アメリカの支配階級とその変容
1620年、メイフラワー号に乗って北アメリカ大陸の東海岸（プリマス）に上陸したピューリタン102人（のちに “Pilgrim Fathers” と呼ばれる）を初めとして、北アメリカ大陸への初期入植者（ピューリタンなどのイギリス系白人）や其の子孫がアメリカの建国とアメリカの政治・経済とにおいて中心的な役割を果たし、1960年頃までアメリカ支配階級の主要構成員であり続けて来た。 彼らはワスプ（WASP、White Anglo-Saxon Protestant）と呼ばれてきた。 1960年頃までアメリカ支配階級の構成員は、第１にアメリカ連邦政府要人やアメリカ連邦議会議員の背後に控えて彼らを従えているニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家であり、第２にワスプ系巨大財閥であり、第３にニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家に従っているアメリカ連邦政府要人やアメリカ連邦議会議員、及び、アメリカ連邦政府機関に勤める高級官僚（高級文官、高級武官）であり、第４に各州政府要人や各州議会議員であった。 ワスプは元々リベラルな（自由主義の、革新的な）人々であったが、Pilgrim Fathers のプリマス上陸以来のアメリカの歴史の進行過程で徐々に保守的になり、アメリカの保守層を形成するようになった。
北アメリカ大陸にはユダヤ人もたくさん移住したが、北アメリカ大陸に移住したユダヤ人が殆ど進出できなかった分野がある。 其の分野は、重化学産業、自動車産業、石油産業、運送業である。 これらの産業では経営陣の中にユダヤ人の姿は殆ど無いと言われている。 と言うのは、アメリカの建国当初から、ワスプ系財閥がこれらの産業界を支配してきた為である。
アメリカの重化学産業、自動車産業、石油産業、運送業を支配してきたワスプ系財閥の中核と言われているのが、アメリカ最大の財閥と言われるロックフェラー財閥である。 ロックフェラー家の祖先はフランス人で、宗教改革期以降はカルヴァン派のプロテスタント（ユグノー）であったとされるが、明確な事は判っていない。 フランス人は基本的に Anglo-Saxon ではないが、ロックフェラー家は一般的にAnglo-Saxon と見なされているようである。 プロテスタントであったロックフェラー家の祖先はドイツ南部へ移住し、更に、アメリカに移住したと言われる。 ロックフェラー家の祖先のドイツ南部への移住の時期や、アメリカへの移住の時期は不明である。 ロックフェラー財閥の創始者で、「アメリカの石油王」と言われるジョン･ロックフェラー（1839年～1937年）は1870年にスタンダード･オイル社を創業し、石油精製業でのし上がり、1882 年にスタンダード･オイル･トラスト（所属企業40社）を形成し、ロックフェラー財閥を１代で築き上げた。 スタンダード･オイル社はアメリカ石油産業の90％を支配していたと言われているように、ロックフェラー財閥は石油精製業でアメリカ石油産業を支配していた。 そして、ロックフェラー財閥の支配はそれだけではなかった。 ロックフェラー財閥は石油精製業で築き上げた富を元手にして金融界にも進出し、「シティバンク」や「チェース･マンハッタン銀行」といった巨大銀行を傘下に収め、巨大金融財閥を築き上げた。 更に、ロックフェラー財閥はこれらの金融機関を使って他の産業を次々と傘下に収め、アメリカ経済の支配者への道を驀進(ばくしん)して行った。 ロックフェラー財閥が支配する企業として、エクソン、モービル、シェブロンなどの石油会社を初めとして、シティバンク、チェース･マンハッタン銀行などの金融会社、ニューヨーク･ライフ、エクイタブル･ライフ、メトロポリタン･ライフなどの生命保険会社、インターナショナル･ハーベスター、クエーカー･オーツ、ジェネラル･フーズ、モンサントなどの食糧会社、ユナイテッド航空、ノースウェスト航空、デルタ航空などの航空会社、テキサス･インスツルメンツ、ボーイング、イーストマン･コダック、アライド･ケミカル、3M、などがある。 此の様に、ロックフェラー財閥はワスプ系財閥の中核として君臨してきた。 そして、ロックフェラー財閥は他のワスプ系財閥と政略結婚によって深く結び付いている。 アメリカの大富豪の半分強はロックフェラー財閥と血縁関係を持っていると言われるほどである。 こうして、「アメリカ貴族社会」とでも言うべきアメリカ上流社会が形成されてきた。 アメリカにはロックフェラー財閥の他に、モルガン財閥、メロン財閥、デュポン財閥、カーネギー財閥、ハリマン財閥、フォード財閥、などの巨大ワスプ系財閥がある。
1950年代から1960年代にかけて盛んだったアフリカ系アメリカ人公民権運動の影響で、1960年代以降、ワスプ勢力の発言力は大幅に低下した。 1964年にアメリカで「公民権法」が制定されて以降、 アメリカ連邦政府は「公民権法」に基づいて連邦政府機関や各州政府機関に黒人を初めとする少数派と女性とを一定数採用するよう指導し、更に、アメリカ連邦政府と一定額以上の事業契約をしている民間企業に対しては、黒人を初めとする少数派と女性とに平等な雇用を提供するように指導した。 こうしたアメリカ連邦政府の指導の裏にはアメリカ･ユダヤ人圧力団体のアメリカ連邦政府への働き掛け（ロビー活動）があったと思われる。 アメリカにおける少数派であったユダヤ人は、黒人を初めとする少数派の地位を向上させることで相対的にワスプ勢力の発言力を低下させ、それによって自身の勢力を相対的に向上させようと考えていた、と思われる。 また、アフリカ系アメリカ人公民権運動の影響でワスプ勢力の発言力が大幅に低下した1960年代以降、アメリカの左派勢力は少数派（マイノリティー）を擁護する為にアメリカ国内で社会主義や共産主義を地道に広めるようになった。 1972年にアメリカのニクソン大統領が中国を訪問した。 其れ以降、アメリカの政治家と中国共産党との繋(つな)がりが少しずつ強まり、中国の経済発展が明確になり始めた1990年頃からアメリカ経済と中国経済との繋がりが急に強くなった。 中国共産党は「ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家は我々中国共産党の味方である。 ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家と我々中国共産党との良好な関係は此れからも末永く続くだろう」という思いを持ちながら、アメリカ経済と中国経済との繋がりを利用してアメリカの政治家に食らい付き、アメリカの政治家との繋がりを一段と強め、特に民主党の政治家との繋がりを一段と強めて来た。 そして、其の結果として、中国共産党と強い繋がりを持つアメリカの政治家は中国共産党の力を借りずには政治家としてやっていけないほどになった。 中国共産党によって食らい付かれている政治家は、中国共産党によって食らい付かれていても、痛みを感じない。 なぜなら、彼らは中国共産党によって麻酔剤を注入されているからである。 因みに、中国共産党は籠絡の対象とする各国政治家や各国政府高官に対して「籠絡の対象に麻酔剤を注入してから其の対象に食らい付く」という戦術を使う。
アメリカ左派の主体はアメリカの民主党である。 アメリカの民主党の中国共産党に対する親和性は、アメリカの民主党の日本に対する親和性より遥かに強い。 アメリカの民主党の日本に対する親和性は僅かなものである。 アメリカの民主党は中国共産党に対する強い親和性を持っている政治家（中国共産党によって食らい付かれながらも麻酔剤を注入されて痛みを感じない政治家）によって占められている、と言っても言い過ぎではない。 中国共産党に対する強い親和性を持っている政治家の全ては中国共産党と結託している、と言っても言い過ぎではない。取り分け、ビル･クリントンや ヒラリー･クリントンの中国共産党に対する親和性は相当なものである。 此の２人は「中国共産党とアメリカとが互いに手を握ることは、自らの勢力を増大させる為に必要であるだけでなく、アメリカの発展にも大いに寄与する」と思っているようである。 ヒラリー･クリントンを初めとして、中国共産党と結託しているアメリカ大物政治家は「我々が中国共産党とうまくやっていくことは我々の利益に合致するだけでなく、アメリカの発展にも大いに寄与する」と思っているようである。アメリカ左派の思想はリベラリズム（自由主義）である。 世界的に見ても、共産主義者以外の左派（革新派）の思想は本質的にリベラリズム（自由主義）であり、リベラリズム（自由主義）は本質的に共産主義者以外の左派（革新派）の思想である。 アメリカの民主党員や民主党の支持者はリベラルな（自由主義の、革新的な）思想の持ち主や共産主義者から構成されている。 そして、アメリカ連邦議会の民主党議員の殆ど全て（99％以上）は中国共産党に対する強い親和性を持っている。 一方、トランプ大統領とトランプ大統領の支持者は「アメリカが中国共産党と結託することはアメリカの力を極度に弱める。 アメリカから中国共産党の影響力を排除してアメリカを再び偉大な国家にしよう」と思っている。
インターナショナリズム（国際主義）とナショナリズム（国家主義）とは互いに反対概念である。 19世紀の半ばまで世界中の政治指導者はナショナリズム（国家主義）に基づいて思考・行動してきた。19世紀後半からインターナショナリズム（国際主義）の一種であるプロレタリア国際主義に基づいて思考・行動する政治指導者が現れて特にロシアにおいて活発に活動するようになり、1917年にロシア革命（プロレタリア国際主義に基づく革命）が起きた。 一方、19世紀初頭からユダヤ人金融業者（ロスチャイルド一族）がインターナショナルな（国際主義的な）営業活動を行なうようになり、世界の金融業界にインターナショナリズム（国際主義）が加速度的に又は指数関数的に広まっていった。 20世紀になってからはインターナショナリズム（国際主義）が金融界だけでなく政治経済の世界全般で世界的に広まった。 此の様な歴史的経緯があるので、20世紀から21世紀にかけての世界では、ナショナリズム（国家主義）は保守主義と同義であり、インターナショナリズム（国際主義）は革新主義と同義である。 ナショナリズム（国家主義）は右派（保守派）の思想であり、インターナショナリズム（国際主義）は基本的に左派（革新派）の思想である。 また、先に述べたように、リベラリズム（自由主義）は本質的に共産主義者以外の左派（革新派）の思想であり、リベラリスト（自由主義者）は本質的に左派（革新派）に属しており、右派には属し得ない。
因みに、インターナショナリズム（国際主義）とナショナリズム（国家主義）との間には中間の概念（インターナショナリズムとナショナリズムとの混ぜ合わせ）が存在する。 世界中の国々の大部分はインターナショナリズムとナショナリズムとを混ぜ合わせた折衷主義の政治形態を採っている。 また、社会主義というものを左へどんどん推し進めていくと、臨界（物質が或る状態から別の状態へ変化する境目）に達する。 そして、其の臨界の左側は共産主義である。 多くの人が共産主義を究極の社会主義と思っているかも知れないが、共産主義は究極の社会主義ではない。 共産主義と社会主義とは互いに本質的に異なる。 社会主義と国家主義とが合体して「国家社会主義」になることはあるが、共産主義と国家主義とが合体することは有り得ない。 なぜなら、共産主義は国家主義を否定する全体主義であるからだ。
アメリカ右派の主体はアメリカの共和党である。 アメリカの共和党員や共和党の支持者はワスプを初めとする保守的な白人から構成されている。 アメリカ右派の思想は、アメリカ建国当初にはリベラリズム（自由主義）であったが、アメリカの歴史の進行過程で徐々に保守主義の度合いを強め、20世紀初頭には「プロテスタンティズムに根差した伝統的保守主義」になった、と思われる。 其の後、1960年代までアメリカ右派の思想は「プロテスタンティズムに根差した保守主義」であったが、1950年代から1960年代にかけて盛んだったアフリカ系アメリカ人公民権運動の影響で、1960年代以降、ワスプ勢力の発言力は大幅に低下した。 1980年代以降、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が世界戦略思想としてグローバリズム（globalism。 世界各国の経済規制を撤廃し、世界各国に競争原理を導入し、其の様な世界的自由競争市場の中で多国籍企業に大きな利益を上げさせようとする思想。 地球的規模の新自由主義）を前面に打ち出すようになった。 其れに連れて、グローバリズムに賛同するワスプが急激に増加し、2020年の時点までに、ワスプの殆ど全てがグローバリズムに賛同してグローバリストになった、と思われる。 グローバリストになったワスプは伝統的保守主義のワスプに対して「ネオ･コンサーバティヴ、neo-conservative、新保守主義者」略して「ネオコン、neo-con 」と呼ばれ、彼らの政治経済思想は「ネオ･コンサーバティズム、neo-conservatism、新保守主義」と呼ばれているようである。
ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が世界戦略思想としてグローバリズムを前面に打ち出すようになった1980年代以降、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はアメリカ連邦政府機関（CIA、FBI、司法省、連邦裁判所、陸軍、海軍、空軍、など）に多数の有能なリベラリスト（自由主義者）や、多数の有能なネオコン（新保守主義者）を手下として送り込んできた、と思われる。 分かり易く言えば、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はアメリカ連邦政府機関に左派（革新派）の有能なリベラリストと右派（新保守主義派）の有能なネオコンとを手下として送り込んできた、と思われる。 今やCIAやFBIや司法省や連邦裁判所はニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある、と思われる。アメリカの陸軍・海軍・空軍の上層部の７割から８割はニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある、と思われる。
アメリカには「ディープステイト（Deep State、闇の政府）」と言われる集団がある、と言われる。 此の集団の実態は明確ではないが、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家によってアメリカ連邦政府機関に送り込まれた「左派（革新派）または右派（新保守主義派）の高級官僚（高級文官、高級武官）」が「ディープステイト（闇の政府）」と言われているか、又は、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家と、彼ら国際金融資本家によってアメリカ連邦政府機関に送り込まれた「左派（革新派）または右派（新保守主義派）の高級官僚（高級文官、高級武官）」とを纏めたものが「ディープステイト（闇の政府）」と言われているか、のいずれかであろう、と思われる。 此の論述では、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家によってアメリカ連邦政府機関に送り込まれた「左派（革新派）または右派（新保守主義派）の高級官僚（高級文官、高級武官）」が「ディープステイト（闇の政府）」である、として話を進める。 ホワイトハウスがニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の意思に反する政策を採ろうとすると、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はアメリカ連邦議会議員やディープステイト（闇の政府）を含むアメリカ連邦政府機関の高級官僚（高級文官、高級武官）を介してホワイトハウスに圧力を掛けてホワイトハウスを動かそうとする。
ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が世界戦略思想としてグローバリズムを前面に打ち出すようになった1980年代以降、ワスプ系巨大財閥はニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が推進するグローバリズムの影響を受け、グローバリズムに賛同してグローバリズム財閥になった、と思われる。 其の結果として、1980年代以降のアメリカ支配階級は、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家と、グローバリズム財閥に変身したワスプ系巨大財閥と、アメリカ連邦政府要人と、アメリカ連邦議会議員と、ディープステイト（闇の政府）を含むアメリカ連邦政府機関の高級官僚（高級文官、高級武官）と、各州政府要人と、各州議会議員とから構成されている、と言えるだろう。 また、1960年代以降、アメリカの左派勢力が少数派（マイノリティー）を擁護する為にアメリカ国内で社会主義や共産主義を地道に広めてきたこともあってか、1980年代以降、アメリカのグローバリズム勢力が力を増すに連れて、アメリカの大学の文系学部の教授の大部分が広い意味でのグローバリズム（地球全体を１つの共同体と見なす思想）と親和性を有する「リベラリズム、社会主義、共産主義」の信奉者で占められるようになり、アメリカの大学を卒業するアメリカ人の多くがリベラリスト（自由主義者）や社会主義者や共産主義者になっていき、アメリカのインテリ階層の大部分がリベラリスト（自由主義者）や社会主義者や共産主義者になった。 2020年の時点で、アメリカのインテリ階層の８割ほどは左派ではないか、と思われる。
アメリカ大統領選挙に際して、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はグローバリズムに賛同する大統領選挙立候補者に多額の選挙資金を提供する。 ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家は反グローバリズムを掲げる大統領選挙立候補者には選挙資金を提供しないばかりか、ディープステイト（闇の政府）を介して其の立候補者を立候補者の座から引きずり下ろす為の様々な工作活動を行なう。 また、大統領選挙立候補者が「ユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が築き上げてきた国際金融支配体制」を壊したいと思っている事をニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が知ったとき、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はディープステイト（闇の政府）を介して其の立候補者を徹底的に潰そうとする。
FOXニュースというニュース専門放送局は反グローバリズム勢力（伝統的保守主義勢力）の側にいると思われていたが、2020年11月の時点で、FOXニュースまでもがニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある。 2020年11月の時点で、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、AP、ロイター、アメリカ３大テレビネットワーク「ABC、NBC、CBS」など、アメリカ主要マスメディア（新聞社、通信社、テレビ放送局）の全てはニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある。 ツイッター（Twitter）や、フェイスブック（Facebook）や、グーグル（Google）や、アップル（Apple）や、アマゾン（Amazon）や、マイクロソフト（Microsoft）もニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある。 そして、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はアメリカマスメディアの全て、ツイッター、フェイスブック、ユーチューブをしてニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家にとって都合の悪い情報の殆ど全て（99％以上）を発信させないようにしている。 ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の情報統制力は中国共産党並みである。 アメリカの民主党は2020年11月3日のアメリカ大統領選挙で大規模な不正を行なった。 此の大規模な選挙不正は、アメリカの民主党がニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家から指示を受けたディープステイト（闇の政府）の細かい指導の下で行なったものである、と思われる。 此の大規模な選挙不正は、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の指示の下で、ディープステイト（闇の政府）と、中国共産党に対する強い親和性を持っている政治家（中国共産党によって食らい付かれながらも麻酔剤を注入されて痛みを感じない政治家）とが結託し、反 “伝統的保守主義” 勢力＆親 “中国共産党” 勢力を形成するようになったのか、とさえ思わせられるほどのものである。ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、AP、ロイター、ABC、NBC、CBS、など、アメリカ主要マスメディアはニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の傘下にある為、これらのアメリカ主要マスメディアは民主党が行なった大規模な選挙不正を一切報道しない。 2021年1月7日、トランプ大統領のフェイスブックアカウントが無期限に停止された。 2021年1月8日、トランプ大統領のツイッターアカウントが抹消（永久に停止）された。 ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の情報統制力は中国共産党並みである、と述べたが、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が行なっている情報統制は中国共産党が行なっている情報統制より徹底している。 此の様な状況が進行し、ジョー･バイデンがアメリカ大統領になったら、アメリカではニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家やアメリカ民主党にとって都合の悪い情報は全て隠蔽され、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家と、ディープステイト（闇の政府）と、中国共産党に対する強い親和性を持っている政治家（中国共産党によって食らい付かれながらも麻酔剤を注入されて痛みを感じない政治家）との協力によって、州レベルで多くの州が中国の自治区または省になって行く下地が出来ていくのではないか、とさえ思わせられる。 こうして、アメリカの連邦制が崩壊し、超大国アメリカは滅んで行くのか、とさえ思わせられる。
アメリカはかなり腐っている。 アメリカはニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家にとって宿主の様なものである。 言い換えれば、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家はアメリカという大木に宿っている大きな寄生植物の様なものである。 アメリカという大木が健全過ぎていては、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が自身の影響力を十分に行使するのは難しい、と思われる。 また、アメリカという大木が腐り過ぎていては、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家が自身の必要十分な生存環境と自身の影響力行使環境とを確保するのは難しい、と思われる。 ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家は自身の必要十分な生存環境を確保する事が出来、且つ、自身の行使する影響力が最大の効果を上げられるような「アメリカの腐り加減」を模索している最中である、と思われる。
2016年頃からロンドン･ロスチャイルド、並びに、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家は従来の「中国共産党に対する親和的方針」を転換し、「中国共産党の世界制覇の野望を挫き、中国共産党の力を適度に弱め、中国共産党を手なずけ、中国共産党を手下とし、北朝鮮の非核化問題で中国共産党をうまく使って北朝鮮の非核化を成し遂げ、北朝鮮を中国共産党の管理下に置き、其の後、中国共産党に北朝鮮と韓国とをそっくり其のままくれてやろう。 そして、其の後も、中国共産党の持つ強力な侵略力をうまく使って世界各国から国家主義者（保守主義者）を駆逐し、其れらの国々を中国の自治区または省にしてでも世界中にグローバリズムを徹底して「地球的規模の解放市場経済化」を推進し、最終的には我ら国際金融資本家の持つ絶大な金融支配力で中国共産党を解体しよう」という「対中国共産党戦略」を新たに採用したように見える。
因みに、日本のＮＨＫ、テレビ朝日、ＴＢＳ、フジテレビ、日本テレビ、朝日新聞、毎日新聞、などは言うまでもなく、読売新聞や産経新聞や日本経済新聞までもが、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、AP、ロイター、ABC、NBC、CBS、など、アメリカ主要マスメディアに忠実であり、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家にとって都合の悪い情報を一切報道しない。アメリカで起きた出来事に関しては、日本のＮＨＫ、テレビ朝日、ＴＢＳ、フジテレビ、日本テレビ、朝日新聞、毎日新聞、などは言うまでもなく、読売新聞や産経新聞や日本経済新聞までもが、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、AP、ロイター、ABC、NBC、CBS、など、アメリカ主要マスメディアが報道した事柄だけを報道する。 日本のＮＨＫ、テレビ朝日、ＴＢＳ、フジテレビ、日本テレビ、朝日新聞、毎日新聞、などは言うまでもなく、読売新聞や産経新聞や日本経済新聞までもが、2020年11月3日のアメリカ大統領選挙でアメリカの民主党が行なった大規模な選挙不正を一切報道しない。
因みに、ズビグネフ･ブレジンスキーはポーランド出身のアメリカ人であり、カーター政権の大統領補佐官を務め、ニューヨーク･ウォール街のユダヤ系＆非ユダヤ系国際金融資本家の代理人としてグローバリズムの広報を担当しているハザール系ユダヤ人である。 ズビグネフ･ブレジンスキーは著書『The Choice』（2004年）の中で「アメリカのワスプ（WASP）の優位は既に完全に崩れ、ワスプ勢力に代わって、アメリカで支配的な勢力になったのはユダヤ人勢力である」と述べている。 アメリカでワスプ勢力の発言力が大幅に低下した1960年代以降、ユダヤ人勢力が大きく伸びたことは事実であるが、「アメリカで支配的な勢力になったのはユダヤ人勢力である」という認識はおかしいのではないか。