自社サイトでキャッシュリッチな体質に変換する25の実装とは？！

ポイント集客に依存しない、
儲かる小さなネットショップの
25の仕掛けを提示しています。

特に、楽天への出展をしている
個人が儲からないのは、
集客をポイント還元に依存し、
楽天のネームバリューで販売をしているからです。

集客をポイントに依存せず
お客様のリピート率を高めて
自社サイトでキャッシュリッチな
体質に変換する
「億超えする」実装手順を
１から25まで示しています。

本題へ

１
１回目から２回目のリピート率をアップさせるためには、１回目の初回購入日から１ヶ月以内に３ 回以上顧客との接点を設けてアプローチする。リピート率の目標は 60％とする。

２
１回目の初回購入日から２回目の購入日付までの購入期間を顧客単位に把握すること。また、１回 目の初回購入日から 30 日以内に 20％のリピート率が発生するようにアプローチする。

３
商品同梱物は、感謝状（ご挨拶）・特典・申込ハガキ・返金保障・お客様の声・Q&A・定期購入への ご案内（その都度購入からの誘引）・使用方法のコンテンツを用意し、統一カラー＆一貫性を重視する（サイズや紙質なども一貫性を保つこと）。

４
商品の箱を開けてすぐ中身が見えないように、薄い中敷を入れる。また、薄い中敷の次に置くチラ シは購入者の注目度が高く反響が期待できるので、戦略的に使用すること。

５
通販の事業計画を試算する際、化粧品のリピート率は 60％、雑貨系のリピート率は 15％、アパレル 系は 40％、単品系健康食品のリピート率は 75％、雑貨系の収納商材のリピート率は 30％を目安にする。

６
ＲＦＭで分析する際に、特に「Ｒ」（Ｒecency）を注意して数値を顧客単位に見る。

７
クロスメディア（1つのコンテンツデータを多用途として、複数メディアへ出力する手法）で販促 展開する場合は、リアルビジネスをメインにしてネットビジネスを合わせる手法を取ること
８
顧客管理の必須項目は、「初回購入日」から「最終購入日」までの購入期間の管理で、これにより 顧客単位の在籍期間管理を行う。

９
定期購入には、継続しない期間（お休み制度）を導入すると解約率は軽減する。 ・商品を使い切れず余るので、その対策を考えること。 ・返金保証の代わりに、２回購入などを条件にする手法もあるので、検討すること。

10
スマートフォン対応は、ＲＷＤ（レスポンシブウェブデザイン）にしてタップの下には電話番号が 表示されるようにする。

11
２年以上の休眠顧客リストは他社とコラボすると復活するので、企画を定期的に組む。

12同梱物は最大7つまでとし、それ以上にコンテンツが多くなった場合は、小冊子にしてまとめる。

13
「お客様から○○のお声が届いています！」といったお客様の声を伝える場合は、「うれしい」 「おいしい」などの直感的メリット（ベネフィット言葉）を入れる。

14
「売上＝受注-品切れ-返品-値引き」を売上の定義とし、品切れ・返品・ポイントなどの値引きも把握する。

15
事業計画表を使用して回収モデルを明確にする。

16
新規受注１回のみで損益回収を合わせることを目標に設計する。ワンステップ方式（商品を販売しながら顧客情報＝リストを獲得していく方法）や顧客単価がアップできる方法を検討すること。

17
年間ＬＴＶを考慮して損益を合わせることを目標にする。初回購入日付から１ヶ月以内に３回アプ ローチを実施し、２回目のリピートになるように施策を組むこと。

18
戦略の立案と事業改革のステップを関係者と目標数値を共有する。事業計画表を担当者全員で共有 し、全体の効率化を図るようにすること。

19
年間ＬＴＶを高めるために、売れるコンセプトの切り口を磨く。次のレベルは、「ビジュアル」「コピー」「シナリオ」のコンセプトの一貫性を意識すること。

20
顧客のファーストインパクトが大切なので、フォロープログラムは 90 日間は最低実施する。 ※1・3・2 の法則を 1 セットとして考え、３ヶ月分用意する。

21
購入しない顧客心理の阻害要素には、「機会がない」「効果がない」「信用がない」「コスパが悪 い」の４つがあるので、その要因を排除する。

22
顧客接点を、「電話」「ハガキ」「ＦＡＸ」「メール」「ウェブサイト」「スマートフォン」など、６ヶ所以上用意する。

23
年間ＬＴＶを高めるために、通販ビジネスは小売業とサービス業であることを肝に銘じる。

24
購入後の満足度を高めるためのフォロー体制をメールだけに依存せず、電話対応（コールセンタ ー）も併せて行うこと。特に、お友達を紹介していただくことを目標に設計する。

25
通販ビジネスの儲かる公式を最初に設計する。
総合・セレクト系通販の場合の目安→商品原価 30％、広告・宣伝費・カタログ発送費 30％、人件 費・物流関連費・運賃・ＣＰ関連費・その他経費 20％、利益 20％

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