バイオプラスチックの現状2024年9月
今日はバイオプラスチックについて勉強したので、メモとしてまとめてみます。ソースは9月11日に掲載された日経バイオテクの記事になります（下記のリンク）。
バイオプラスチックは、環境負荷が従来のプラスチックよりも低く、カーボンニュートラルの観点から期待されています。
日本政府による導入推進策もあり、企業は既存製品の増産や新製品の開発に力を入れています。課題としては、製造や使用にあたっての環境負荷をさらに低減すること、色味や強度、使用環境での分解性などの面での機能向上が挙げられます。
バイオプラスチックは、主に二つのグループに分類されます。一つは、植物など再生可能なバイオマスを原料とするバイオマスプラスチックです。もう一つは、微生物などの働きによって、最終的に二酸化炭素と水にまで分解される生分解性プラスチックです。
2021年1月に政府が策定した「バイオプラスチック導入ロードマップ」では、2030年にバイオプラスチック製品を国内で約200万トン導入するという目標が掲げられています。
バイオプラスチックの生産量は増加の見通しで、欧州バイオプラスチック協会（EUBP）のレポートによると、世界のバイオプラスチック生産能力は2023年時点で約218.2万トンですが、2028年には約743万トンまで拡大すると予想されています。
バイオプラスチックはトウモロコシなどを原料といて作られるので、原産国である米国、ブラジル、タイなどで多く生産されています。
一方で日本は現状ではバイオプラスチックの大部分を輸入に頼っていますが、この状況から脱却するため、業界各社は国産原料を用いた製品の開発を進めています。
バイオマスレジンホールディングスは、古米など食用に適さないコメを原料としてバイオマスプラスチックと生分解性プラスチックを製造・販売してきました。2023年6月に、関連会社の「ちーの」と南東北クボタと包括連携業務提携を締結し、東日本大震災で被災した南東北の市町村で、ライスレジン用のコメ作りを通して、営農を再開する計画である。なお、バイオマスレジンホールディングスは、2024年7月に、ライスレジンのすべての権利をライスレジン社に譲渡した。事業が多角化していたバイオマスレジンホールディングスからライスレジン事業を切り離し、ライスレジン事業を最適化する戦略。
グリーンケミカルは非可食バイオマス由来の糖原料からバイオマスプラスチックを作る技術を開発している。同社は東京工業大学や東北大学と共同研究を行い、有用な芳香族化合物である5ｰヒドロキシメチルフルフラール（HMF）を製造している。HMFを中間体としてPETを代替できるバイオマスプラスチックの原料を作れるとのこと。
森林研究；整備機構森林総合研究所は2024年5月、豊田合成と共同で、スギに含まれるリグニンを原料にした改質リグニンを配合したプラスチック素材を開発したと発表した。改質リグニンは、リグニンにPEGが結合した「グリコールリグニン」のこと。リグニンにPEGが結合することで、熱による加工が容易になり、加工後の安定度も高くなることが強み。また、リグニンの組成が均一なスギを原料に用いることで、課題だった組成のばらつきも解消できると期待されている。森林総合研究所は、改質リグニン配合プラスチックを、豊田合成の主力商品である自動車のハンドルなどに使われるウレタンやナイロンへ適用することを視野に入れている。
カネカは生分解性バイオポリマー「Green Planet」を製造・販売している。2024年1月に東急ホテル＆リゾーツで使用するカミソリ、2月にはエステーが販売する手袋、6月にはスズキの船外機の梱包資材などで採用された。
同年4月には、JALグループの商社であるJALUXとカネカが共同でGreen Planetを使った製品では初となるリユース可能な食品容器を開発し、JAL国際線機内食の食器として採用された。
Green Planetは、3-ヒドロキシブチレート-co-3-ヒドロキシヘキサノエート重合体（PHBH）のブランド名。植物油（パーム油）を原料に遺伝子を改変した水素細菌を培養し、菌体にPHBHを蓄積させ、取り出してPHBHを生産している。
三菱ケミカルグループは2011年にタイPTT Global Chemical社と共同でタイPTT MCC Biochemを設立した。同社は2017年から植物由来のコハク酸と1, 4ブタンジオールを原料とする生分解性プラスチック「BioPBS」を商業生産している。BioPBSの基本特許は三菱ケミカルが保有している。
現状では日本は輸入に頼っているようですが、上に書かれているように、日本の企業も研究開発を進めているようです。今後の進展に期待しつつ、ウォッチしていきたいと思います。