日経平均は2月中に急落するのか!? ＋独自検証(25年2月8日)

【動画】

【概要】
この動画では、トランプ政権時代を参考に日経平均が2月中に大きく下落する可能性を探りつつ、来期に増収増益が見込まれるセクターを分析し、海外市場やアノマリーなどを総合的に考察します。

【話者のプロフィール】
エミン氏はトルコ出身のエコノミスト。日本株式市場やマクロ経済に関する深い知見を持ち、ラジオやテレビ、オンラインメディアなどで見通しや解説を行うことが多い。海外情勢にも通じており、独自のデータ分析や国際関係の視点から市場を読み解くのが特徴。

堤友香氏はフリーアナウンサーとして経済番組やYouTubeなどで幅広く活躍。金融や投資関連の専門家を招き、インタビューや解説進行を行う。

【動画の結論・要点】（詳細は後述）

• トランプ政権（第1期）の期間中、2月に株価が急落したケースが複数回あった。

• 2025年2月にも同様の下落リスクがあるとアノマリー的に見られている。

• 欧州株（特にドイツ株）の上昇要因として、ロシアとの関係改善期待や割安感が挙げられる。

• 日本株はレンジ相場が続いているが、2月後半から3月にかけて下方向へのブレイクが警戒される。

• 来期に増収増益が見込まれるセクターとして、鉄鋼や空運、ゴム製品などが注目される。

【動画の詳細】
本動画では、まずS&P500指数やダウ平均の値動きが2025年に入りやや上昇したものの、再び調整局面に入っていると指摘します。テクノロジー株が多い指数（ナスダックなど）は特に変動が大きく、AI（人工知能）関連株や半導体関連株の動向に注意が集まっていると解説しています。具体的には、NVIDIA（アメリカの大手半導体企業）の株価が、AIチップの分野で中国企業が低コスト・高効率のモデルを発表したことで売りが入り、重要な移動平均線を割る場面が見られた点を強調しています。これが市場全体の心理を悪化させ、相場全体を押し下げる可能性があるという見方です。

一方、より幅広い半導体セクターの動きを表すフィラデルフィア半導体指数が、2023年の半ば以降高値を更新していない事実にも触れ、NVIDIAの上昇一極集中がいびつな相場形成をしていた可能性を示唆しています。さらに年初からはAMDなど他の半導体企業とのパフォーマンス格差も大きく、株式市場の資金配分が変化している兆しを示すとしています。

続いて、トランプ氏の再登場による政治的影響が株価にどう反映されるかを分析します。第1期トランプ政権下（2017～2021年）には2月に大きな暴落が起きたことが2回あり、今回も2月に下落が起こるというアノマリーが語られています。明確な根拠というよりは過去の経験則としての観測ですが、この時期は貿易戦争や地政学リスクなどが噴出しやすい可能性があると解説しています。

欧州株、とりわけドイツ株がここ数年で最も上昇率が高い点も重要視しています。ドイツ経済の実態は停滞感があるとされながらも、割安と見られる株価や、ウクライナ情勢の進展によるエネルギー供給改善への期待、ロシア市場との関係が再構築される可能性などが相まって上昇していると説明しています。トランプ政権復帰によって米欧関係がどのように変わるかは未知数ですが、市場は「戦争終結に向けたシナリオ」をある程度織り込んでいるという考え方です。

次に日本株（特に日経平均）は、3万円台前半～中盤でレンジが続き、大きく動かない局面が続いていると解説しています。しかし2月下旬から3月にかけて、米国や世界情勢の動向次第では下方にブレイクするリスクが高まってきたと見ています。その根拠としては、過去のトランプ政権下における株価急落タイミングや、中国・半導体関連株への不安定な資金移動などが挙げられます。

来期（2025年4月以降）の業績が会社四季報などで回復予想とされるセクターにも注目しています。鉄鋼や空運、ゴム製品、ガラス・土石などは現期が減益または厳しい業績だったとしても、次期には増収増益に転じる見通しを持つ企業が多いようです。特に鉄鋼や空運はコロナ禍や原材料高の影響で一時期落ち込んだ需要が徐々に回復し始め、業績改善が見込まれると紹介されています。また、ガラス・土石はセメントやセラミックなどインフラ系の需要が反転しつつある点も理由として挙げられています。

最後に、アメリカの利下げ観測については、現在2025年中に1回～2回程度の利下げがある可能性が織り込まれつつあるため、為替相場が円高・円安に大きく振れるシナリオも注意が必要だと締めくくっています。日経平均が下落に向かった場合でも、業績回復が明確なセクターには資金が流れやすくなるため、投資家の物色動向は一様ではないと述べ、全般的にボラティリティの上昇が見込まれる状況だとまとめています。

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