企業なのかお分かりいただけると思いますので、ぜひ最後まで読んでいただければと思います。
後半では財務状況や投資家の視点からの注意点等も述べています。
1. 主要事業: 製品・サービス内容
合成生物学プラットフォーム（細胞プログラミングサービス）
Ginkgo Bioworksの中核事業は、細胞エンジニアリング（CellEngineering）サービスです。高度に自動化された実験設備「ファウンドリー（Foundry）」と、蓄積された遺伝子データやエンジニアリング済み細胞のライブラリー「コードベース（Codebase）」を駆使し、顧客の要望に合わせた微生物株や酵素、細胞株を設計・構築します。例えば「ある原料から特定の化合物を生産する酵素を開発したい」などの仕様を顧客から受け取り、Ginkgoの科学者チームが細胞の遺伝子コードを設計・改変して目的の機能を持つ生物を創り出します。この受託研究開発サービスによって、製薬企業の新薬候補物質生産用酵母株や、農業分野の窒素肥料生産菌など、様々な業界のニーズに応えるカスタム微生物を提供しています。バイオセキュリティ事業:
もう一つの柱はバイオセキュリティ（生物学的安全保障）サービスです。これは主に病原体の検出・監視プラットフォームで、COVID-19パンデミック時には学校での大規模検査プログラムを請け負うなどして急成長しました。具体的には、子会社の「Concentric by Ginkgo」を通じて検査インフラや感染症監視ネットワークを構築し、政府機関・自治体向けに感染症検査やゲノム監視サービスを提供しています。近年は新型コロナの検査需要が落ち着いたため、呼吸器ウイルスの診断技術提供（例：欧州連合機関との契約）など、より持続的なバイオセキュリティ用途にシフトしつつあります。サービス提供の特徴: Ginkgoのプラットフォームには、最新の自動化ロボット設備やAI/機械学習ツールが統合されており、DNAの設計・合成から組み込み、発現評価までの反復サイクル（Design-Build-Testサイクル）を高速かつ大規模に回せる点が特徴です。この高速反復により成功・失敗を繰り返す度にデータと知見（コードベース）が蓄積し、次の開発の精度と効率が向上する好循環を生んでいます。また、動物細胞（哺乳類細胞）や酵母・細菌など多様な生物種に対応できる柔軟性も備えており、医薬品の細胞治療用細胞株から工業用途酵素、食品用酵母までワンストップで開発可能な水平型プラットフォームとなっています。
2. 収益モデル: 収益の上げ方
契約研究サービス収入: Ginkgoの主な収益源は、パートナー企業との受託研究契約によるサービス料金です。いわば「バイオ版CRO（Contract Research Organization）」としてのモデルであり、自社製品を売るのではなく顧客企業が自前では持たないバイオ研究プラットフォームを提供する対価として収益を得ます。契約形態はプロジェクト開始時に顧客と目標や期間を定め、段階ごとにマイルストーンを設定した上で、開発を進めるごとにサービスフィーを受領するものが一般的です。例えば、「特定の酵素を改良するプロジェクト」であれば、最初に着手金や初期研究費を受け取り、中間目標（酵素活性の一定向上など）の達成時にマイルストーン収入が支払われる契約となります。案件によっては成果が出ない場合にプロジェクトを中止する柔軟性も持たせ、顧客とリスクやコストを分担する仕組みになっています。
成功報酬型の収入（マイルストーン・ロイヤルティ・持分）: 上記の研究サービス料に加え、Ginkgoは成果連動型の報酬も重視しています。顧客との契約によって、開発した微生物や酵素が商業的に成功した場合にロイヤルティ（特許実施料）を受け取る権利や、顧客企業の株式・新会社の持分を取得するケースがあります。例えばGinkgoは、一部のスタートアップに対しては初期費用ゼロでプログラム開始し、代わりに株式を受け取るというモデルも実施しており、将来その企業が成長すればキャピタルゲインを得られる構造です。このように、開発成功時のアップサイドを共有することで、初期のサービス料金は抑えつつ長期的な収益機会を狙うビジネスモデルになっています。実際、Ginkgoの収益は大きく二本柱に分類されており、(1)比較的安定したファウンドリーサービス収入（＝細胞エンジニアリング受託の売上）と、(2)不確実性はあるものの潜在的に大きなダウンストリーム収入（＝ロイヤルティや持分の価値）に分かれています。
ライセンス料・プラットフォーム利用料: さらに一部では、Ginkgoが開発した技術や菌株そのものをライセンス提供して収入を得るモデルもあります。例えば、汎用的な酵素改良ツールやホスト微生物株を他社にライセンスして利用料を得たり、データ解析ソフトウェアをSaaS的に提供する試みも行われています。実際の収益構成ではサービス契約や成功報酬が大半を占めますが、2023年には自社プラットフォーム技術のライセンス収入が約2,450万ドル生じたとの分析もあります。今後、自社のバイオ資産（酵素群やデータ）の再利用性を高めてライセンスビジネスを拡大することも戦略の一つです。
補足: AWS的モデル: GinkgoのJason Kelly CEOは自社のモデルを「Amazon Web Servicesのクラウドサービスに似ている」と表現しています。すなわち、ユーザー（顧客企業）は必要なときに必要なだけGinkgoの合成生物学プラットフォームを利用し、自社で巨額の設備投資をしたり大規模なバイオチームを抱えなくても済むという利点があります。このように、クラウドのようなスケーラビリティとオンデマンド性を備えたバイオ研究サービスとしてポジショニングし、利用料やサブスクリプションで継続収入を得ることを目指すモデルです。もっとも現時点では案件ごとの契約が中心で、純粋な月額サブスク型収益は限定的ですが、将来的には標準化サービス（例：酵素試験パッケージ等）の提供でより定常的な課金も目指しています。
3. 顧客層・市場: 主な顧客分野
Ginkgoは**「水平型プラットフォーム」**であり、特定の業界に特化せず幅広い業界の顧客を持つことが強みです。主要な顧客層と市場分野は以下のとおりです。
製薬・バイオテクノロジー: 医薬品・ヘルスケア分野はGinkgoの重視する市場です。大手製薬企業との提携事例として、ドイツのメルク（Merck KGaA）とは製造工程を改良する酵素開発で1億4400万ドル規模の契約を締結しています
農業・食品: アグリバイオ分野でも大手企業と提携しています。バイエル社とは合弁会社Joyn Bioを設立し、窒素肥料を合成せずに作物に供給できる窒素固定細菌の開発を進めました
化学・素材・工業プロセス: 産業用酵素や化成品の市場もGinkgoの顧客分野です。ファインケミカル大手と協力し、従来の化学合成プロセスを生物触媒（酵素反応）に置き換えるプロジェクトなどを手掛けています
政府・公共機関（バイオセキュリティ関連）: 前述のバイオセキュリティ事業では、顧客は各国政府や公衆衛生当局、教育機関などです。米国では州政府や教育委員会と組んで学校での定期的なPCR検査プログラムを実施し、最大時には全収益の過半を占めるほどの事業に成長しました。現在はCOVID-19検査需要の減退に伴い、政府機関向けにインフルエンザや新興ウイルスの監視ネットワーク構築、空港や港湾での病原体モニタリングサービスなどに注力しています。また、2024年には欧州委員会の保健機関と**新世代の呼吸器ウイルス診断インフラ構築契約（4年間で最大€2400万規模）**を締結するなど
以上のように、医薬・農業・食品・化学・公共と産業横断的に顧客を持つ点がGinkgoの特徴であり、市場からは「生物学界のインテル」「バイオ版AWS」といった異名で呼ばれるほど広範な応用可能性を秘めています。
4. 競争環境: 競合他社と競争優位性
競合他社: 合成生物学分野には複数の企業が存在しますが、Ginkgoほどプラットフォーム志向を鮮明に打ち出している企業は多くありません。主な競合や類似企業としては:
Amyris（アミリス）: 米国の合成生物学パイオニアで、自社で開発した微生物から化粧品原料や香料・甘味料などを製造し、自ら消費者向けブランド展開も行う垂直統合型モデルを取っていました
Zymergen（ザイマージェン）: 米国のスタートアップで、Ginkgoと同様にロボティクスを駆使した微生物開発プラットフォームを構築しましたが、こちらも自社開発製品志向が強く、初の自社製品である電子材料向けフィルムの商業化につまずきました。
その他のシンセティックバイオ企業: 合成生物学市場には他にも様々なプレイヤーがいます。たとえばTwist Bioscience社はDNA合成プラットフォーム企業で、Ginkgoの実験に必要なDNA合成を提供する存在ですが、一部では自社で抗体開発も行っており間接的な競合となり得ます。またCodexis社は酵素進化の技術に強みを持ち、製薬向けのカスタム酵素を提供する点で一部サービスが重なります。International Flavors & Fragrances (IFF)やDSMといった大手もバイオ製造技術を内部に持ち、場合によってはGinkgoではなく自前で開発を進める選択肢となるでしょう。このように**「顧客の内製化」**自体が潜在的競合と言え、特に資金力のある製薬や化学大手が社内バイオ部門を拡充すればGinkgoの市場は制限され得ます。ただし、多くの伝統企業にとって最先端の自動化設備や人材を揃えるのは容易でなく、むしろGinkgoと組む動きの方が主流になりつつあります。
競争優位性: Ginkgo Bioworksの競争上の強みは以下の点に集約されます。
水平型プラットフォーム戦略: 上記のように競合の多くが自社製品の商業化まで担おうとして苦戦したのに対し、Ginkgoは当初から「顧客が製品化・販売を担当し、自社はその裏方として菌株を提供する」という分業モデルを貫いています。
技術基盤とスケール: Ginkgoは2008年創業以来、**10年以上かけて蓄積した生物データベース（コードベース）**と、**10億ドル以上を投じた自動化設備（ファウンドリー）**を有しています
エコシステム戦略: Ginkgoは単なる受託サービス提供に留まらず、パートナー企業とのジョイントベンチャー設立（前述のJoyn Bio等）や、スタートアップ支援プログラム（YCやPetriのバイオ企業に$0先払いでサービス提供
以上より、Ginkgoの競争優位性は「焦点を絞ったビジネスモデル」と「先行投資による規模とデータ資産」にあると言えます。他社が一から同等のプラットフォームを築くには莫大な時間と費用がかかるため、短期的には同社の独走を許す環境が整っています。ただし長期的には、合成生物学ツールの汎用化や他社の追随も考えられるため、次項の成長戦略で述べるような技術革新と市場開拓を続け競争優位を維持する必要があります。
5. 成長戦略: 今後の成長ドライバー
Ginkgo Bioworksは、上場後も高い成長率を維持すべくいくつかの戦略的取り組みを進めています。主な成長ドライバーは次のとおりです。
大型顧客・市場の深耕: 今後特に製薬・ヘルスケア領域での成長が期待されます。製薬企業は合成生物学の活用に積極的で、2023年にはファイザーとのRNA医薬共同研究などビッグネームとの提携が実現しました。
サービスラインナップ拡大: 従来は顧客ごとにプロジェクトを受託する形でしたが、よりパッケージ化・商品化したサービスの投入も始まっています。例えば**「Ginkgo Enzyme Services」と銘打ち、酵素開発をワンストップで請け負うサービスを2022年末に開始しました。
M&Aと投資による拡大: Ginkgoは必要に応じ買収による成長も戦略的に活用しています。前述のZymergen買収（2022年）は最大の例ですが、他にも2021年にはワクチン開発データベース企業Heroic Bioを買収、2023年には培養プロセス開発の小規模企業を買収するなど、ピンポイントで技術や顧客基盤を取り込んでいます。また逆に自社の一部事業をスピンアウト・提携企業化することも検討しており、収益性の低い周辺事業を整理しつつ中核事業にリソースを集中する動きも見られます。
コスト構造の見直しと持続成長: 成長戦略の一環として、収益性改善と財務体質強化にも取り組んでいます。急成長期には人員拡大や設備投資に巨額を投じてきましたが、2023年後半からは組織再編とコスト削減に着手し、2024年第4四半期までに年率1億9千万ドルのコスト削減効果を達成しました。
以上の戦略により、Ginkgoは**「プログラム数の拡大 × 1プログラム当たり収益の増加 × コスト効率の改善」**という三方向から成長を図っています。特に世界的に見ても合成生物学産業自体が高成長予測であり、2024年時点約140億ドル規模の市場が2030年代にかけて年率15～20%で拡大すると見込まれています。この追い風の中で技術リーダーとしての地位を維持できれば、Ginkgo自身も高い成長軌道に乗り続ける可能性があります。
6. 財務状況: 売上・利益の傾向と成長性
売上高の推移: Ginkgo Bioworksの売上は、サービス開始から徐々に増加し、特に2020年以降に急拡大しました。2019年の収入は約5,400万ドルでしたが、2020年に7,700万ドル、2021年には3億1,400万ドルへと大きく跳ね上がりました。この背景には、新型コロナ対応のバイオセキュリティ事業が寄与したことがあります。さらに2022年には前年から52%増の4億7,800万ドルに達し、ピークを迎えました。しかし2023年には2億5,150万ドルと前年比で大幅減少し、2024年も2億2,700万ドル（前年比-10%）と減収が続きました。減収の主因は、COVID-19検査需要の激減によりバイオセキュリティ関連収入が急減したためです。一方で本業の細胞エンジニアリングサービス収入は堅調に伸びており、2022年→2023年で31%増の1億3,900万ドル、2024年は1億7,400万ドル（同21%増）と拡大しています。つまり一過性のパンデミック特需が剥落した後も、コア事業は高成長を維持している状況です。会社側も2025年以降はバイオセキュリティ収入の安定化と細胞プログラム事業の拡大で再び総売上成長に転じると見込んでいます。
収益性と損益: Ginkgoは現時点でまだ最終損益が赤字ですが、損失幅は縮小傾向にあります。2021年は約17億ドルの純損失を計上し、2022年は会計上の減損もあって21億ドルもの大きな赤字となりました。2023年には純損失8億93百万ドルまで縮小し、2024年は純損失5億47百万ドルとさらに改善しました。調整後EBITDAベースでも、2023年のマイナス3億65百万ドルから2024年はマイナス2億93百万ドルへと着実に損失が圧縮されています。これは前述のコスト削減や事業整理の効果が表れ始めたためです。また、COVID関連の売上減で2023年・2024年は減収でしたが、それ以前の高成長期には十分な資金調達を行っており、2024年末時点で現金同等物は約12億ドル以上確保しているとみられます（※参考：2021年上場時に約16億ドル調達）。したがって、当面は研究開発と事業投資を継続できる財務体力があります。
財務指標と成長性: 細胞プログラムの件数増加や既存プログラムの進捗に応じて、将来的なロイヤルティ収入など「見えない資産」も積み上がっている点に留意が必要です。現状のPL上の売上は開発期間中の費用補填的な金額が中心ですが、例えば提携案件から新製品が上市されればロイヤルティが一気に入る可能性があります。Ginkgo自身も「2024年末時点で累計100以上のプログラムが進行中」であることを示しており、そのいくつかが商業化に至れば大きな収益貢献が期待できます。もっとも全案件が成功するわけではなく、将来収益予測には不確実性が伴います。財務面のリスクとしては、引き続き営業キャッシュフローがマイナスであるため数年内に追加資金調達やエクイティファイナンスが必要になる可能性がある点です。ただし前述のコスト圧縮策により、年間数億ドル規模だった現金消費は半分以下に抑えられつつあり、手元資金で中期的には黒字化まで耐えうる計画が示されています。
7. 投資家向け視点: 成長可能性とリスク要因
最後に、個人投資家にとってのGinkgo Bioworksの魅力と注意点を整理します。
成長可能性・魅力:
巨大市場へのアクセス: 合成生物学は「これからの産業革命」とも称される分野であり、2030年まで年率15～20%近い成長が予測されています
ユニークなビジネスモデル: 前述のように「プラットフォーム提供」に特化したモデルは、高リスク・高コストな製品販売を避けつつ成功時のアップサイドを得られる巧みな構造です。
競合優位と参入障壁: 上場企業ベースで見ると、主要な競合だったAmyrisやZymergenは既に市場から退場し、Ginkgoは事実上単独で走っている状況です
将来の黒字化期待: 直近は赤字とはいえ、コア事業は高成長下でスケールメリットが働きつつあり、費用削減策も進行中です
リスク要因・注意点:
短期収益の不安定さ: 最近2年間のように、一時的な案件減少（コロナ検査の終了など）で売上が大きく変動するリスクがあります。Ginkgoの売上はまだ一部の大型契約に依存しており、新規案件獲得のペースやタイミングによって四半期ごとの業績ブレが大きい点には注意が必要です。また成功報酬型の収益は実現までタイムラグがあるため、短期的にはコストに見合う売上が計上されず業績が見劣りする局面もありえます。
継続的な資金需要: 研究開発型企業ゆえ、設備投資や人材確保に引き続き資金が必要です。現金は潤沢に持っているものの、黒字化までに想定外の追加資金調達が発生すれば希薄化リスクや財務リスクとなります。とりわけ金利上昇局面では株式市場からの資金調達コストも上がるため、マーケット環境によっては成長投資ペースを落とさざるを得なくなる可能性もあります。
技術・開発リスク: 合成生物学のプロジェクトは常に技術的不確実性を伴います。思ったような有用微生物が開発できない、または競合技術（化学合成や他のバイオ手法）に敗れるケースも考えられます。多数のプログラムに分散しているとはいえ、成功確率が低いプロジェクトが続けば収益化できないため、常に最先端の技術力を維持する必要があります。また、バイオに関する規制変更や倫理的制約が増えると事業に影響を及ぼすリスクもあります。
株価ボラティリティ: Ginkgoは2021年にSPAC上場して以降、マーケットでの評価が定まらず株価の変動が大きい傾向があります。上場直後に時価総額150億ドルを超えるユニコーン企業として注目されましたが、その後の短期筋による空売りレポート（ビジネスモデルへの批判）
総じて、Ginkgo Bioworksは高成長産業をリードする革新的企業であり、中長期の成長余地は大きい反面、研究開発型企業特有の不確実性も抱える投資対象です。日本の投資家にとっては馴染みが薄い業態かもしれませんが、「21世紀の新産業インフラ」を担う可能性を秘めた存在として注目に値します。今後の四半期決算や提携動向、業界全体の技術トレンドを注視しつつ、適切なリスク管理のもとで投資判断を行うことが重要でしょう。