学習塾ビジネスとは？塾経営に必要なことや成功の3つコツを解説

学習塾ビジネスは、起業や独立を考える方におすすめのビジネスです。なぜ起業や独立を考える人にとっておすすめなのか、気になる人も多いでしょう。そこで今回は、学習塾のビジネスモデルや仕組み、強みなどの基礎知識をはじめ、学習塾をスタートさせるための流れなどを紹介。併せて成功させるためコツや注意点を具体的に3つずつ解説します。

1.学習塾ビジネスとは？押さえておきたい基礎知識

まずは学習塾のビジネスモデルや仕組みなど、知っておくと便利な基礎知識を紹介します。

1-1.学習塾ビジネスとは

学習塾のビジネスモデルは非常にシンプルで、

1.         生徒（ユーザー）を集めて指導して満足してもらう
2.         生徒の変化（成績アップ、私生活の変化など）を実感し、保護者（真の顧客）にも満足してもらう
3.         月謝をもらう

という仕組みです。この仕組みは一般的に「ストック型ビジネス」と呼ばれており、仕組みやインフラを形成し、定額でサービスを提供することで、継続的に収益が獲得できるビジネスモデルです。学習塾を経営する方法は、個人経営とフランチャイズの2通りあります。

フランチャイズは、本部事業元と加盟店が契約を締結したのちに、加盟店は本部事業元に加盟金やロイヤリティを支払い、その対価としてノウハウやブランドバリューを利用できるシステム。独立や起業には「スタートアップ型」「自力型」「支援型」とさまざまな方法がありますが、その中でもフランチャイズは「支援型」に該当します。支援型は、本部事業元がビジネスモデルの大枠を設定し、開業から開業した後までサポートしてくれるので、未経験でも始めやすいメリットがあります。

1-2.学習塾ビジネスの3つの強み

学習塾ビジネスには、「ストック型」「不況に強い」「集客の仕組みがシンプル」といった3つの強みがあります。それぞれの強みを具体的に説明します。

まず、「ストック型ビジネス」の強みは、収入が安定しやすいことです。ストック型の事業モデルは、何らかの契約によってコンスタントに収入を得られるビジネスモデル。一般的に塾は月謝制なので、毎月安定した収入が手に入ります。

次に、学習塾は「不況に強いビジネス」であること。子ども一人あたりにかける教育費や子どもの通塾率は増加傾向にあり、教育ビジネス市場を支えています。こうした傾向は「少子化」という市場縮小になりうる要因をも凌駕します。

シンプルな販促活動でも「集客しやすいビジネス」なのも学習塾ビジネスの強みです。無店舗型のビジネスは、基本的に高い営業力が求められます。しかし、学習塾の場合は、チラシによる販促活動が中心で、そのほかは在校生、卒業生の紹介によって集客されます。そのため、販促活動ではなく、良質な教育環境やサービスの考案に主眼を置いて経営できます。

1-3.学習塾ビジネスに必要な資格

生徒を指導するのは経営者であるオーナーではなく講師なので、教員免許などの特別な資格は必要ありません。もちろん、希望すればオーナー自身も生徒指導に携わることもできます。そのため、学習塾は未経験からでも始めやすいビジネスです。

2.学習塾ビジネスの始め方

学習塾ビジネスを始めるにあたって流れを理解しておくと、不安なくスタートできます。ここで個人塾、フランチャイズ塾関係なく、一般的な学習塾ビジネスを始める時のステップを紹介します。

2-1.開業資金を準備する

一番に開業資金を準備しましょう。開業するためには初期費用だけでなく、運営していくための資金もかかります。学習塾に限らずどんなビジネスでも軌道に乗るまで時間がかかる場合が多いので、余裕のある資金準備がおすすめです。

2-2.どんな学習塾にするのか方針を考える

学習塾を成功させるためには、教育ビジョンやターゲット層などの方針の決定も重要です。方針を定めることで、他塾との差別化ができ、生徒・講師募集にも良い影響がでるでしょう。

2-3.開業場所・教室の物件選定する

次に開業場所・教室の物件選定を行います。物件の選定は集客を大きく左右するポイント。開業場所は、駅から近いことは一つのメリットになりますが​​「人の流れ」や「交通量」に注目しましょう。学生が多く住んでいる地域、通塾の動線が便利な場所を選ぶのがおすすめです。

2-4.工事業者を探す

物件が決まったら、内外装工事を行う業者の選定です。工事業者は選ぶのが難しかったり、値段交渉や施工期間に時間がかかったりと、何かと苦労がつきもの。そのため、決定する前に複数社で見積もりしましょう。

2-5.開業届・法人登記手続きをする

学習塾を開業するためには、税務署へ以下の届出が必要です。
＜個人＞
・開業届
・青色申告承認申請書（※青色申告をする場合）
・給与支払事務所等の開設届出書（※従業員を雇う場合）
源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書兼納期の特例適用者に係る納期限の特例に関する届出書

＜法人＞
・法人設立届出書
・青色申告承認申請書（※青色申告する場合）
・給与支払事務所等の開設届出書（※従業員を雇う場合）
・源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書兼納期の特例適用者に係る納期限の特例に関する届出書

2-6.必要な備品を手配する

工事が進み開業の目処が立ってきたら、教室の机やイスなどの備品も手配します。教室の指導方針にあったテキストなどの発注も進めます。

2-7.生徒・講師を募集する

最後に、学習塾経営の要とも言える生徒や講師募集を行います。Webサイトの作成、SNSのアカウント作成・投稿、チラシなど、様々な広告を利用して認知度を高めていきましょう。講師の採用に関しては、求人サイトや人材紹介サービスなどを使い、数名確保しておくと安心です。

3.学習塾ビジネスを成功させる3つのコツ

次に、学習塾ビジネスを成功に導くためのコツを3つ紹介します。どれも学習塾ビジネスを成功させるために有効ですが、手段や考え方のひとつにすぎません。そのため、以下3つだけを実践するのではなく、自らの経験で得た気づきなども活かしながら、自分らしい学習塾ビジネスを展開しましょう、

3-1.教育に力を入れるご家庭を離さないようにする

一つ目は、教育熱心なご家庭をいかに離さないようにすること。子ども一人当たりの教育費は増加しながらも、少子化が進む今、限られた生徒を取り合うような状況があります。そのため、いかに教育熱心なご家庭から生まれる「志望校に受かるかどうか不安」「授業についていけない」などの不安や悩みを解消し、囲い込めるかが学習塾ビジネスを成功させるコツです。

3-2.保護者のニーズに全力で向き合う

通塾するのは子どもですが、決裁者であるのは子どもの保護者です。そのため、保護者が「子どもにどうなって欲しいのか」、「通わせる目的はなんなのか」などの本音を探り、そのニーズに全力で向き合うことも重要です。多くの保護者は、自分の子どもに最適な授業や、強みや弱点などの特徴に寄り添った教育を求めています。そのため、そうした保護者のニーズに応えられる体制をつくり、Webサイト・チラシ・DMなどの広告を活用しながら解決策を発信していくのがおすすめです。

3-3.主体的な姿勢をもつ

フランチャイズで学習塾を経営する場合には、本部事業元のサポートは万全ですが、成功には経営に携わるオーナー自身の自立的で主体性のある姿勢が欠かせません。集客や教育に関するノウハウを積極的に吸収し、実践することが成功の鍵になります。

4.学習塾ビジネスを始める際の3つの注意点

学習塾ビジネスを始める時の注意点も押さえておくと安心です。ここでは、学習塾ビジネスを始める際の注意点を具体的に3つ紹介します。

4-1.個人塾とFC塾のメリット・デメリットを知った上で決める

学習塾ビジネスには、個人塾とフランチャイズ2つの経営方法があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。例えば、個人塾のメリットは、指導方針や経営方法がすべて自分で決定できる自由度の高さ。しかし、自由度が高い分、開業準備から開業後の生徒指導まですべて自分でやらなければいけないデメリットがあります。ノウハウや知名度がなければ集客にも苦労するでしょう。

フランチャイズ塾のメリットは、本部事業元が持つ情報や指導ノウハウ、ネームバリューなどを借りられること。カリキュラムや教材などもしっかりと用意されており、サポート体制が万全な分、オリジナリティが制限されやすくなります。こうしたそれぞれのメリットやデメリットを知った上で自分に合うものを選択することが大切です。

4-2.開業する立地を吟味する

学習塾は生徒がいて成り立つ会員制のビジネスモデルです。リモート授業や映像授業が進んだとしても、対面授業のニーズはなくならないでしょう。そのため、子どもがいる土地や通いやすい土地など、開業する立地にはしっかりと見極めすることが重要です。

4-3.集客の効果測定を実施する

集客に対する広報活動は、効果測定までが一連の流れです。効果を測定せずそのままにしていると、何が効果的で効果的でないのかわからないので、無駄なお金を払い続ける恐れもあります。入塾者には、入塾時に理由を尋ね、データ化しておくと、今後の広報活動に役に立つでしょう。

5.学習塾ビジネスをするなら京進スクール・ワンのFCでリスクを最小限に

フランチャイズ経営であれば、集客の難しさや開校準備の大変さなど、個人塾経営のデメリットを解決できます。さらに京進スクール・ワンなら、4つの優位性で学習塾ビジネスの成功をサポートします。

一つは、総合教育企業としての47年の歴史と実績を誇る安定性。二つ目は、歴史の中で培われてきた知名度です。知名度があることで、完全新規出店よりも広告費用が少なくて済むメリットがあります。三つ目は、コストや原価が最小限になるように考えられている収益性の高いビジネス構造です。四つ目の優位性は、始めやすい仕組みがあること。開業＋開業支援サポートパックが確立されているので、未経験でもリスクを最小限にして、学習塾ビジネスをスタートできます。

本部事業元のサポート体制も万全なので、わからないことがあれば随時相談しながら、二人三脚で経営を進めていただけます。学習塾ビジネスやフランチャイズ塾の経営に興味がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。