あなたが将来お金で困らないために(2)老後資金はいくら必要か？
あなたは将来必要なお金について、漠然とした不安がありませんか？
将来使うお金でもっとも金額の大きいものは老後資金です。老後資金から目を背けていると、将来への不安はなくなりません。
逆に、老後資金の金額が分かれば、毎月の貯蓄するべき金額が分かります。つまり、将来への不安が貯蓄目標に変わるんです。
今回のnoteを読めば、あなたに必要な老後資金の金額が分かります。その結果、将来への不安が貯蓄目標に変わります。不安が減れば、その分現在の幸福度が増えるというわけです。
私は20代で身近な人に老後(資金)が不安だと相談したとき、「まだ若いんだから、そんなこと心配しなくていいよ」と、ちょっとバカにされたように笑われたことをおぼえています。今、40代になって当時の自分に言いたいのは、「その歳でその発想は立派だ」という事と、「しかし、実際に行動(貯蓄や投資)しないと、何も考えていないのと同じだ」ということです。実際に私は、何もせずに40代になってしまいました。
貯蓄目標が分かる一方で、銀行預金では目標達成が厳しいということがわかる場合もあります。そのときは、私も実践しているインデックス投資を検討してみてください。投資実績は別記事にしています。インデックス投資のやり方や重要なポイントについては、これから記事にしていく予定です。
それでは、あなたに必要な老後資金の金額について、以下の順番で説明します。
1、あなたが受け取れる年金額
2、日本人の平均的な老後の生活費
3、あなたが準備するべき老後資金
難しい内容は抜きにして、ここでは超初心者向けに、結論とざっくりとした説明をします。完全に理解しようと100点を目指すと、とても労力がかかります。80点を取るつもりで十分なので、リラックスして読み進めてみてくださいね。
1、あなたが老後に受け取れる年金額は？
年金の計算は年収や職業、日本の経済状況によって変わりますが、ざっくり言うと、
会社員(厚生年金)の方は、月額約14万円を受け取れます。
専業主婦、事業主、またはアルバイト(国民年金)の方は、月額約5万円を受け取れます。
例えば、サラリーマンの夫と、専業主婦の妻の2人が受け取れる年金額は、月額約19万円(妻:国民年金約5万円、夫:厚生年金約14万円)になります。
とりあえず、これくらいもらえるんだな、と覚えておいてください。それで十分です。
正確に知りたい方は下記で調べることができます。
年金ネット
https://www.nenkin.go.jp/n_net/
2、日本人の平均的な老後の生活費
夫婦二人暮らしで、月額26万円です。
この数字は、2019年に金融庁が発表した報告書に書かれています。いわゆる「老後2000万円問題」が世間をにぎわせた、あの報告書です。ただし、生活費は個人差がとても大きく、平均を知ってもあまり意味がありません。あなたの現在の支出から考えるのが良いでしょう。
なお、報告書を詳しく読みたい方は下記からどうぞ。
金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書
「高齢社会における資産形成・管理」
https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603/01.pdf#page13
3、あなたが準備するべき老後資金
毎月の生活費 ー 毎月の年金額 = 毎月の不足額
例えば、先ほどあげた夫婦二人暮らしの場合、
26万円 ー 19万円 = 毎月の不足額は7万円です。
年間だと、84万円不足します。
仮に30年間生きるとすれば、2,520万円を準備しなくてはなりません。
独身の方の場合、
生活費を月額約20万円、受け取れる年金額を月額14万円と仮定すると、毎月の不足金額は同じ(7万円)です。
仮に30年間生きるとすれば、2,520万円を準備しなくてはなりません。
夫婦二人とも会社員(ダブルインカム)の場合、
年金だけで月額26万円になります。考えようによっては、老後資金はほとんど不要かもしれません。現役中の世帯年収も高いですし、最強ですね！羨ましい！
専業主婦、事業主、またはアルバイト(国民年金)の場合、
受け取れる年金額は月額5万円です。実家暮らしで、若くからインデックス投資を始めれば、十分老後資金問題を解決できると考えています。
つらい現実を受け止めて。行動を！
いかがでしたか？
数千万円の資金なんて銀行預金では無理だ、と思った人が大半ではないでしょうか。私は、銀行預金では老後に間に合わない！ と気がついてから、どうするべきか悩み、勉強しました。
その結果、インデックス投資を始めました。それまで投資なんてやったことはありませんでしたが、この問題を解決するには、投資に頼るしかなかったのです(今では、すべての日本人にインデックス投資を勧めたいですけどね🤗)。
もしも、貯金で老後資金が貯められるなら、投資なんて必要ありません。ただし、少子高齢化の影響で、年金額が少しづつ減額される可能性があることは気をつけておきましょう。