複数医療機関受診は、最悪のアドバイザーを引き当てる

日本の医療において開業医はフリーアクセスだ。

また、患者さんが自分の内服している薬剤を申告しなければ、確認には非常な手間がかかる。

基本的に医療は患者と医師が適切な診療契約を結び、正直な情報提供を行うことを前提としたシステムになっている。

だから、患者は時間と自己負担の許す限り、欲しい薬を処方してくれる医師を探して病院を探し続けることができる。

生活保護受給者と住民税非課税世帯の後期高齢者は、働いている人が少ない傾向にあり、可処分時間が長い。また、生活保護であれば自己負担額が無料で、住民税非課税世帯の後期高齢者は、外来だけで言えば自己負担額はいくら受診しても上限は8000円だ。

自己負担額が三割かつ働いている患者さんであれば、症状があればクリニックを受診、良くならなければ高次医療機関を受診となりやすいし、欲しい薬があっても時間の関係から諦めがつくことが多い。

一方で、自己負担額が少なく可処分時間が短いと、自分の要望を叶えてくれる医師を見つけるまで、いくらでも病院を回ることができる。

しかし、複数の医師がその患者さんに処方すべきでないと判断する薬は、その患者さん自身に害となる薬剤である可能性が高い。

そんな中でそうした薬剤を処方してしまう医師は、臨床能力が低い可能性もまた、高い。

欲しい薬をなんでも出してくれる精神科医について逸話を聞くことは複数あるけど、ドクターショッピングの果てに患者の希望を全て叶えてくれるそうした医師に出会ってしまう可能性もまた、高いのだ。

認知症を合併する患者さんの場合、保続と呼ばれる症状を有していることもある。
つまりある思考や問題から考えが離れなくなってしまう現象だ。

こうなると、延々自分の出して欲しい薬、出して欲しい検査をしてくれるクリニックや病院を求めて受診し続けることになる。

こうした患者さんに出会ってしまうことはときにある。

僕はもちろん要望を叶えられないことを伝えるのだけど、結局何処か処方してもらえるクリニックを見つけてしまうのだと思う。

予防はなかなか現実的ではない。ある薬が欲しくて騒ぐようなわかりやすい患者さんだけなら対策のしようがあるが、現実はもっと複雑だ。

時間があって自己負担額が安く、ある段階を超えると定額使い放題になってしまう医療制度のもとで、フリーアクセスを維持し続けることは患者にとっても保険制度の持続性にとっても有害になる。

医療における定額使い放題のフリーアクセスは、制限したほうが患者さんにとっては利益があるかもしれないんだ。