議事録要約ツールを作ってみた
こんにちは、FUUです。今回、会社で「会議の議事録を自動で取れないか？」と相談され、GoogleのAI「Gemini」を使った自動要約システムを実験してみました。効率が上がるだけでなく、実装も意外に簡単でした。この記事では、その実践内容を共有します！
1. 会議録自動化のニーズと課題
会社の会議や打ち合わせで、議事録を取るのは時間がかかり、効率を落とす要因の一つです。会議の内容を記録するためには、どうしてもメモを取る必要がありますが、この時間を省き、自動で要約ができれば、他の業務に集中できる時間が増えるはずです。
そこで、AIによる自動化の可能性を考え、Googleの最新AIである「Gemini」を使った議事録要約の自動化を試みることになりました。
2. Geminiでできること
「Gemini」は、Googleの最先端AIであり、自然な文章生成能力を備えています。テキストを要約したり、会話内容をポイントごとに整理したりするのが得意で、会議の要約にうってつけのツールです。さらに、Gemini APIを活用することで、自動化も容易になり、ワークフローに合わせたカスタマイズも可能です。
なぜGeminiを選んだのか？
高い自然言語処理能力：要約精度が高く、文章が読みやすい。
APIの使いやすさ：Googleサービスと統合しやすく、録音データを送信するだけで要約が得られる。
コスト面のバランス：他のAIサービスと比べて、導入コストも抑えられます。
3. 会議の自動要約を実現する2つの方法
Geminiを使って会議の要約を行うために、2つの方法を試しました。それぞれにメリットとデメリットがあるので、目的や使い方に応じて最適な方法を選ぶのが良いです。
方法1：Google AI Studioに手動アップロード
まず、最も簡単な方法として、録音データをGoogle AI Studioに手動でアップロードする方法です。
手順
会議が終わったら録音データを保存します。
Google AI Studioにアクセスして、Geminiの要約機能を選択します。
録音データをアップロードして処理を開始します。
数分で要約テキストが生成され、ダウンロード可能です。
メリット
初期設定が不要で、すぐに利用できる。
手動操作なので、特定の録音データを一度だけ要約したい場合に適している。
デメリット
録音データをアップロードする作業が発生し、毎回手動での操作が必要。
方法2：Google APIで録音データを自動処理
次に、GoogleのAPIを利用し、録音データを自動処理する方法です。この方法では、会議が終わると自動で要約が生成されます。
手順
Google Cloud PlatformでGemini APIを有効化します。
録音データをGoogle Driveに保存し、自動処理用のスクリプトを設定します。
スクリプトが新しい録音データを検出すると、Gemini APIに送信し、要約結果をGoogle Docsに保存します。
メリット
会議後に手動操作が不要で、要約が自動的に生成される。
Google DriveやDocsと連携でき、効率的に結果を保管できる。
デメリット
初期設定やスクリプトの作成に少し手間がかかる。
録音データの形式やAPIの権限設定が必要になる。
4. 実践における注意点
導入にあたり、いくつかの注意点も見えてきました。特に、以下の点には気を付ける必要があります。
録音データは必須
録音データがクリアでないと、Geminiも正確な要約が難しくなります。会議の録音環境や音声品質にも注意が必要です。
Google アカウントの権限はよく話し合う
Gemini APIを使うには、Googleアカウントの権限を適切に設定する必要があります。特に企業内での導入では、セキュリティ上の配慮も含めてしっかりと話し合いましょう。
プロンプト・テキスト化の向上は必須
要約の質を上げるためには、録音内容をテキスト化する精度を高めることが重要です。Geminiの設定やプロンプト内容も工夫し、テキスト化の品質を維持することが大切です。
5. 導入して感じたメリットと課題
実際に導入してみると、以下のようなメリットと課題が見つかりました。
メリット
効率化：会議の要約を自動化することで、作業負担が大幅に軽減されました。
ミスが減少：人手で記録する場合と比べて、重要な内容を正確に抑えやすい。
再利用しやすい：要約結果がデジタル化されているため、検索や再利用が簡単です。
課題
設定の手間：特に自動処理の設定は、少し手間がかかります。
音声品質に依存：録音状態が悪いと、要約結果が正確でなくなる場合があります。
6. 今後の改善点と活用の展望
Geminiを活用した自動要約には、まだ改善の余地があります。たとえば、会議のテーマや参加者に応じたカスタム要約を作成するなど、さらなる最適化が期待できます。また、将来的には他の会議支援ツールとも連携し、議事録の効率化をさらに推進する可能性もあります。