地域交通の課題解決に取り組む電脳交通の採用広報のコンテンツ制作を行っています

地域交通の課題解決に取り組む電脳交通。地域交通の要であるタクシーという産業全体のDXを推進し、業界全体を変革しようと取り組んでいます。

▼電脳交通 コーポレートサイト
https://cybertransporters.com/

そんな電脳交通の広報面、PRに関連したコンテンツ作りをご一緒させていただいています。資金調達のタイミングとあわせた採用強化の一環として、電脳交通の各部署の方々へのインタビューを行い、各部署の仕事の様子やどのように仕事に向き合っているのか、これから電脳交通で働くことについて知ってもらえるようなコンテンツにしています。

従来、特にベンチャー企業は社長やCOOといった幹部クラスしか前に出て話すことは少なくありません。そこで、電脳交通においてマネージャークラスや現場や会社の裏側で働く個人にフォーカスし、それぞれの働く動機や電脳交通のビジョンにどのように共感し、どのようにそれぞれの現場や部署で仕事に取り組んでいるかについて言語化を図りました。

急拡大するベンチャーにおいて、意外と他部署の方々がどのような思いや考え、仕事に向き合っているかを知る機会も少ないです。社内同士の活性化ももちろん、採用広報においても、同社で働く人達の生の声やそれぞれの思いを知ること、また外側だけでは分からない電脳交通という会社のサービスやシステムについて知ることができます。

例えば、これまでに以下のような記事を作成してきました。（一部紹介、記事内の写真は電脳交通提供）

◆タクシーを「地域の公共交通」へ変革する挑戦ー電脳交通が目指す役割と思い描く未来とは
https://note.com/dennokotsu/n/n52e0cb8b5420
COOである北島さんのインタビュー記事です。 COOとして社会全般の組織運営を行いながら、「タクシーは公共的な交通である」という業界の意識変革、そのためのデジタル化や業界全体の経営基盤を整えるという課題解決という電脳交通のビジョンについて語っていただきました。（執筆：南澤悠佳）

◆相手に寄り添い、良き相談相手になることー顧客とともに二人三脚で進む営業の形
https://note.com/dennokotsu/n/na7b393968144
東日本の営業部リーダーである、松下さん。前職がタクシーの乗務員として働いていた人が、タクシー会社の基盤システム等を提供する電脳交通に転職しています。電脳交通としての「営業」の価値、産業全体を見据えながらどのように顧客と日々接しているのか、などについて語っていただきました。

◆「管理」ではなく「企業の成長基盤」をつくるー他部署と連携し、事業の挑戦を牽引
https://note.com/dennokotsu/n/n6b0f9d6e3216
バックオフィスの部門であるCorporate Platformチームの中川さん。システムをタクシー会社やドライバーに使ってもらうために、タブレットを貸し出す際、これらのタブレット等の在庫管理や調達を円滑にするという仕事に携わっています。裏方でありながら、調達がスムーズになっていることで事業が円滑に推進されている、ということの重要性を語っていただきました。
一般的に、企業においてフロントにいる人が注目されがちですが、組織の裏側で活躍している人に光を当てることも大事です。採用や組織作りにおいても、こうした部門の人達がしっかり仕事をしているからこそ、ということを考えさせられます。（執筆：南澤悠佳）

◆エンジニアが課題解決者として向き合う文化を ーCTO坂東が語る地域交通をアップデートするために必要なこと
https://note.com/dennokotsu/n/ncf09b9cc4dac
CTOである坂東さんのインタビュー記事。自身も現場の第一線として関わっているからこその問題意識と問題に対する探求力、そんなCTOの元に集う電脳交通における開発体制や電脳交通ならではのエンジニアのあり方などについて語っていただきました。

◆共通したビジョンに集う多様な仲間をつなぐ”緩衝材” ー 誰もが働きやすい組織を目指す
https://note.com/dennokotsu/n/n78125e3cac56
採用部門で働く小林さんのインタビュー記事。新卒で電脳交通に入り、自身も地域交通に関する課題意識をもちながら、試行錯誤しながら電脳交通で働き、そこで得た様々な経験をもとに、アルバイトの採用全般や正社員の入社時研修など採用に関して横断的な活躍を見せています。電脳交通で働くすべての人が働きやすい環境づくりをいかにするかという意識は、自身の経験などをもとに導き出されたものであることが分かります。

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働く人達が普段考えていることをうまく言語化し、インタビューを受けた人にとっても自身の考えが整理されるような取材を意識しており、コンテンツを通して、少しでも同社への興味関心や働くイメージを持てるような制作を心がけています。