不動産は今後30年以上も価格上昇する！？不動産投資・マンション投資

Youtubeで発信している不動産コンサルタントの長嶋修さんが伝えていることに対して、「まとめ」を記事にしますね。

みなさんが、知っておきたい情報もあるかもしれませんね。

不動産価格は今後30年以上も価格上昇する？そんな事実を知りたいですよね。もし今後上がる不動産があるのであれば、不動産投資やマンション投資でそんな物件があるのであれば買いたいですよね。根拠があるのでしょうか。ポイントをまとめてみますね。

今後30年以上も価格が上がるキーワードは「局地」「供給数」「低金利」「金融緩和」です。まだまだ上昇気流になりますので、どこが上がる物件になるのかイメージしましょう♪

不動産市場は縮小している？

日本人の総数は今後どんどん減っていくのは事実です。3,000万人以上減っていくことも想定されています。日本の全体像を考えた不動産市場は縮小していくのは見えていくでしょう。

2008年頃、不動産供給は非常に増やしていました。不動産市場はどんどん拡大していたのです。当時は地方にも不動産を供給していたこともあり、供給数が増え続けたなかでリーマンショックが起こったのです。それがミニバブルとしてはじけたこともみんさんは知っているでしょう。どこまで拡大していたかというと、地方と言われる場所に分譲マンションを供給していたのです。

地方の線引きは「国道16号線」になります。

横浜・大和・相模原・八王子・福生・入間・狭山・川越・さいたま・春日部・野田・柏・八千代・千葉みなとのエリア。青い環状線道路になります。

2008年当時、都心からこの線を越えた場所にマンションを立ち上げて分譲してたのです。マンション業界ではルビコン川と言われています。いわゆる地方へ供給数を増やしていたことで、不動産市場が拡大していたように見えたのですね。

ただし、2013年以降は広がることがなくなり、都心側に分譲マンションを立ち上げるようになりました。都心内部へマンションを供給していくように変わったのです。ですから、2013年から現在に至るまで立地を厳選することで供給数が減少しているのです。

８万戸数→２万戸数

現在はかつての不動産市場の1/4まで供給数が減っているのです。実際価格が上がっているように見えて、不動産市場の総額は縮小しているのです。

低金利時代は続くのか？

低金利時代は続いていくのだろうと想定していますね。金利は最低0.3%という優遇金利も出てきている時代になるわけですし、今後も新たな住宅ローン商品が出てくることも想定されていますね。

コロナの影響で、一時的に不動産市場がダメージを食らったのかと思われがちですが、いまは普通以上に戻っています。住宅市場は絶好調ともいわれていますね。

一般消費者ではなく、国内外ともに「金余りの時代」としてお金が有り余っているのはたしかになります。現金保有をしている国内投資家がどこに投資をすするかと考えれば見えてくるでしょう。

国債や米国債は雀の涙しか資産は増えません。だから、不動産と株が上がっているのです。

ただし、株は日経平均などの指標が上がっているが、実際の株価で上がっているのは半分だけ。半分は下がったり、変わっていなかったりするため、いびつな状態になっているのが株価になるわけです。

不動産はもっと、いびつな状況になっているのです。

もし、景気が悪化したらどうなる？

今後起こりうるとしては、米国と中国（台湾）の戦争が起こるかもしれないし、ロシアや他国との関わり合いにも問題が発生してい来ることも想定できます。

コロナ禍でも、感染者数が増え続け誰にも止められない状態になるかもしれません。

一般の消費者は景気が悪い状態になっていきます。求人が減り、サラリーマンの給与は減り、景気が悪くなることが想定されますね。

実はどんなに景気が悪くなっても、日本銀行がお金を擦るだけなんです。

全体としては市場にお金がどんどん供給されます。だから、資産価値はどんどん上がっていくのです。

株価も、不動産価格も、上昇し続けていくのです。

ただし、不動産価格はほんの一部だけ

それ以外はだらだら下がる。

「ほんの一部の不動産はこれから30年以上かけて上がっていくのは変わりがない。」

都心であればオフィスが減っても、海外や地方から移転してくるため、賃料が下がったとしても決定的な打撃になることはありません。

というのが、不動産コンサルタントの長嶋修さんの見解でした。

まとめ

まとめると、人口減少が来ても、景気が悪くなっても資産価値は上昇し続けていくということですね。

資産というのは「一部の株」や「局地的な不動産地価」が上昇し続ける形になりますね。

ここからは私の見解ですが、世界は人口が増え続けていきます。78億人という現段階から、2030年から2050年までに100億人になると想定されています。日本国は世界的に見ても先進国、東京は世界的に見ても金融都市、観光都市、ビジネス都市になるわけです。

鎖国を解除したら、外国人の移住を解除したら、東京はグローバル都市として人口が増えていくことも想定できます。

ただし、局地的な部分を考えると、東京都心の一等地と言われる部分が中心部になり価格への影響をもたらすのではないでしょうか。

これからも局地的な不動産市場は未来が明るいことが、うっすらイメージとして湧いてきますね。