言論の自由が回復するときが来た！

時事ネタWorld88

左翼が恐怖に怯えるとき。
トランプ大統領が復活すると、彼らの計画は破壊される。
なぜなら、巨額の投資事業が潰されるからです。

キーポイントは、「言論の自由」です。
彼らが何年も前から推し進めてきた環境政策やワクチンに関する保守的情報を封殺してきたことで、SNSから保守的情報発信者が排除されてきた。

しかし、トランプ政権2.0は直ちにこれを回復させるようです。

詳しいことはゆりさんのお話を聞いてみましょう。

「YouTubeが変わる！DSも終わりが来たな、、アメリカが変わる！！！」


YouTubeの仕組み


「いいねを押して」と言うことで、アルゴリズムが機能して推薦されていた。
一方で、それを言わなかった場合でもお勧めされるものがあった。

大統領選前までは左寄りの情報が前面に出されていた。

月に一度程度にサブスクライバーが勝手に消えることがある。
フォロワー数が少ないと気付くが、フォロワー数が多いと気付かない。

Xの利用者数が急増

左の人たちがXの投稿を見て（右派の投稿が多い）カルチャーショックを受けている。

InstagramやFacebookしか使っていない人は、コントロールされた世界を見ていた。
本来は両方がいる世界だったが、右派が消された世界しか見てこなかったはず。（気付いていない）

「X使う人が急上昇らしい！」

民主党の勝った地域

民主党が勝った州は、IDの確認が不要だった地域ばかり。
誰が投票したかも分からない地域と言える。

センサーシップ（検閲）

CDCやFDAなどは嘘ばかりついていた。
ワクチン接種させたいから。
医者の意見は2020年パンデミックのときにすぐにセンサーシップを黙らされた。
医療の話は医者なはず。常識が排除されて国がやりたいことの情報だけを拡散した。

トランプ大統領の演説内容


言論の自由が無くなれば国は滅ぶ。
言論の自由はアメリカで一番大事な憲法。
それを無くせば他の権利も失われていく。
これから、左派がやっていたセンサーコントロール、言論の自由を奪うものを全部ぶち壊すことを約束する。

今分かっていることは、DSがいろんな人を使って自分たちのセンサーシップをやっていた。
ありとあらゆる情報をDSが消していた。

1．就任したら数時間以内に法案を変える書類にサインする。
国や連邦組織が言論の自由を奪えないようにする。

2．連邦の費用を使って情報を削除したりしていたが、その予算を無くす。
3．言論の自由を奪う行為に加担していた者を見つけ出して全員をクビにする。
言論の自由を奪っていたことに関わっていた団体すべてを見つけ出して逮捕し起訴する。
これらは、ありとあらゆる法律を犯す憲法違反だ。

4．共和党の国会議員を使って、バイデン政権に対してセンサーシップに関わる証拠を押さえるために全部押収する。
証拠を消すなという指示を出す。

5．就任後、セクション230を使って、全てのプラットフォームにセンサーシップがかからないようにする。
一人一人の意見が消されないようにする。
平等に発言する権利を確保し、透明性のあるプラットフォームにする。

6．全てのプラットフォームから、人身売買に関する宣伝、コンテンツ、テロに関わるものを消していく必要がある。

※　Instagramの問題は、小児性愛者のプラットフォームがたくさんある。
一番多いと言われている。
同年代の子供を装い近づいてくる。
今までのセンサーシップでは、国やFBIがやっていたが、NPO団体も使って作業をさせていたようだ。
その一つのNPO団体の創設者はバイデンだった。

7．センサーシップに大学が関わっていたことが分かっている。
捜査をして見つける。
関わっていた大学は5年間政府資金をストップする。奨学金も無しにする。

※　ある大学は政府からとんでもない金額が支給されている。

8．DSの奴らでセンサーシップをやっていた人たち、FBIやCIA、NSA、DNI、DHS、DODなどは、連邦違反や憲法違反で起訴して裁判にかける。
たとえ起訴を免れた場合でも、7年間は元の場所で働けないようにする。（軽い関わりを持った人も対象）

9．政府がSNSのコンテンツを勝手に消せないようにする。
利用者が、なぜ消されるのかを知る権利がある。
18歳以上でプラットフォームを使う人はアクセスする権利がある。
これは勝つか死ぬかの問題に関わる話。
一欠片のセンサーシップも残らないようにする。

※　つまり、裁判で認められないと消せないようにする。
アカウントBANもシャドウBANも同じ。
消される理由を明確にしないと消せないようになる。
もしもそれをやったら違法になる。
ゆりさんはInstagramアカウントが消されたことに抗議させてもらえていない。

ロシアウクライナ戦争

すでにロシアとウクライナは戦争を止める準備に入っている。
EUは戦争を続けたい。
アメリカは関わりたくないから、EUで勝手にしてくれという姿勢になる。

トランプ大統領は、ウクライナは20年間NATOに入れないと宣言している。
ゼレンスキーはXでトランプに媚びようとしているが、トランプには通用しない。

DSのプランは、ウクライナ人を全て殺してしまって更地にし、ブラックロックとバンガード（投資ファンド）が全部乗っ取ってアパートを作るという計画だった。

日本も変えないといけない

トランプが殺されなかった（助かった）ことが大きい。
LAで10年警察官やっていて今生きていることも奇跡だと思っている。
危ない状況もたくさんあっても生きていて、YouTubeやっている自分が、意外と最強の運の持ち主かもしれない。根拠はないが。

人の命は脆い。いつどこでどうなるか分からないから言っている。今しかない。
明日何があるか分からない。だから正しいと思うことをやって生きていたい。

今、日本は絶対に変えないといけない時期。
アメリカの変化は絶対に日本に影響するはず。
その波に乗って戦う心の準備をして自分たちで発信する覚悟、自分の主張をして、周りの人と違うことを言ったらこう見られるとかどうでも良いんです。
自分の意見をハッキリ言えるようにみんなでいけたら良いと思う。

SDGsが終わる？

（ここからは持論です）

地球温暖化が二酸化炭素の増加によるものという嘘の事実を元に、環境関連事業がパンデミック以降に加速しました。
これは世界経済フォーラムが先頭に立って推進してきたのですが、特にエネルギー面で加速しました。
脱炭素で石油から自然エネルギーへの転換、EV車の普及ですね。

しかし、これがうまくいかなかったのは、トランプが反対し続けただけではなく、世界中の国民が「非効率だった」と感じたからではないでしょうか。
EV車においては、もうすでに下火となってきていました。

元々、自動車産業では日本とドイツが先頭を走っており、アメリカやフランスが追従していたのです。
EV車が主体となるとテスラや中国が伸びてきました。

そもそも、内燃機関の世界では昔からアメリカ、日本、ドイツが世界シェアで独占しています。
その技術は門外不出、機密事項というくらいに自動車部品でも重要なものです。
培われた技術の結集ですから、簡単には盗めないし安定供給も出来ません。

一方、EV車はモーターと蓄電池が動力源です。
内燃機関車よりも簡単に作れるというメリットがあります。
よって、無名メーカーがEV車を作れてしまうのです。
だからこそ中国企業がシェアを伸ばせたという面があります。
しかし、蓄電池が自然発火する事例が多発しています。
簡単ではないのです。

EV車への転換は、ある意味で日本とドイツを潰すためだったという側面もあったでしょう。
その思惑が外れて、日本のハイブリッド車が台頭する結果となりました。

太陽光パネルも火事のときにどうしようもない状態の事故が多発しています。
風力発電もいろいろと弊害が出ていますし、思ったほどコストカットにはなっていないです。
そもそも地球温暖化に二酸化炭素は関係ないのですから、元に戻すべきでしょう。
仮に二酸化炭素が原因だとしても、日本の火力発電が群を抜いて脱炭素であることは事実なわけですから、もっと世界に普及させるべきです。
ただ、それを許さないのがDSです。
結局は金儲けがしたいだけ。

というわけで、トランプ政権になったことで、投資家たちは方針転換を迫られそうですが、世界経済フォーラムがどう動くのか。
バトル開始の狼煙が上がりましたね。

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