「大地震は日本経済を壊滅させる？！」災害と金融市場の関係は？

資産形成というと、老後への備えを
思い浮かべることが多いかと思いますが、
当然ながら、そこには災害など
突発性リスクへの備えも含まれます。

実際、日本は、地理的にも火山活動が活発な
環太平洋変動帯に位置しています。

日本列島は、ちょうど
太平洋プレートとフィリピン海プレート、
北米プレートとユーラシアプレートという
4つの岩板が重なっている地域に位置しています。

九州の東方沖から静岡県の駿河湾あたりまで続く
深さ4000メートルの海底のくぼみを南海トラフと言い、
そこでフィリピン海プレートが、ユーラシアプレートとぶつかり、
歪みが生じていることから、
近々、南海トラフ大地震が発生すると予測されています。

※日経新聞Web版：2024年8月8日より抜粋

資産形成をすることは、こうした災害への備えとしても、
非常に有効なのです。

災害が発生すると、金融市場にも大きな影響を与えます。

たとえば大地震が発生し、上場企業が保有する工場や店舗、
ビルなどの関連施設が被害を受ければ、
価値の損失につながり、株価の変動などに直結します。

特に、日本の上場企業の工場は、
南海トラフと重なる東海地方などに集中しています。
さらに地震の影響によって、
富士山が噴火するようなことにでもなれば、
関東含めた周辺地域は壊滅的被害を被ることになるでしょう。

ところで、災害が発生した際、通常は
「経済が打撃を受けて、日本円の価値も下がる
（円安に進む）のではないか」と想像しがちですが、
実は、阪神淡路大震災の時も、
東日本大震災の時も、為替は円高に動きました。

1995年1月に阪神淡路大震災が発生した時の
ドル円相場は、90円台後半から100円前後でした。
震災前から円高でしたが、地震発生後はそれがさらに進み、
4月19日には79円台をつけています。

2011年3月に発生した東日本大震災でも、
為替は円高に振れました。
3月11日に82円台だったドル円レートが、
17日には76円台という史上最高値をつけ、
阪神淡路大震災の最高値を超えたのです。

「なぜ、震災後は円高になったのか？」については
次回、詳しく見ていきたいと思います。

【参考文献】
国土交通省気象庁HP、内閣府HP、他

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